製品保証引当金の計上
FY2021-Q1に初出。17回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。47社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに26社。
- FY2026製品保証引当金が減少有価証券報告書
「製品保証引当金 11,077 9,397」
製品保証引当金の計上方針は継続し、残高は前期末の11,077千円から9,397千円へ減少した。 - FY2026-H1製品保証引当金が微増有価証券報告書
「製品保証引当金 11,077 11,159」
製品保証引当金の計上方針は継続し、残高は前期末の11,077千円から11,159千円へ小幅に増加した。 - FY2025製品保証引当金が減少有価証券報告書
「製品保証引当金 12,414 11,077」
製品保証引当金の計上方針は継続し、残高はFY2024末の12,414千円から11,077千円へ減少した。 - FY2025-H1製品保証引当金が減少有価証券報告書
「製品保証引当金 12,414 11,749」
製品保証引当金の計上方針は継続し、残高は前期末の12,414千円から11,749千円へ減少した。 - FY2024製品保証引当金が減少有価証券報告書
「製品保証引当金 13,790 12,414」
製品保証引当金の計上方針は継続し、残高は前期末の13,790千円から12,414千円へ減少した。 - FY2024-Q3製品保証引当金が減少有価証券報告書
「製品保証引当金 13,790 11,659」
製品保証引当金は前連結会計年度末の13,790千円から11,659千円へ減少した。製品保証引当金の計上方針は継続している。 - FY2024-Q2製品保証引当金が減少有価証券報告書
「製品保証引当金 13,790 11,589」
製品保証引当金は前連結会計年度末の13,790千円から当第2四半期末の11,589千円へ減少した。製品保証引当金の計上方針は継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「製品保証引当金 13,790 14,154」
製品保証引当金は前期末の13,790千円から当第1四半期末の14,154千円へ増加し、引当残高が積み上がった。 - FY2023前進有価証券報告書
「製品保証引当金 10,035 13,790」
製品保証引当金は前期末の10,035千円から13,790千円へ増加し、引当残高が積み上がった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「製品保証引当金 10,035 10,603」
製品保証引当金は前連結会計年度末の10,035千円から当第3四半期末の10,603千円へ増加し、引当残高が積み上がった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「製品保証引当金 10,035 10,522」
製品保証引当金は前連結会計年度末の10,035千円から当第2四半期末の10,522千円へ増加し、引当残高が積み上がった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「製品保証引当金 10,035 10,261」
製品保証引当金は前連結会計年度末の10,035千円から当第1四半期末の10,261千円へ増加し、引当残高が積み上がった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「製品保証引当金 4,420 7,870」
製品保証引当金は前連結会計年度末の4,420千円から当第3四半期末の7,870千円へ増加し、引当残高が積み上がった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「製品保証引当金 4,420 7,304」
製品保証引当金は前連結会計年度末の4,420千円から当第2四半期末の7,304千円へ増加し、第1四半期から導入した引当処理の残高が積み上がった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ3,188千円減少しております。」
第1四半期から導入した製品保証引当金の計上が継続し、当第3四半期累計期間の各利益への影響額は3,188千円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ2,136千円減少しております。」
第1四半期から導入した製品保証引当金の計上が継続し、当第2四半期累計期間の各利益への影響額は2,136千円となった。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社製品の無償保証期間に発生した無償修理費は、従来、発生時の販売費及び一般管理費として計上しておりましたが、今後発生すると見込まれる金額を合理的に見積もることが可能となったため、当第１四半期連結会計期間より当該金額を製品保証引当金として計上しております。この結果、当第１四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ981千円減少しております。」
無償修理費について、従来の発生時費用処理から、今後の発生見込額を製品保証引当金として計上する方法へ変更した。営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益への影響額は各981千円である。