半導体・液晶・自動車業界の設備投資変動
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
ダイフクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。56社中41社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに14社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「半導体産業では、生成AI向け需要の拡大を背景に、先端分野における生産能力増強に向けた取り組みが続いています。また、中国では、国産化の強化・推進に伴う投資が継続しています。」
前年度まで投資抑制・停滞が記載されていた半導体分野について、生成AI需要を背景とする先端分野の生産能力増強と、中国の国産化投資が継続し、設備投資変動による受注環境が改善している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「半導体産業では、中国におけるレガシー半導体投資が継続しています。また、生成AI向け半導体需要の急増に伴い、後工程における自動化も含めた先端半導体投資の強い需要が続いています。」
前年度まで抑制・停滞が記載されていた半導体投資について、中国のレガシー半導体投資が継続し、生成AI需要を背景に先端半導体投資と後工程自動化への強い需要が続いている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「半導体産業では、中国におけるレガシー半導体投資が高水準で継続すると同時に、生成AI向け半導体の需要が急増し、先端半導体投資が前倒しで回復してきました。また、半導体後工程における自動化投資も具現化してきました。」
半導体設備投資について、前年度までの抑制・停滞から、中国レガシー半導体投資の継続、生成AI向け先端投資の回復、後工程自動化投資の具現化という状況を再確認している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「半導体産業では、中国におけるレガシー半導体投資が高水準で継続すると同時に、AI向け半導体の需要増加に伴い一部先端半導体投資が回復基調にあります。また、半導体後工程における自動化投資も顕在化してきました。」
前年度まで抑制・停滞が記載されていた半導体投資について、中国のレガシー半導体投資が高水準で継続し、AI向け需要により一部先端投資も回復基調となった。後工程の自動化投資も顕在化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「半導体産業は中国におけるレガシー半導体を除き投資が抑制されています。」
半導体設備投資の抑制が中国のレガシー半導体を除く範囲で続いていると記載しており、前四半期に明確化された設備投資変動リスクを再確認している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「また、半導体産業は中国におけるレガシー半導体を除き投資が抑制されています。このような経済・事業環境の下、当第２四半期連結累計期間の受注は、主として前年度に半導体・液晶生産ライン向けシステムを前倒し受注した反動により大きく減少しました。」
半導体投資の抑制が中国のレガシー半導体を除く範囲に及ぶと説明され、前年度の前倒し受注の反動も加わって、受注高は前年同期比26.4％減となった。設備投資変動の影響が受注減少として継続・拡大している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、ここ数年、高水準が継続したeコマース関連投資、半導体投資は一時的な停滞局面にあります。」「また、半導体・液晶生産ライン向けシステムは前年度に前倒し受注した影響で大きく減少しました。」
半導体投資の一時的な停滞と前年度の前倒し受注の反動が、半導体・液晶生産ライン向け受注の大幅減少として実績に現れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2024年３月期の業績予想は、半導体関連の一時的な投資抑制による受注の減少、及びインフレ・人件費高騰の影響による減益を見込んでおり」
半導体関連の一時的な投資抑制が翌期の受注減少要因として見込まれ、設備投資変動リスクが今後の業績予想にも織り込まれた。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「受注は、各システム向けとも伸長し、特に半導体・液晶生産ライン、空港向けシステムは好調に推移しました。」
半導体・液晶関連の設備投資変動リスクについて、当四半期は受注減少ではなく同分野の受注伸長として現れている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の受注は、各システム向けとも伸長し、特に半導体・液晶生産ライン、空港向けシステムは好調に推移しました。」
半導体・液晶関連の設備投資変動が受注の悪化要因として現れる状況から、当四半期は同分野を含む各システムの受注が伸長する状況へ推移した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「受注は、半導体・液晶生産ライン向け、空港向けシステムが前年同期比で大きく伸長したほか、自動車生産ライン向け、一般製造業・流通業向けシステムは順調に推移しました。」
半導体・液晶生産ライン向けを含む主要分野の受注が伸長・順調に推移し、設備投資変動による受注環境への悪影響が緩和した状況を記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の受注は、アジアの半導体生産ライン向けシステムが大きく伸長したほか、一般製造業・流通業向けシステム、自動車生産ライン向けシステム、空港向けシステムのいずれも好調に推移しました。」
前期まで設備投資変動の影響が現れていた半導体関連を含め、主要分野の受注が好調に推移し、受注環境が改善した状況を記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「エレクトロニクス業界は、景気変動ひいては設備投資動向の波が特に大きく、同業界向けの売上高は2018年度1,899億円、2019年度1,441億円、2020年度1,370億円、2021年度1,513億円と、他業界向けに比べて増減の度合いが高くなっています。当社グループではお客さま業界の動向を注視し経営計画に機動的に反映させるよう努めていますが、技術革新のスピードが非常に早い半導体・液晶業界の設備投資動向は、短期間で急速に変化するうえ、近年は先端技術の移転にからむ地政学的リスクも浮上しており業績予想に想定以上の影響を及ぼす可能性があります。」
半導体・液晶を含むエレクトロニクス向け売上の年度間変動を数値で示し、先端技術移転に関する地政学的リスクも追加的な不確実要因として記載している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「一般製造業・流通業向けシステム、半導体・液晶生産ライン向けシステム、自動車生産ライン向けシステムのいずれも受注は大きく伸び、売上は受注残高をベースに順調に推移しました。」
一般製造業・流通業、半導体・液晶、自動車の主要3分野で受注が大きく伸び、設備投資変動による受注への悪影響が前期までより緩和した状況を再確認している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「一般製造業・流通業向けシステム、半導体・液晶生産ライン向けシステム、自動車生産ライン向けシステムのいずれも受注は大きく伸び、売上は受注残高をベースに順調に推移しました。」
半導体・液晶および自動車関連の設備投資変動による受注への悪影響が前期までより緩和し、国内の主要3分野で受注が大きく伸びた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「一般製造業・流通業向けシステム、半導体・液晶生産ライン向けシステム、自動車生産ライン向けシステムのいずれも受注は大きく伸び、売上は受注残高をベースに順調に推移しました。」
半導体・液晶および自動車関連の設備投資変動による受注への悪影響が前期までより緩和し、国内の主要3分野で受注が大きく伸びた。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「受注は、一般製造業・流通業向けシステム、自動車生産ライン向けシステムが好調に推移し、半導体・液晶生産ライン向けシステムは堅調に推移しました。」
半導体・液晶生産ライン向けシステムが堅調に推移し、設備投資変動による受注への悪影響が前期までより緩和した状況を記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体・液晶生産ライン向けシステムや自動車生産ライン向けシステムが伸び悩んだ影響を受け、全体としては減少しました。」
半導体・液晶および自動車の設備投資関連需要の伸び悩みが、ダイフクの受注減少として実績に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「受注は、移動制限等により商談が進まなかった影響が、半導体・液晶生産ライン向けシステムの輸出案件や、一般製造業・流通業向けシステムに見られたほか自動車生産ライン向けシステムも伸び悩みました。」
移動制限等により、半導体・液晶生産ライン向け輸出案件を含む受注商談が進まず、設備投資関連の受注変動が実績に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「受注は、移動制限等により商談が進まず、特に半導体・液晶生産ライン向けシステムの東アジアへの輸出案件で影響が生じたほか、一般製造業・流通業向けシステム、自動車生産ライン向けシステムも伸び悩みました。」
移動制限等により半導体・液晶生産ライン向けの東アジア輸出案件などで商談・受注への影響が実際に生じた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの受注は持続的拡大基調を維持しているものの、当第３四半期連結累計期間は、半導体・液晶業界の設備投資減少の影響を大きく受けました。」
半導体・液晶業界の設備投資減少が受注に大きく影響し、受注高は前年同期比9.8％減となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、半導体・液晶業界が設備投資に慎重な姿勢を見せている影響を受けました。」
半導体・液晶業界の設備投資慎重化が受注に影響し、受注高が前年同期比20.6％減となるなど、設備投資変動の影響が実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの受注は持続的拡大基調を保つものの、当四半期連結会計期間は半導体・液晶業界における設備投資への慎重姿勢や、海外子会社における一般製造業・流通業向けシステムの受注時期の遅れの影響を受けました。」
半導体・液晶業界の設備投資慎重化が受注に影響し、受注高は前年同期比22.2％減となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「中国では、液晶工場向けの受注が第３四半期連結会計期間は一時的に低かったものの、売上は堅調でした。」
中国の液晶工場向け受注が第3四半期に一時的に低下し、半導体・液晶設備投資の変動が実績に現れたと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「受注は、東アジア・北米の半導体工場、国内の医薬卸・eコマースなどの流通業などの大型案件がけん引しました。」
半導体工場や流通業の大型案件が受注をけん引しており、設備投資動向が業績に影響する構造を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「半導体・液晶関連市場及び自動車関連市場向けの販売が多く、当社の業績は両市場の設備投資動向の影響を受けます。特に、当社グループのコア事業の一つである半導体・液晶関連市場に対する売上で、日本・北米・韓国・中国・台湾における搬送・保管システムの需要が特定の取引先に集中する傾向があります。」
当期は半導体・液晶設備投資が受注をけん引した一方、関連市場・特定取引先への依存と設備投資の中止・延期可能性をリスクとして明示している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「受注は、東アジアの半導体・液晶パネル業界の意欲的な設備投資がけん引役になっているほか、eコマース関連の配送センターへの投資が世界的に活発かつ大規模化していること、自動車工場向けや空港向けシステムも順調であることも相まって、非常に高い水準となりました。」
過去に受注変動を生じさせた東アジアの半導体・液晶設備投資が、当四半期には意欲的な投資として受注をけん引している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「第２四半期連結累計期間は東アジアの半導体・液晶業界の設備投資動向の変動の影響を強く受けたものの、当第３四半期連結会計期間は受注が回復しつつあり、」
東アジアの半導体・液晶業界の設備投資変動による受注への影響は第2四半期まで強かったが、第3四半期には受注が回復しつつあると記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同期比では、当年の受注は、設備投資の変動が大きい製造業（日本を含む東アジアの液晶、北米の自動車）で前年ほど大型案件が集中しませんでした。」
液晶・自動車分野の設備投資変動が大型案件の減少および受注減として引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因として第１に挙げられるのは、液晶、半導体、自動車各業界の設備投資動向です。半導体業界はかつてほど、変動の波が大きなものではなくなり、安定して推移しています。一方、液晶業界の変動幅は依然として大きなものがあります。」
アジアの半導体・液晶業界の設備投資減少が受注減少として現れ、受注高は前年同期比35.0％減となった。