栗田工業（6370）・方針前進直近のガバナンス（2026-10-16）では「再掲」
クリタグループのマテリアリティに基づくサステナビリティ経営と指標・目標管理
FY2024に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載は2026-10-16。
6記載
3年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
マテリアリティKPIによるサステナビリティ目標管理134社が書いているテーマ・逆風0社・追い風136社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている134社のうち14社を表示しています。上の文は134社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-10-16再掲ガバナンス
「「サステナビリティ」を経営の中核に据え、自然環境や社会システムの中に企業活動を位置付け、それらとの相互影響を踏まえて持続的な成長を目指しています。」
サステナビリティを経営の中核とする位置付け、および3つの共通価値テーマと5つの基礎テーマに指標・目標を設定して取り組む枠組みを再掲した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループはサステナビリティを経営の中核に据えて取組んでおります。企業ビジョンである「持続可能な社会の実現に貢献する『水の新たな価値』の開拓者」の実現に向けた重要課題を「クリタグループのマテリアリティ」として特定し、マテリアリティに係る取組みの進捗を測る指標とその目標を設定してPDCAサイクルによる推進管理を行っております。」
マテリアリティについて、指標・目標を設定する段階から、PDCAサイクル、専門分科会、経営会議、取締役会による推進・監督を運用する段階へ進んだ。指標・目標の見直しや次期マテリアリティ策定方針も取締役会で確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループはサステナビリティを経営の中核に据えて取組んでおります。企業ビジョンである「持続可能な社会の実現に貢献する『水の新たな価値』の開拓者」の実現に向けた重要課題を「クリタグループのマテリアリティ」として特定し、マテリアリティに係る取組みの進捗を測る指標とその目標を設定してPDCAサイクルによる推進管理を行っております。」
マテリアリティについて、指標・目標の設定、PDCAによる進捗管理、専門分科会・経営会議・取締役会による管理を運用段階として開示した。 - FY2024初出有価証券報告書
「当社グループは、企業ビジョンの実現に向けた重要課題を、サステナビリティに関するグローバルな課題を踏まえ中期経営計画ごとに特定して「クリタグループのマテリアリティ」として定め、指標及び目標を設定して取組んでおります。」
37テーマの抽出、マテリアリティ・マトリクスによる評価、経営会議・取締役会での妥当性確認を経て、8つのマテリアリティを特定し、活動所管部署、サステナビリティ推進委員会、経営会議、取締役会による管理体制を初めて体系的に開示している。