コスト・品質競争力の強化
FY2016に初出。38回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- 2026-10-30前進決算
「利益面では、営業損失４千４百万円（前年同期営業損失８千４百万円）、経常利益６千４百万円（前年同期経常利益２千１百万円、201.9％増）、中間純利益２億５千４百万円（前年同期中間純利益１億２千２百万円、108.0％増）となりました。」
営業損失は縮小し、包装機械事業では効率化と適正な価格転嫁により原価率が改善してセグメント黒字化に至っている。 - FY2026前進有価証券報告書
「セグメント利益は、増収効果に加え、効率化と価格転嫁により原価率が改善し４億７百万円（前年同期４百万円、8,658.8％増）となりました。」
包装機械事業について、効率化と価格転嫁により原価率が改善し、セグメント利益が前年同期の4百万円から4億7百万円へ増加した。 - 2026-05-14前進決算
「セグメント利益は、増収効果に加え、効率化と価格転嫁により原価率が改善し４億７百万円（前年同期４百万円、8,658.8％増）となりました。」
包装機械事業について、効率化と価格転嫁による原価率改善が利益増加として具体化している。 - FY2026-H1効率化・価格転嫁が進む一方、包装機械の損失継続有価証券報告書
「セグメント利益は、効率化や価格転嫁が進んだものの、高止まりする原材料価格の影響に加え積極的な営業活動・開発投資に伴い販売費・一般管理費が増加し、７千７百万円の損失（前中間会計期間２億７百万円の損失）となりました。」
効率化と価格転嫁の進展が示された一方、高止まりする原材料価格、営業活動・開発投資に伴う販管費増加により、包装機械部門はなお損失となっている。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益面では、依然として高水準にある原材料費に加え、販売活動費や研究開発費、人件費の増加など利益を圧迫する要因が重なりましたが、生産性の向上や販売価格の適正化により原価率が改善し、営業利益15億６千４百万円（前年同期13億８千８百万円、12.7％増）」
原材料費・販売活動費・研究開発費・人件費の増加を、生産性向上と販売価格の適正化で吸収し、営業利益が12.7％増加した。品質面では完成検査不合格件数が2024年度に0件となっている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面では、販売活動費や研究開発費、人件費等の増加を売上増と原価率改善により吸収し、営業利益７億９千万円（前中間会計期間４億２千４百万円、86.2％増）、経常利益８億８千５百万円（前中間会計期間５億１千２百万円、73.0％増）、中間純利益６億１千１百万円（前中間会計期間３億５千万円、74.3％増）となりました。」
販売活動費・研究開発費・人件費等の増加を、売上増と原価率改善で吸収したと記載している。営業利益は前年中間期比86.2％増となり、コスト・採算面の測定可能な改善が示されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社で製造出荷するすべての新台を対象に、安全性や品質を確認する完成検査を独立部署が行っております。」
コスト・品質競争力のテーマについて、全新台を対象とする独立部署の完成検査という品質管理手段を明示し、2023年度の完成検査不合格件数を２件として開示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、高止まりする原材料価格や人件費、販売活動費用の増加等を売上増と生産性の向上や価格転嫁の取組みなどにより吸収し、営業利益６億３千５百万円（前年同四半期３億４千６百万円、83.4％増）、経常利益７億６千万円（前年同四半期４億５千４百万円、67.4％増）、四半期純利益５億２千万円（前年同四半期３億３千５百万円、55.3％増）と増益になりました。」
原材料価格・人件費・販売活動費用の増加を、売上増、生産性向上、価格転嫁の取組みで吸収したと記載している。営業利益は前年同期比83.4％増となり、全社ベースでコスト・採算面の測定可能な改善が示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、原材料費や人件費、販売活動費用の増加等を売上増と生産性向上により吸収し、営業利益４億２千４百万円（前年同四半期１億１千７百万円、260.2％増）、経常利益５億１千２百万円（前年同四半期２億６百万円、148.5％増）、四半期純利益３億５千万円（前年同四半期１億６千３百万円、114.2％増）と増益になりました。」
原材料費・人件費・販売活動費用の増加を、売上増と生産性向上で吸収したと記載している。営業利益は前年同期比260.2％増となり、全社のコスト・採算面で測定可能な改善が示されている。 - FY2024-Q1全社では費用増を吸収、包装機械は損失拡大有価証券報告書
「利益面では、原材料費や人件費、販売活動費用の増加等を好調な売上で吸収し、営業利益２億１千万円（前年同四半期営業損失８千８百万円）、経常利益２億５千９百万円（前年同四半期経常損失４千万円）となりました。」
原材料費・人件費・販売活動費用が増加する中、全社では好調な売上で費用増を吸収し、営業利益・経常利益が前年同期の損失から黒字へ転じた。一方、包装機械部門では原価率上昇等により損失が拡大している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格高騰による原価率の悪化や人件費、販売活動費等の増加があったものの、売上が大幅に増加したこと等から、営業利益９億８千５百万円（前年同期３億８千６百万円、155.2％増）」
原材料価格、人件費、販売活動費等の上昇により原価・費用面の負担が続いている。全社では売上増により営業利益が155.2％増となったが、包装機械部門では原価率悪化が損失につながっている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面においても、原材料価格や人件費、販売活動費等が上昇したものの、 一層の経営の効率化に努め 営業利益３億４千６百万円（前年同四半期２億５百万円、68.4％増）、経常利益４億５千４百万円（前年同四半期３億１千８百万円、42.6％増）、四半期純利益３億３千５百万円（前年同四半期２億３千５百万円、42.6％増）と増益になりました。」
原材料価格、人件費、販売活動費等が上昇する中、一層の経営効率化に努め、営業利益は前年同期比68.4％増、経常利益・四半期純利益は42.6％増となった。なお、包装機械部門では部材・光熱費上昇により損失が拡大している。 - FY2023-Q2増益だがコスト上昇継続有価証券報告書
「利益面では、原材料価格や人件費、販売活動費等が上昇したものの、営業利益１億１千７百万円（前年同四半期２千６百万円、344.1％増）、経常利益２億６百万円（前年同四半期８千５百万円、142.0％増）、四半期純利益１億６千３百万円（前年同四半期７千３百万円、122.4％増）と増益になりました。」
原材料価格、人件費、販売活動費等の上昇が続く一方、営業利益は前年同期比344.1％増となり、経常利益・四半期純利益も増加した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、原材料費や人件費、販売活動費用の増加等により、営業損失８千８百万円（前年同四半期営業利益９千３百万円）、経常損失４千万円（前年同四半期経常利益１億４千１百万円）となりました。」
原材料費、人件費、販売活動費用の増加により、営業利益・経常利益が前年同期の黒字から損失へ転じ、コスト・採算面の負担が拡大している。 - FY2022前進有価証券報告書
「セグメント利益は、営業活動の回復に伴い販売費・一般管理費が増加しましたが原価低減効果から、２千万円の利益（前年同期１千５百万円の損失）となりました。」
原価低減効果により包装機械部門が前年同期の損失から利益へ転じ、生産機械部門でも原価率が改善したと記載されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、販売活動費用や研究開発費の増加等により、営業利益は２億５百万円（前年同四半期５億４千９百万円、62.5％減）、経常利益は例年に比べ賃貸資産管理費が増加したこともあり３億１千８百万円（前年同四半期６億７千７百万円、53.0％減）となりました。」
販売活動費用・研究開発費・賃貸資産管理費の増加を背景に、営業利益は62.5％減、経常利益は53.0％減となり、コスト・採算面の負担が拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、販売活動費用や研究開発費の増加等により、営業利益２千６百万円（前年同四半期１億１千８百万円、77.5％減）、経常利益は賃貸資産管理費の増加により８千５百万円（前年同四半期２億７百万円、59.0％減）となりました。」
販売活動費用、研究開発費、賃貸資産管理費の増加により、営業利益は前年同期比77.5％減、経常利益は59.0％減となり、コスト・採算面の負担が拡大している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、販売活動費用や研究開発費の増加等により、営業利益９千３百万円（前年同四半期１億１百万円、7.3％減）、経常利益１億４千１百万円（前年同四半期１億４千８百万円、5.1％減）となりました。」
販売活動費用や研究開発費の増加により、営業利益・経常利益が前年同期比で減少しており、コスト・採算面の負担が表れている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「① 技術開発力と顧客要求完遂力を基盤に他社と差別化」
コスト管理・品質向上を中心とした従来の競争力強化から、技術開発力と顧客要求完遂力による他社との差別化へ重点が再整理されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における売上高は、生産機械事業の減少により、前年同期比で大きく減少しましたが、利益面につきましては、新型コロナウイルスの影響から販売費を中心に経費が大幅に抑制されたこと等から、売上減による影響も最小限に抑えられました。以上の結果、当第３四半期累計期間の業績は、売上高80億１千６百万円（前年同四半期89億４千８百万円、10.4％減）、営業利益５億４千９百万円（前年同四半期５億８千５百万円、6.2％減）となりました。」
販売費を中心とする経費抑制により、売上高が10.4％減少する中で営業利益の減少を6.2％に抑えたと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「生産機械部門におきましては、大型プロジェクトを中心に好調に推移し売上高25億４千万円（前年同四半期30億１千３百万円、15.7％減）、セグメント利益５億４千３百万円（前年同四半期３億９千３百万円、38.2％増）となりました。」
生産機械部門の利益率改善を背景に、売上高は減少したもののセグメント利益は前年同期比38.2％増加した。コスト・採算面で測定可能な改善が示されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、生産機械事業の利益率が大きく改善されたこと等から、営業利益１億１百万円（前年同四半期５千２百万円、94.2％増）、経常利益１億４千８百万円（前年同四半期９千９百万円、49.2％増）、四半期純利益１億３百万円（前年同四半期４千７百万円、120.0％増）となりました。」
生産機械事業の利益率が大きく改善し、営業利益は前年同期比94.2％増、経常利益は49.2％増、四半期純利益は120.0％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益面では、生産機械事業の利益率が改善されたこと等から、営業利益７億７千８百万円（前年同期６億１千７百万円、26.2％増）」
生産機械事業の利益率改善等により、営業利益が前年同期比26.2％増加した。コスト・採算面で測定可能な改善が示されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益面でも、両事業の売上が増加したことに加え、コスト管理を徹底し、特に生産機械事業の利益率が改善されたこと等から、営業利益５億８千５百万円（前年同四半期１千８百万円、3,120.0％増）」
コスト管理を徹底し、生産機械事業の利益率が改善された結果、営業利益は前年同期比3,120.0％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上が増加したことに加え、生産機械事業の利益率が改善されたこと等から、営業利益２億４百万円（前年同四半期５千３百万円、279.2％増）、経常利益２億８千６百万円（前年同四半期１億３千９百万円、105.9％増）、四半期純利益１億７千８百万円（前年同四半期９千５百万円、87.3％増）となりました。」
生産機械事業の利益率改善等により、営業利益は前年同期比279.2％増、経常利益は105.9％増、四半期純利益は87.3％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、生産機械事業の利益率が改善されたこと等から、営業利益５千２百万円（前年同四半期営業損失１億２千万円）、経常利益９千９百万円（前年同四半期経常損失７千２百万円）、四半期純利益４千７百万円（前年同四半期純損失５千３百万円）となりました。」
生産機械事業の利益率改善等により、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期の損失から黒字へ転じた。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益面では、継続的な原価低減や経費削減に努めたほか、生産機械事業の大幅な売上増から、営業利益６億１千７百万円（前年同期２億２千万円、179.6％増）」
継続的な原価低減・経費削減への取組を記載し、営業利益は前年同期比179.6％増の６億１千７百万円となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「一方、利益面では、当初想定を上回る原価負担の案件が出たほか、今後売上予定の大型プロジェクトのうち、赤字が見込まれる案件の損失額１億１百万円を当四半期で引当処理したことから、営業利益１千８百万円（前年同四半期１億６千７百万円、89.1％減）と大幅な減益となりました。」
当初想定を上回る原価負担の案件と、今後赤字が見込まれる大型プロジェクトについて１億１百万円の損失引当を計上し、営業利益が前年同期比89.1％減少した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、開発要素を含む新規案件の費用負担が上期に発生したこと等から利益の伸長が抑えられ、営業利益５千３百万円（前年同四半期６千１百万円、11.6％減）となりました。」
開発要素を含む新規案件の上期費用負担が発生し、売上高が増加する一方で営業利益は前年同期比11.6％減少した。コスト・品質競争力に関する収益面の負担が具体化している。 - FY2019-Q1一部案件の利益率下振れが顕在化有価証券報告書
「利益面では、当初想定を下回る利益率となった一部案件の影響が大きく、営業損失１億２千万円（前年同四半期営業損失７千万円）、経常損失７千２百万円（前年同四半期経常損失３千１百万円）、四半期純損失５千３百万円（前年同四半期四半期純損失２千４百万円）となりました。」
一部案件の利益率が当初想定を下回り、営業損失などの拡大要因となったことが具体的に記載されている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「本中計期間においては、事業量拡大と安定利益の確保を主眼とした以下の基本方針を定めております。⑤ 技術力の強化と製品品質の向上」
従来のコスト管理と顧客要求品質を中心とする競争力強化から、第５次中期経営計画では技術力の強化と製品品質の向上として重点事項を再整理している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、前年同四半期累計期間に比べ原価率が1.8％減少したことから、営業利益６千１百万円（前年同四半期３千１百万円、93.8％増）、経常利益１億３千万円（前年同四半期１億３百万円、26.1％増）、四半期純利益８千６百万円（前年同四半期６千２百万円、38.5％増）となりました。」
前年同期比で原価率が1.8％低下し、営業利益・経常利益・四半期純利益がいずれも増加したという測定可能な改善が示されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、前年同四半期に比べ原価率が0.2％減少し、販売費及び一般管理費も９百万円削減したものの、営業損失７千万円（前年同四半期営業損失６千６百万円、5.5％増）、経常損失３千１百万円（前年同四半期経常損失１千９百万円、61.9％増）、四半期純損失２千４百万円（前年同四半期純損失１千６百万円、51.6％増）となりました。」
原価率0.2％低下、販管費900万円削減というコスト面の測定可能な前進があった一方、営業損失・経常損失・四半期純損失は拡大している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益面では、昨年度に比べ売上高の減少から営業利益、経常利益は減少したものの、継続的な原価低減や経費削減に努め営業利益２億７百万円（前年同期３億６千万円、42.3％減）、経常利益３億５千１百万円（前年同期５億３百万円、30.2％減）となりました。」
継続的な原価低減・経費削減を記載しているが、営業利益・経常利益は前年同期比で減少しており、新たな達成マイルストーンとはしていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、売上原価、販売費及び一般管理費ともに削減に努めたものの、売上高の減少から、営業利益４千１百万円（前年同四半期３億１千万円、86.8％減）、経常利益１億５千万円（前年同四半期４億２千２百万円、64.3％減）、四半期純利益１億１千８百万円（前年同四半期１億２千８百万円、8.0％減）となりました。」
売上原価と販管費の削減を継続しているが、売上高減少の影響により営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期比で減少した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、売上原価の低減と、販売費及び一般管理費の削減により、営業利益３千１百万円（前年同四半期２億３千５百万円、86.6％減）、経常利益１億３百万円（前年同四半期３億１千１百万円、66.8％減）、四半期純利益６千２百万円（前年同四半期２億８百万円、70.0％減）となりました。」
売上原価低減と販管費削減を引き続き実施しているが、前年同四半期比では営業利益・経常利益・四半期純利益が大幅に減少しており、新たな達成マイルストーンではなく施策の継続記載とみられる。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、売上原価率は前年同四半期比で5.2％低下したものの販売費及び一般管理費を賄いきれず、営業損失６千６百万円（前年同四半期は営業利益７千７百万円）となりました。」
前年同四半期比で売上原価率が5.2％低下し、コスト面の定量的な改善が示された。一方、販管費を賄いきれず営業損失となっており、競争力全体の改善を示す記載ではない。 - FY2016初出有価証券報告書
「目標コスト管理の徹底、顧客要求品質の実現に向けた施策により、コストならびに品質面における競争力を強化する。」
コスト管理と顧客要求品質の実現を通じて競争力を高める施策を掲げている。