多様性を成長の原動力とする人材方針
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-07-29。
- 2026-07-29前進決算説明資料
「このたび第３期を開始し大学生向けエンジニアリング競技の代表格である学生フォーミュラとの連携を強化します。」
コマツ・ウィリアムズエンジニアリングアカデミーについて第3期を開始し、学生フォーミュラとの連携強化へ進めた。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「女性正社員比率（グローバル）17.0％ 女性管理職比率（グローバル）14.0％ 障がい者雇用率2.7％（単年度・日本）」
人材・多様性に関する2027年度目標を開示し、女性管理職比率の目標を14.0％とした。従来開示の13.0％以上から数値水準が引き上げられている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年１月には、６年ぶりとなる改訂を行い、社内外の環境変化も踏まえ、当社グループ社員にとってより理解・実践しやすい内容としています。」
人材方針の基盤であるコマツウェイを2025年1月に6年ぶりに改訂した。加えて、DX・生成AIの全社員向けe-Learningや、グローバルキーポジションのサクセッションプランを展開している。 - FY2024前進有価証券報告書
「更に、社員の主体的なチャレンジ・自律的なキャリア形成を支援するため、「CDP（Career Development Program）」を2023年度から展開し、各種人事施策と社員のキャリア形成支援の連携・連動を高めていきます。」
多様性・人材方針について、2023年度からCDPを展開し、グローバルエンゲージメントサーベイ、ダイバーシティ＆インクルージョン、DX・AI人材育成を重点活動として進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「エンゲージメントサーベイスコア ・グローバル:85以上 ・国内:75以上 （※2023年度目標）」
グローバル・国内の社員エンゲージメントサーベイについて、2023年度目標の数値を明示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「新しい中期経営計画では、グローバル連結の目標として、2025年３月末に①女性正社員比率17.0％以上（2022年３月末現在13.9％）、②女性管理職比率13.0％以上（2022年３月末現在10.0％）とするKPIを掲げている。」
多様性・人材方針について、2025年3月末を期限とする女性正社員比率17.0％以上、女性管理職比率13.0％以上のKPIを設定した。グローバルエンゲージメントサーベイの実施と定期化も記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「次期以降の課題 グローバルな人材強化、ダイバーシティの推進」
グローバル人材の強化・育成とダイバーシティ推進を次期以降の課題として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「次期以降の課題 グローバルな人材強化、ダイバーシティの推進」
グローバル人材の強化・育成とダイバーシティ推進を次期以降の課題として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、グローバル経営の進展を背景に、人材育成及び人材確保の多様化・グローバル化を進め、ダイバーシティの継続的な推進など「グローバルに多様な人材がひとつのチームとして事業の成長に貢献できる環境」の実現を目指す。」
多様性、グローバル人材の育成・確保を事業成長の基盤とする方針を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、執行役員を含めた役職者への女性登用状況や、性別に関係なく育児・介護休暇等を積極的に導入するワークライフバランス施策等が評価され、経済産業省と東京証券取引所が女性活躍推進に優れた上場企業を選定する「なでしこ銘柄」に４年連続で選出された。」
女性登用・ワークライフバランス施策について、「なでしこ銘柄」への選出が4年連続となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「海外国籍を持つ世界の当社グループ現地の経営トップ層について、経営幹部としての活躍の場を更に広げ、連結経営により深く参画してもらうために「グローバルオフィサー」に任命するなど、グローバル連結経営体制の強化を図った。また、執行役員を含めた役職者への女性登用状況や、性別に関係なく育児・介護休暇等を積極的に導入するワークライフバランス施策等が評価され、「なでしこ銘柄」に３年連続で選出された。」
グローバルオフィサーの任命と、女性活躍・ワークライフバランス施策の評価という具体的な進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、多様性こそ会社と個人の発展の原動力であると捉え、それぞれが働きがいと誇りを持ち能力を十分に発揮できる職場や仕組みを提供するとともに、人材育成を継続して行っていく。」
多様性、働きがい、誇り、能力発揮、人材育成を持続的成長の要素として位置づけている。