素材価格・エネルギー価格・部品供給のリスク
FY2016に初出。26回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-07-29。
小松製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-29悪化決算説明資料
「・燃料、油脂、塗料、ナフサ等、調達コストアップ。 ・燃料価格高騰に伴う海上輸送費コストアップ。」
中東情勢を織り込んだコスト増の見通しは、4月公表の188億円から232億円へ増加した。 - FY2026再掲有価証券報告書
「適時の調達・生産の問題については、調達先の複数化と生産体制の相互供給化、安全在庫の保有、関係各部門の連携による生産管理の強化等により影響を最小限にする考えですが、グローバルサプライチェーンの混乱、予期せぬ素材やエネルギー価格の高騰、これら供給の逼迫の長期化は、当社グループの経営成績に不利益な影響を与えるリスクがあります。」
素材・エネルギー価格、部品供給、国際輸送およびサプライチェーン混乱のリスクと、複数調達・相互供給化等の対応を継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループは、「対等なパートナーである協力企業との切磋琢磨を通じたWin-Winの関係を目指す」という理念の下、発注先の評価・選定をしていますが、サプライチェーン上の何らかの理由で、持続可能で責任ある調達への取り組みが不十分と見なされた場合、当社グループのブランドイメージ、信用の低下につながる可能性があります。」
従来の素材・エネルギー価格や供給逼迫リスクに加え、持続可能で責任ある調達が不十分と評価されることによるブランド・信用低下リスクを明示した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「「レジリエントな企業体質の構築」では、グローバルクロスソース体制の強化のため、中国の生産拠点にて、中央アジア諸国向けのダンプトラックを昨年12月から量産開始しました。」
供給拠点の分散・クロスソーシング強化の具体例として、中国生産拠点で中央アジア向けダンプトラックの量産を開始した。 - FY2023対処有価証券報告書
「クロスソーシングの活用及びマルチソーシングの強化など、外部環境の変動に強いサプライチェーンの構築に取り組み、新車需要を着実に取り込みました。」
クロスソーシングに加えてマルチソーシングを強化し、供給制約への対応を進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「レジリエントな企業体質の構築」では、外部環境の変動に強いサプライチェーンの構築を図り、昨年に完全子会社化した中国生産法人を建設機械のグローバル生産拠点として活用を進め、クロスソーシングの強化に取り組みました。」
サプライチェーン混乱・部品供給リスクへの対応として、クロスソーシングの強化を引き続き進めている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「サプライチェーンの混乱による生産及び販売への影響はあったものの、クロスソーシングの活用などにより新車需要の拡大を着実に取り込みました。」
サプライチェーン混乱の影響が継続する中、クロスソーシングの活用などにより新車需要を取り込んだと説明している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「サプライチェーンの混乱による生産及び販売への影響が継続しているものの、クロスソーシングの活用などにより新車需要の拡大を着実に取り込みました。」
サプライチェーン混乱の影響は継続しているが、クロスソーシングの活用により新車需要を取り込んだと説明している。 - FY2022対処有価証券報告書
「海上輸送の逼迫や半導体不足の影響があるものの、クロスソーシングの活用等により新車需要の拡大を着実に取り込んだ。」
海上輸送逼迫・半導体不足が発生する中、クロスソーシング等により供給制約の影響を吸収したと記載している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「海上輸送の逼迫や半導体不足の影響があるものの、クロスソーシングの活用等により新車需要の拡大を着実に取り込んだ。」
海上輸送逼迫・半導体不足の影響が生じている中、クロスソーシングの活用等により影響を吸収したと記載している。また、中国生産法人の完全子会社化に合意し、グローバルな輸出拠点としての機能強化を進めている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「半導体やコンテナ不足の影響をクロスソーシングの活用等により吸収し、新車需要の拡大を着実に取り込んだことに加え、部品・サービスの売上高も増加したことから、売上高は前年同期を上回った。」
半導体・コンテナ不足という調達・供給リスクが発生する中、クロスソーシングの活用により影響を吸収したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「部品・資材の品薄、調達先の倒産あるいは生産打ち切り、多国間での輸出入規制等により、適時の調達・生産が困難になり生産効率が低下する可能性がある。」
素材・エネルギー価格、部品供給および輸出入規制による調達・生産リスクを継続している。複数調達、安全在庫、生産管理強化等の対応も継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（自 2020年４月１日 至 2020年９月30日）において、新たに発生した事業等のリスクはない。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材・エネルギー価格および部品供給リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材・エネルギー価格および部品供給リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「適時の調達・生産の問題については、調達先の複数化、安全在庫の保有、関係各部門の連携による生産管理の強化等により影響を最小限にする考えである。」
素材・エネルギー価格および部品供給リスクに対し、複数調達、安全在庫、グローバルクロスソーシング、在庫再配置等の対応を明示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはない。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材・エネルギー価格および部品供給リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはない。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材・エネルギー価格および部品供給リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの部品・資材の調達は、素材市況やエネルギー価格の変動に影響を受ける。鋼材等の素材価格や原油・電力等のエネルギー価格の高騰は当社グループ製品の製造原価の増加をもたらす。」
素材・エネルギー価格および部品供給の逼迫による調達・生産リスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（自 2018年４月１日 至 2018年12月31日）において、新たに発生した事業等のリスクはない。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材・エネルギー価格および部品供給リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（自 2018年４月１日 至 2018年９月30日）において、新たに発生した事業等のリスクはない。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材・エネルギー価格および部品供給リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（自 2018年４月１日 至 2018年６月30日）において、新たに発生した事業等のリスクはない。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材・エネルギー価格および部品供給リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「鋼材等の素材価格や原油・電力等のエネルギー価格の高騰は当社グループ製品の製造原価の増加をもたらす。また、部品・資材の品薄や調達先の倒産あるいは生産打ち切りにより、適時の調達・生産が困難になり生産効率が低下する可能性がある。」
素材・エネルギー価格および部品供給に関する調達・生産リスクを引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「鋼材等の素材価格や原油・電力等のエネルギー価格の高騰は当社グループ製品の製造原価の増加をもたらす。また、部品・資材の品薄や調達先の倒産あるいは生産打ち切りにより、適時の調達・生産が困難になり生産効率が低下する可能性がある。」
素材・エネルギー価格および部品供給に関する調達・生産リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「部品・資材の品薄や調達先の倒産あるいは生産打ち切りにより、適時の調達・生産が困難になり生産効率が低下する可能性がある。」
原価低減、販売価格見直し、関係各部門の連携を対応策としている。