市場停滞による工場稼働率の低下
FY2019-Q3に初出。14回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載は2026-07-03。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- 2026-07-03対処決算説明資料
「稼働率向上で利益率回復」
精密部品事業について、稼働率向上により利益率が回復したとの記載があり、工場稼働率低下の影響がさらに緩和した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「半導体工場の高稼働と製造装置市場の回復に伴い業績は急回復し」
半導体工場の高稼働と市場回復により、従来の稼働率低下局面から急回復した状況へ変化した。 - 2026-04-03対処決算
「また、受注損失引当金及び棚卸資産評価損が減少しました。」
受注損失引当金及び棚卸資産評価損の減少が継続して記載された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「工場の稼働率の上昇により、受注損失引当金及び棚卸資産の評価減は減少いたしました。」
工場稼働の停滞・低下が記載されていた状況から、稼働率が上昇し、関連する引当金・評価減が減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、稼働率の改善に伴い受注損失引当金及び棚卸評価損が46百万円減少いたしました。」
市場停滞下でも工場稼働率が改善し、関連する引当金・評価損が減少した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「費用面につきましては、工場稼働率の向上によって受注損失引当金及び棚卸資産の評価減は減少しましたが、新規顧客向けの開発品に一時的な費用発生があり、原価率は限定的な改善にとどまりました。」
従来の工場稼働停滞・原価率悪化の状況から、工場稼働率が向上し、関連する引当金・評価減が減少した。ただし原価率の改善は限定的だった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「費用面におきましては、工場の稼働が停滞したことによる原価率の悪化があったものの、在庫が減少したことなどから、受注損失引当金及び棚卸資産の評価減は減少いたしました。」
工場の稼働停滞が続き、その影響として原価率の悪化が明示された。一方、在庫減少等により引当金・評価減は減少した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「費用面につきましては、工場の稼働が停滞したままである一方で、在庫が減少した事などから受注損失引当金及び棚卸資産の評価減は減少しました。」
工場の稼働が停滞したままであるとの認識が続いている。一方、在庫減少等により関連する引当金・評価減は減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社の当事業年度の経営成績等は、売上高が6,868百万円であり、前年同期比で20.0％減少しました。これは、半導体分野において市場環境の低迷に伴う装置部品の在庫調整が続いたことや、ＦＰＤ分野において中国向けのＧ６ ＯＬＥＤ（有機ＥＬ）投資はあったものの、Ｇ10.5液晶パネル投資がなく市場が停滞したことが要因です。」
半導体・FPD市場の低迷により売上高が減少し、稼働率低下が通期業績・原価に影響したとの分析が記載された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「工場稼働率の悪化に伴う加工単価の上昇から受注損失引当金及び棚卸評価損の増加が発生いたしました。」
市場停滞・売上減少局面で工場稼働率が悪化し、加工単価上昇及び引当金・評価損の増加につながったと記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「売上高が減少するなか機械稼働が低下したことによる原価率の悪化」
市場・売上の低下局面で機械稼働が低下し、原価率が悪化したと記載されている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「費用面につきましては、工場の稼働が上がったことと受注損失引当金及びたな卸資産の評価減が減少したことなどから売上原価を低減することができました。」
市場停滞による工場稼働率低下が記載されていた状況から、工場の稼働が上がり、売上原価を低減したとの説明へ変化した。 - FY2021対処有価証券報告書
「現在は、市場環境が活況でありますが、引き続き当社の試作能力及び生産キャパシティの拡大並びにさまざまな分野のモノづくりと切削技術の革新に努めております。」
前期に記載された市場停滞による工場稼働率低下から、市場環境が活況で生産能力拡大を進める状況へ変化した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「なお、足元では市場環境の停滞により工場の稼働率は落ち込んでおりますが」
市場環境の停滞を背景に、工場の稼働率が落ち込んでいるという事業運営上の事実が初めて明示された。