テレワーク普及等によるビル・工場用エアフィルタ交換需要の低迷
FY2022-Q2に初出。15回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-08-07。
ヤマシンフィルタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-07対処決算説明資料
「エアフィルタ事業の受注は回復傾向、直販体制の確立により収益改善を本格化」
エアフィルタ事業の受注回復と直販体制の確立により、需要低迷および収益性の悪化に対する改善を本格化している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「エアフィルタ事業においては、基幹システムの入れ替えに伴う生産及び出荷遅延により売上高の低迷が継続したことに加え、システム運用に係る費用の増加により大幅な減収減益となりました。」
エアフィルタ事業では需要減少と基幹システム入れ替えの影響が重なり、売上高12.5％減、営業損失120百万円となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「エアフィルタ事業においては、主力製品であるビル空調用フィルタの交換需要の減少や、基幹システムの導入に伴う販売管理費の増加により、減収減益となりました。」
ビル空調用フィルタの交換需要減少が続き、エアフィルタ事業は1.0％減収、営業利益17.3％減となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「エアフィルタ事業においては、主力製品であるビル空調用フィルタの交換需要の回復等により、売上高は増加いたしました。利益面では、価格転嫁の実施や、生産効率の改善並びに経費削減等の効果により、大幅な増益となりました。」
ビル空調用フィルタの交換需要の回復が続き、エアフィルタ事業は売上高が前年同期比2.3％増、営業利益が4百万円から39百万円へ増加し、営業利益率も0.4％から3.0％へ改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「エアフィルタ事業においては、主力製品であるビル空調用フィルタの交換需要の回復等により、売上高は増加いたしました。利益面では、原材料価格の高騰に対する価格転嫁の実施、及び生産効率の改善並びに経費削減等の効果により、大幅な増益となりました。」
ビル空調用フィルタの交換需要が回復し、価格転嫁、生産効率改善および経費削減により、エアフィルタ事業の売上高は8.7％増、営業利益は49百万円となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「エアフィルタ事業においては、主力製品であるビル空調用フィルタの交換需要の回復により、売上高は増加いたしました。利益面では、原材料価格の高騰に対する価格転嫁の実施、及び生産効率の改善並びに経費削減等の効果により、増益となりました。」
ビル空調用フィルタの交換需要が回復し、エアフィルタ事業は3.2％増収、営業利益は前期の営業損失123百万円から84百万円へ改善した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「エアフィルタ事業においては、主要製品である、ビル空調用フィルタの交換需要は回復傾向にあり、売上高は増加いたしました。利益面では、原材料価格の高騰に対する価格転嫁の実施、及び生産効率の改善並びに経費削減等の効果により、増益となりました。」
ビル空調用フィルタの交換需要が回復傾向となり、価格転嫁、生産効率改善、経費削減により、エアフィルタ事業は前年同期比3.9％増収、営業利益44百万円となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「エアフィルタ事業においては、主要製品である、ビル空調用フィルタの交換需要は回復傾向にあり、売上高は増加いたしました。利益面では、原材料価格の高騰に対して価格転嫁の実施や、生産効率の向上や経費削減効果により、増益となりました。」
ビル空調用フィルタの交換需要が回復傾向となり、エアフィルタ事業は売上高が1.5％増加し、営業損失63百万円から営業利益4百万円へ転じた。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「エアフィルタ事業においては、経済活動の回復に伴いビル空調用フィルタ需要は回復傾向にあり、売上高は前年並みに推移しましたが、利益面では生産効率の向上や経費削減効果により、増益となりました。」
経済活動の回復によりビル空調用フィルタ需要が回復傾向となり、生産効率向上・経費削減によりエアフィルタ事業が増益となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「売上高については、オフィスビルや工場等の稼働率低迷の影響により交換用フィルタ等の需要減少に伴い1.2％の減収となりました。」
オフィスビル・工場等の稼働率低迷による交換用エアフィルタ需要の減少が続き、通期でも1.2％減収となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高については、オフィスビルや工場等の稼働率低下の影響により交換用フィルタ等の需要減少に伴い3.3％の減収となりました。営業利益については、売上高の減少、セールスミックスの影響により、68百万円の減益となりました。」
エアフィルタ事業では、オフィスビル・工場等の稼働率低下に伴う交換用フィルタ需要の減少が続き、売上高は3.3％減、営業利益は68百万円減となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「エアフィルタ事業においては、ビル・工場用エアフィルタの交換需要の低迷などにより減収減益となりました。」
テレワークの普及によるオフィスビル等の稼働率低下を背景に交換用フィルタ需要が減少し、エアフィルタ事業は2.8％減収、営業利益86.5％減となった。