海外事業・外貨建取引に伴う為替変動
FY2016に初出。26回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中72社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「営業外費用は、１億13百万円（前年同期比128.6％増）となりました。これは主に前連結会計年度に比べ為替差損が増加したことによるものであります。」
為替差損が前期の10,836千円から62,878千円へ増加し、営業外費用と経常利益の減少要因として現れている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「経常利益については、為替差損の増加等により5.9％の減益となりました。」
当中間期に為替差損12,278千円を計上し、前年同期の為替差益から為替差損へ転じた。為替変動の影響が経常利益の減益要因として現れている。 - FY2025対処有価証券報告書
「営業外費用は、49百万円（前年同期比59.8％減）となりました。これは主に為替差損の計上が前連結会計年度に比べ減少したことよるものであります。」
為替差損が前期の75,405千円から10,836千円へ減少し、海外事業・外貨建取引に伴う為替変動の影響が縮小している。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業外費用は、１億23百万円（前年同期比65.5％減）となりました。これは主として為替差損の計上によるものであります。」
為替差損は257,984千円から75,405千円へ減少し、海外事業・外貨建取引に伴う為替変動の影響は前期より縮小している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「欧州での地政学リスクの長期化を背景としたエネルギーコストや資材価格の高騰が継続する中、欧米諸国の金融政策による企業経済への悪影響や急激な為替変動が生じており、依然として先行き不透明な状況が継続しております。」
海外事業・外貨建取引に関係する急激な為替変動と、地政学リスク・金融政策を背景とした外部環境の不透明性を継続して記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業外費用は、為替差損の増加及び支払手数料の発生により、３億58百万円（前年同期比442.9％増）となりました。」
円安等を背景に為替差損が257,984千円となり、前年同期の40,517千円から増加した。海外事業・外貨建取引に伴う為替変動の影響が拡大している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 38,683 230,893」
当第3四半期累計期間の為替差損は230,893千円となり、前年同期の38,683千円から増加した。円安等による海外事業・外貨建取引の影響が拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 13,348 62,326」
急激な円安の進行を背景に、当第2四半期連結累計期間の為替差損は62,326千円となり、前年同期の13,348千円から増加している。外貨建取引等に伴う為替変動の影響が拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ロシア、ウクライナ情勢の長期化を背景としたエネルギー・原材料価格や物流コストの高騰、インフレ圧力に伴う急激な円安が進行し、依然として先行き不透明な状況が継続しております。」
急激な円安が進行し、当第1四半期の為替差損は39,767千円となった。海外事業・外貨建取引に伴う為替リスクの影響が拡大している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業外費用は、為替差損の増加により、65百万円（前年同期比66.4％増）となりました。」
為替変動の影響がFY2022通期の営業外費用における為替差損の増加として実績化している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 14,655 38,683」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は38,683千円となり、前年同期の14,655千円から増加した。海外事業・外貨建取引に伴う為替変動の影響が引き続き実績化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 13,060 13,348」
当第2四半期連結累計期間に為替差損13,348千円を計上し、海外事業・外貨建取引に伴う為替変動の影響が実績化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 6,327 9,082」
当第1四半期連結累計期間に為替差損9,082千円を計上し、外貨建取引等に伴う為替変動の影響が引き続き実績化している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 12,080 14,655」
当第3四半期連結累計期間に為替差損14,655千円を計上し、海外事業・外貨建取引に伴う為替変動の影響が引き続き実績化している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 2,655 13,060」
当第2四半期連結累計期間に為替差損13,060千円を計上し、外貨建取引等に伴う為替変動の影響が実績として現れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「為替換算調整勘定が１億76百万円減少（前連結会計年度末比30.1％減）」
海外事業・外貨建取引に伴う為替変動の影響が、為替換算調整勘定の減少として引き続き実績化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定が69百万円減少（前連結会計年度末比118.2%減）」
海外事業・外貨建取引に伴う為替変動の影響が、為替換算調整勘定の減少として当第2四半期に実績化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 10,967」
当第1四半期連結累計期間に為替差損10,967千円を計上しており、外貨建取引等に伴う為替変動の影響が実績として現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの原材料調達、販売等の営業活動、海外事業等による外貨建資産及び負債は、為替レート変動の影響を受ける恐れがあり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外生産・販売および外貨建資産・負債に伴う為替変動リスクを継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、生産拠点を日本及びフィリピンに擁し、販売拠点を日本・アメリカ・ベルギー・タイ及び中国に擁しております。当社グループの原材料調達、販売等の営業活動、海外事業等による外貨建資産及び負債は、為替レート変動の影響を受ける恐れがあり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外生産・販売および外貨建資産・負債に伴う為替変動リスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの原材料調達、販売等の営業活動、海外事業等による外貨建資産及び負債は、為替レート変動の影響を受ける恐れがあり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外拠点・外貨建取引に伴う為替変動リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの原材料調達、販売等の営業活動、海外事業等による外貨建資産及び負債は、為替レート変動の影響を受ける恐れがあり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
日本、米国、ベルギー、タイ、中国などに販売・生産拠点を持つことに伴う為替リスクを記載している。