素材価格高騰・部品調達難による生産影響
FY2016に初出。19回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
ヤマシンフィルタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。15社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- FY2025対処有価証券報告書
「利益面では、建機用フィルタの交換需要の増加に伴う補給品売上高の増加に加え、主要原材料価格やエネルギーコスト高騰への対応策として、原価低減の取り組みや、販売価格の改善効果により大幅な増益となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰は継続しているが、原価低減と販売価格改善により利益面への影響を抑え、大幅増益となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益面では、建機用フィルタの交換需要の増加に伴う補給品売上高の増加に加え、主要原材料価格やエネルギーコスト高騰への対応策として、原価低減の取り組みや、販売価格の改善効果により大幅な増益となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰は継続しているが、原価低減と販売価格改善により利益面への影響を抑え、前年同期比で大幅増益となった。 - FY2024物流コスト・輸送リードタイムを明示有価証券報告書
「さらに、当社グループは、生産拠点における部品・資材の輸入調達を行っているとともに、当社及び販売子会社を通じて海外顧客への輸出販売を行っております。そのため、物流を取り巻く外部環境の変化に伴うコンテナ船の需要変動により、輸送リードタイムの長期化、海上輸送費の高騰や、物流コストの高騰が継続した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
素材価格高騰・部品調達難に加え、輸送リードタイム長期化、海上輸送費および物流コスト高騰をリスクとして明示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、当該外部環境変化への対応策として、適正価格への価格転嫁の実施により収益性は順次回復傾向にありますが、アルミや鋼材等の主要原材料価格やエネルギーコストの高騰、セールスミックスの影響等により減益となりました。」
価格転嫁を進めているものの、アルミ・鋼材等の主要原材料価格およびエネルギーコストの高騰が引き続き減益要因となっている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「現在、世界的なコンテナ船の需要急増に伴い、輸送リードタイムの長期化、海上輸送費の大幅な高騰やその代替輸送手段としての航空費用の増加といった物流コストの高騰が生じております。」
物流リードタイムの長期化、海上輸送費の高騰および航空費用の増加が継続し、原材料価格高騰や円安とともに減益要因として実績化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、利益面では、価格転嫁の実施により収益性は回復傾向にありますが、アルミや鋼材等の主要原材料価格や海上輸送費の高止まりの継続や、円安の影響により減益となりました。」
価格転嫁を実施しているものの、アルミ・鋼材等の原材料価格、海上輸送費の高止まり、円安が引き続き減益要因となっている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、利益面では、価格転嫁の実施により収益性は回復傾向にありますが、アルミや鋼材等の主要原材料価格や海上輸送費の高止まりの継続や、急激な円安の影響により減益となりました。」
価格転嫁を実施しているものの、アルミ・鋼材等の主要原材料価格と海上輸送費の高止まりが継続し、急激な円安とともに減益要因として実績化している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、利益面では、世界的な原材料不足や物流停滞については改善傾向にあるものの、解消には至っておらず、コンテナ船の需要急増に伴う海上輸送費の高騰が継続し、その代替輸送手段としての航空費用の発生及びアルミや鋼材等の主要原材料価格の高騰の影響により減益となりました。」
原材料不足・物流停滞は改善傾向にあるものの解消せず、海上輸送費、航空費用、アルミ・鋼材等の原材料価格高騰が引き続き減益要因となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「しかしながら利益面では、世界的なコンテナ船の需要急増に伴う海上輸送費の高騰やその代替輸送手段としての航空費用の増加及びアルミや鋼材等の主要原材料価格の高騰により増益幅が減少いたしました。」
海上輸送費、航空費用、アルミ・鋼材等の原材料価格高騰が実際に発生し、増益幅を抑制したと記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら利益面では、世界的なコンテナ需要の急増に伴う海上輸送費の高騰や航空費用の発生及び原材料価格の高騰に加え、2021年12月16日にフィリピン南部において発生した台風22号により当社フィリピン子会社YAMASHIN CEBU FILTER MANUFACTURING CORP.において生じた被害により増益幅が減少しました。」
海上輸送費・航空費用・原材料価格の高騰が継続し、さらに台風22号によるフィリピン子会社の被害が発生して、増益幅の減少要因となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら利益面では、世界的なコンテナ需要の急増に伴う輸送コストの増大や海上輸送の遅延に伴う航空費用の発生及び原材料価格の高騰が増益幅の減少要因となりました。」
物流コスト増加、海上輸送遅延による航空費用、原材料価格高騰が実際に発生し、利益の増益幅を抑制したと記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2021年４月１日～2021年６月30日）における世界経済は、ワクチン接種の進展により各国で経済活動が再開されるなか、新型コロナウィルスの変異種による感染再拡大懸念や、原材料価格の高騰、半導体等の部材不足による経済への悪影響など、依然として先行きの見通せない状況が継続しております。」
従来の素材価格高騰・調達難のリスクに加え、半導体等の部材不足による経済への悪影響を明示しており、調達・生産環境のリスク要因が広がっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「材料費の増加については他の原価低減や販売価格の見直しによって対応し、また適時の調達・生産の問題については関係部門の連携を密にすることによって、これらの影響を最小限に抑えることに努めております。」
素材価格高騰・調達難をリスクとして記載し、原価低減、販売価格見直し、関係部門間の連携による対応を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「部品・資材価格の高騰は、当社グループの材料費を増加させ、製造原価の増加をもたらします。また、部品・資材の品薄や調達先の倒産あるいは生産打ち切りにより、適時の調達・生産が困難になり、生産効率が低下する可能性があります。」
素材価格上昇と調達難による生産影響を引き続きリスクとして記載し、原価低減、販売価格見直し、部門間連携による対応も継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「部品・資材価格の高騰は、当社グループの材料費を増加させ、製造原価の増加をもたらします。また、部品・資材の品薄や調達先の倒産あるいは生産打ち切りにより、適時の調達・生産が困難になり、生産効率が低下する可能性があります。」
素材価格上昇と調達難による生産影響を引き続きリスクとして記載し、原価低減・販売価格見直し・部門間連携による対応も継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、部品・資材の品薄や調達先の倒産あるいは生産打ち切りにより、適時の調達・生産が困難になり、生産効率が低下する可能性があります。材料費の増加については他の原価低減や販売価格の見直しによって対応し、また適時の調達・生産の問題については関係部門の連携を密にすることによってこれらの影響を最小限に抑えることに努めております。」
素材価格高騰や供給逼迫への対応として、原価低減、販売価格見直し、関係部門の連携を挙げている。