利益体質への転換
FY2016-Q2に初出。43回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載は2026-10-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに42社。
- 2026-10-13前進発生事実
「当第３四半期連結累計期間は営業利益及び経常利益を計上しておりますが、安定的な利益の確保には至っておりません。」
営業利益・経常利益を計上する段階に戻った一方、安定的な利益の確保には至っていないとの記載が続いている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、2024年度から2026年度をターゲットにした「中期経営計画2026」に基づき、採算性の改善を図り安定した利益の確保に向けた活動を展開している。」
中期経営計画2026に基づく採算性改善と安定利益確保を継続しているが、当中間連結会計期間も営業損失・経常損失を計上し、安定的な利益の獲得には至っていない。 - FY2025悪化有価証券報告書
「令和６年11月期においては黒字転換を果たしたが、当連結会計年度においては営業損失及び経常損失を計上しており、安定的な利益の獲得には至っておらず」
前年度の通期黒字転換後、当年度は営業損失79百万円、経常損失218百万円となり、安定的な利益確保に至っていない。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当社グループは、令和元年11月期以降、５期継続して営業損失及び経常損失を計上していた。令和６年11月期においては黒字転換を果たしたが、当中間連結会計期間においては営業損失及び経常損失を計上しており、安定的な利益の獲得には至っておらず」
前年度の通期黒字転換後、当中間連結会計期間は営業損失・経常損失となり、安定的な利益確保には至っていないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当期においては黒字転換を果たしたが、安定的な利益の獲得には至っておらず、当社グループには引き続き継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在している。」
当期に黒字転換を果たした一方、安定的な利益確保には至っていないと記載しており、利益体質への転換は具体的な前進があるものの、定着は未達としている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、2024年度から2026年度をターゲットにした「中期経営計画2026」を策定し、採算性の改善を図り安定した利益の確保に向けた活動を展開している。」
中期経営計画2026のもと、採算性改善と安定利益の確保を目指す方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2024年度から2026年度をターゲットとする「中期経営計画2026」を策定しているが、このような状況を解消し、健全な企業活動を継続するために、特に2024年度においては、以下の点を重点項目として取り組んでいる。」
中期経営計画2026を継続し、2024年度の重点項目として繊維機械・工作機械関連事業の採算性向上とキャッシュ・フロー確保を掲げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「こうした成果を踏まえ、新たに2024年度から2026年度をターゲットにして、「中期経営計画2026」をスタートした。利益の追求とキャッシュ・フローの改善による財務基盤の立て直しを最重要課題とし、継続的に利益確保ができる事業体質の構築に注力する。」
中期経営計画2023から中期経営計画2026へ移行し、利益体質の構築に加えて、利益追求とキャッシュ・フロー改善による財務基盤の立て直しを最重要課題としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から2023年度をターゲットにした「中期経営計画2023」に基づき、引き続き受注・売上の拡大に向けて取り組んだ。」
中期経営計画2023と受注・売上拡大の方針に重要な変更はなく、利益体質への転換に向けた従来方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から2023年度をターゲットとする「中期経営計画2023」を策定しているが、このような状況を解消し、健全な企業活動を継続するために、特に2023年度においては、以下の点を重点項目として取り組んでいる。」
中期経営計画2023と2023年度の重点項目を引き続き掲げ、受注・売上拡大、採算性改善、キャッシュ・フロー確保を重点課題としている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から2023年度をターゲットとする「中期経営計画2023」を策定しているが、このような状況を解消し、健全な企業活動を継続するために、特に2023年度においては、以下の点を重点項目として取り組んでいる。」
中期経営計画2023を継続し、2023年度の重点項目として繊維機械事業の受注・売上拡大、採算性改善、工作機械関連事業の拡大・採算性改善、キャッシュ・フロー確保を掲げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から2023年度をターゲットとする「中期経営計画2023」を策定しているが、このような状況を解消し、健全な企業活動を継続するために、特に2022年度においては、以下の点を重点項目として取り組んでいる。」
中期経営計画2023と2022年度の重点項目に基づく経営方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から2023年度をターゲットとする「中期経営計画2023」を策定しているが、このような状況を解消し、健全な企業活動を継続するために、特に2022年度においては、以下の点を重点項目として取り組んでいる。」
中期経営計画2023に基づき、2022年度の重点項目を通じて健全な企業活動の継続と利益体質の改善を目指す方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から2023年度をターゲットとする「中期経営計画2023」を策定しているが、このような状況を解消し、健全な企業活動を継続するために、特に2022年度においては、以下の点を重点項目として取り組んでいる。」
中期経営計画2023と、2022年度の重点項目に基づく受注・売上拡大、生産効率向上、採算性改善等の方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はない。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとし、利益体質への転換を含む従来方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当期を初年度とする「中期経営計画2023」の基本戦略を着実に実行するべく、売上の拡大と受注の獲得に注力した。」
中期経営計画2023を初年度として、売上拡大と受注獲得を進める従来の利益体質改善方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はない。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとし、従来の利益体質への転換を含む方針を継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「こうした成果を踏まえ、新たに2021年度から2023年度をターゲットにして、連結売上高560億円、営業利益率10％の達成を目標とした「中期経営計画2023」をスタートしている。」
中期経営計画2020の連結売上高600億円目標から560億円へ引き下げる一方、営業利益率10％目標は維持した新計画へ移行した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はない。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとし、利益体質への転換を含む従来方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はない。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載し、従来の利益体質への転換方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、現在、2018年～2020年の３カ年計画「中期経営計画2020」を策定している。圧倒的な性能・技術を有する新製品開発、既存事業における市場とシェアの拡大、コア技術を活かした新規事業の拡大などを骨子とし、2020年度には連結売上高600億円、営業利益率10％を目標とし、投資家の皆さまへの利益還元を実現する企業体質への転換を図っていく。」
中期経営計画2020と連結売上高600億円・営業利益率10％の目標を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、受注の確保と売上の拡大、生産効率・生産能力の向上に注力した。」
利益体質の定着・拡充に向け、受注確保・売上拡大と生産効率・生産能力向上を引き続き経営上の重点としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、受注の確保と売上の拡大、生産効率・生産能力の向上に注力した。」
利益体質の定着・拡充に向けた受注、売上、生産面の取り組みを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、受注の確保と売上の拡大、生産効率・生産能力の向上に注力した。」
利益体質の定着・拡充に向け、受注確保・売上拡大と生産効率・生産能力向上を引き続き掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは利益体質の定着と拡充を目指し、受注・売上の拡大、生産効率と生産能力の向上に注力した。」
利益体質の定着・拡充を引き続き目標とし、受注・売上拡大、生産効率・生産能力向上を施策として掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは利益体質の定着と拡充を目指し、受注・売上の拡大、生産効率と生産能力の向上に注力した。」
利益体質の定着・拡充を引き続き目指し、受注・売上の拡大と生産効率・生産能力の向上に注力している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、利益体質の定着・拡充を目指し、受注・売上の拡大、生産効率と生産能力の向上に注力した。」
従来の「黒字体質への転換・定着」から「利益体質の定着・拡充」へ表現が変わり、転換よりも定着・拡充に重点を置いている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、黒字体質への転換・定着を目指し、受注・売上の拡大、生産効率・生産能力の向上に注力した。」
「黒字体質への転換」から「転換・定着」へ表現を広げつつ、受注・売上拡大、生産効率・生産能力向上を進める方針を継続している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「こうした環境に対し、当社グループは、新たに2018年～2020年の３カ年計画「中期経営計画2020」を策定した。圧倒的な性能・技術を有する新製品開発、既存事業における市場とシェアの拡大、コア技術を活かした新規事業の拡大などを骨子とし、2020年度には連結売上高600億円、営業利益率10％を目標とし、投資家の皆さまへの利益還元を実現する企業体質への転換を図っていく。」
従来の営業利益率６％目標から、2020年度の連結売上高600億円・営業利益率10％という新たな数値目標を含む中期経営計画へ引き上げた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、黒字体質への転換を目指し、受注・売上の拡大と生産効率化の活動を進めた。」
黒字体質への転換を引き続き目指し、受注・売上の拡大と生産効率化を施策として進めている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは黒字体質への転換を目指し、受注・売上の拡大と生産効率化の活動を進めた。」
黒字体質への転換を引き続き目指し、受注・売上の拡大と生産効率化を施策として進めている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは黒字体質への転換を目指し、受注・売上の拡大と生産効率化の活動を進めた。」
「利益体質」から「黒字体質」へ表現は変わったが、黒字化に向けた転換目標を継続している。 - FY2016引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、売上高に占める海外市場の比率が高く、世界経済や国際政治の影響を大きく受けざるを得ない環境にある。そうした中でも、黒字を継続し、競合他社を圧倒する技術力やサービス力を有した、強い体質の津田駒を復活することを当面の経営目標としており、営業利益率６％に向けた活動を行っている。そのために注力すべき戦略は以下のとおりである。」
利益体質への転換を、黒字継続と強い体質の復活という目標に具体化し、営業利益率６％という数値目標を示した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは2016年－2017年中期経営計画のもと、利益体質への転換を最大の課題として」
2016年－2017年中期経営計画における最重要課題として引き続き掲げている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは2016－2017年中期経営計画のもと、利益体質への転換を最大の課題として」
2016－2017年中期経営計画における最重要課題として初めて確認できる。