業容拡大に伴う従業員数・臨時雇用者数の増加
FY2017に初出。14回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2025前進有価証券報告書
「従業員数 3,358 ( 1,038 )」
FY2025末の従業員数は3,358名、平均臨時雇用者数は1,038名となり、前年度からそれぞれ533名、199名増加した。 - FY2024業容拡大後の人員規模を更新有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が332名減少、臨時雇用者数が37名減少しております。」
施設譲渡等を経た2024年9月末の従業員数は2,825名、平均臨時雇用者数は839名となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が149名増加、臨時雇用者数が９名減少しております。」
FY2023末の従業員数は3,157名、平均臨時雇用者数は876名となり、従業員数は149名増加、臨時雇用者数は9名減少した。 - FY2022従業員数の減少を更新有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が68名、臨時雇用者数が１名減少しております。」
FY2022末の従業員数は3,008名、平均臨時雇用者数は885名で、前年度から従業員68名、臨時雇用者1名減少した。 - FY2022-Q3従業員数増加に伴う人件費・社宅家賃増加を開示有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間の延べ従業員数の増加に伴い人件費や社宅家賃が増加したものの、採用費の抑制を主因として売上原価率が0.5ポイント改善しました。」
施設運営規模の拡大に伴う延べ従業員数の増加が、人件費・社宅家賃の増加要因となった。 - FY2022-Q1施設数増加に伴う増員を費用要因として開示有価証券報告書
「費用面では、運営施設数の増加による増員に伴う人件費増加や福利厚生の拡充を主因に売上原価が増加したほか、採用広告や、業務効率化への投資などによる業務委託費の増加に伴う販売費及び一般管理費が増加しました。」
運営施設数の増加に伴う増員が人件費増加の要因となったことを開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が135名、臨時雇用者数が38名増加しておりますが、子育て支援事業の業容拡大によるものであります。」
従業員数は3,076名、平均臨時雇用者数は886名となり、前年度からそれぞれ135名、38名増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が263名、臨時雇用者数が30名増加しておりますが、子育て支援事業の業容拡大によるものであります。」
2020年9月末の従業員数は2,941名、平均臨時雇用者数は848名となり、前年度からそれぞれ263名、30名増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が466名、臨時雇用者数が61名増加しておりますが、子育て支援事業の業容拡大によるものであります。」
業容拡大に伴い、従業員数は2,678名、平均臨時雇用者数は818名となり、前年度からそれぞれ466名、61名増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、運営施設数の増加を主因とした園児数増加により売上高が増加した一方で、次年度の園児受入れを見据えた現場人員の採用に伴い人件費関連や採用費等が増加し、売上原価、販売費及び一般管理費が増加しました。」
施設拡大に対応する現場人員の採用を進めたことを、人件費関連や採用費等の増加要因として開示している。 - FY2019-Q2次年度開園に向けた現場人員採用を業績要因として開示有価証券報告書
「拡大戦略に沿った運営施設数の増加を主因とした園児数増加に伴い売上高が増加した一方で、次年度開園を見据えた現場人員の積極採用に伴う採用費、社宅費の増加等により売上原価、販売費及び一般管理費が増加しました。」
施設拡大に対応する現場人員の採用を進めたことを、採用費・社宅費の増加要因として開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が366名、臨時雇用者数が63名増加しておりますが、子育て支援事業の業容拡大によるものであります。」
従業員数は2,212名、平均臨時雇用者数は757名となり、前年度からそれぞれ366名、63名増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成30年４月末現在で保育所、学童クラブ・児童館を合計134施設運営しており、2,900名近い職員が在籍しております。」
事業拡大に伴う規模として、4月末時点で134施設、約2,900名の職員を擁することを開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が390名、臨時雇用者数が73名増加しておりますが、子育て支援事業の業容拡大によるものであります。」
平成29年9月30日時点の従業員数は1,846名、臨時雇用者数は694名で、前年度からそれぞれ390名、73名増加した。