新株予約権行使による株式価値希薄化リスク
FY2016に初出。27回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025。
グローバルキッズCOMPANYがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに52社。
- FY2025対処有価証券報告書
「権利行使 20,000 失効 2,000 未行使残 ―」
当年度に新株予約権20,000株分が行使され、2,000株分が失効した結果、未行使残はゼロとなり、潜在的な希薄化エクスポージャーが消滅した。 - FY2024対処有価証券報告書
「権利行使 16,000 失効 4,000 未行使残 22,000」
当年度に新株予約権16,000株分が行使され、4,000株分が失効した。未行使残は前年度の42,000株から22,000株へ減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「2024年１月１日～2024年３月31日 (注)２ 2,000 9,452,752 ２．新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により2,000株が増加し、潜在的な希薄化エクスポージャーが一部縮小している。 - FY2023対処有価証券報告書
「権利行使 2,000 失効 ― 未行使残 42,000」
FY2023に新株予約権2,000株分が行使され、未行使残は前年度の44,000株から42,000株へ減少した。残存する希薄化可能性は継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年10月１日～2022年12月31日（注）１ 2,000 9,407,341 (注)１. 新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により2,000株が増加し、発行済株式総数は9,407,341株となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「2022年９月末現在、新株予約権による潜在株式総数44,000株であり、発行済株式総数9,405,341株の0.5％に相当します。今後これらの新株予約権が行使された場合には、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式比率は前年度の9.7％から0.5％へ低下し、希薄化可能性は残るもののエクスポージャーが縮小している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 (注) 2,000 9,392,341 注 新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により2,000株が増加し、発行済株式総数は9,392,341株となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年１月１日～2022年３月31日 (注)２ 5,000 9,390,341 ２.新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により5,000株が増加し、発行済株式総数は9,390,341株となった。希薄化リスクの一部が実際の株式増加として発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年10月１日～2021年12月31日（注）１ 37,000 9,365,511 (注)１. 新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間に新株予約権の行使により37,000株が増加し、発行済株式総数は9,365,511株となった。希薄化リスクの一部が実際の株式増加として発生している。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年９月末現在、新株予約権による潜在株式総数904,000株であり、発行済株式総数9,328,511株の9.7％に相当します。今後これらの新株予約権が行使された場合には、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式比率は前年度の10.7％から9.7％へ低下した。一方、当年度には新株予約権行使による81,000株の増加があり、希薄化リスクの一部は引き続き実現している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年１月15日 (注)１ 17,631 9,273,511 2021年１月１日～2021年３月31日 (注)２ 3,000 9,276,511」
2021年1月15日に譲渡制限付株式報酬として17,631株を発行し、当第2四半期会計期間には新株予約権の行使により3,000株が増加した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2020年12月31日（注）１ 26,000 9,255,880 (注)１. 新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により26,000株が増加し、発行済株式総数が9,255,880株となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「2020年９月末現在、新株予約権による潜在株式総数985,000株であり、発行済株式総数9,229,880株の10.7％に相当します。今後これらの新株予約権が行使された場合には、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式比率は前年度の11.3％から10.7％へ低下した一方、希薄化可能性は引き続き記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2020年６月30日 （注） 19,000 9,209,880 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により19,000株が増加し、発行済株式総数は9,209,880株となった。希薄化リスクの一部が引き続き実際の株式増加として発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年１月１日～2020年３月31日 （注）２ 10,000 9,190,880 ２．新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により10,000株が増加し、期末発行済株式総数は9,190,880株となった。希薄化リスクの一部が実際の株式増加として発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年10月１日～2019年12月31日 (注)１ 2,000 9,172,058 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により2,000株が増加し、発行済株式総数は9,172,058株となった。潜在株式による希薄化の一部が実際の株式増加として発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2019年９月末現在、新株予約権による潜在株式総数は1,036,000株であり、発行済株式総数9,170,058株の11.3％に相当します。今後これらの新株予約権が行使された場合には、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
当年度に新株予約権の行使により51,000株が増加し、潜在株式総数1,036,000株・発行済株式総数比11.3％を開示している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2019年６月30日 （注） 5,000 9,155,058 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により5,000株が増加し、発行済株式総数は9,155,058株となった。希薄化リスクの一部が実際の株式増加として発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年１月１日～2019年３月31日 （注）２ 28,000 9,150,058 ２．新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により28,000株が増加し、発行済株式総数は9,150,058株となった。希薄化リスクの一部が実際の株式増加として発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2018年10月１日～2018年12月31日 3,000 9,108,071 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間に新株予約権の行使により3,000株が増加し、発行済株式総数は9,108,071株となった。潜在株式による希薄化リスクの一部が実際の株式増加として発生している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「平成30年９月末現在、新株予約権による潜在株式総数は1,087,000株であり、発行済株式総数9,105,071株の11.9％に相当します。今後これらの新株予約権が行使された場合には、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
新たな有償新株予約権を含む潜在株式総数と希薄化可能性を11.9％として開示し、当年度には既存新株予約権の行使による403,000株の増加もあった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「平成30年４月１日～平成30年６月30日 118,000 9,097,071」
当第3四半期会計期間に発行済株式総数が118,000株増加し、期末発行済株式総数は9,097,071株となった。株式数の増加が継続して開示されている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「なお、本新株予約権がすべて行使された場合に増加する当社普通株式の総数は、発行済株式総数の8.4％に相当します。」
新たに800,000株を目的とする新株予約権を発行し、全て行使された場合の希薄化可能性を発行済株式総数の8.4％として開示している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「平成29年３月１日～平成29年９月30日 526,800 8,695,360 （注）４．新株予約権の行使による増加であります。」
当連結会計年度に新株予約権の行使により526,800株が増加した。一方、期末時点の潜在株式総数は690,000株、発行済株式総数に対する比率は7.9％となっている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「平成29年４月１日～平成29年６月30日 286,000 8,497,560」
当第3四半期会計期間に発行済株式総数が286,000株増加し、期末発行済株式総数は8,497,560株となった。株式数の増加が継続して開示されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 43,000 8,211,560 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期連結累計期間に新株予約権の行使により43,000株が増加し、さらに平成29年4月中にも136千株が増加している。潜在株式による希薄化リスクの一部が実際の株式増加として発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年９月末現在、新株予約権による潜在株式総数は1,249,800株であり、発行済株式総数8,168,560株の15.3％に相当します。今後これらの新株予約権が行使された場合には、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式1,249,800株、発行済株式総数に対する比率15.3％を示し、行使時の希薄化可能性を記載している。