独自の先端技術を活用した調査試験・維持管理・コンサルテーション対応の強化
FY2016-Q2に初出。25回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。24社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境下において当社グループは、中期経営計画「深化・確立 ～変える・変わるＤＫ～」のもと、個人と組織力の強化、技術力・発想力の向上を図り、高収益構造の確立に取り組んでおります。」
個人・組織力、技術力・発想力を強化し、高収益構造を確立する中期経営計画上の施策を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「フランチャイズ店（以下、ＦＣ店）の拡大、新技術の開発、新規事業を推進し、コア事業とのシナジー効果で事業領域を拡大させ、収益性の改善を進めてまいります。」
基幹の試験総合サービスを高収益構造へ変化させ、FC、新技術、新規事業およびグループシナジーで事業領域と収益性を高める方針を再確認している。 - 2026-02-27前進株主総会
「技術力と生産性の向上による事業基盤の強化を進めました。インフラメンテナンス分野では、3Dレーダ搭載車の活用拡大に加え、内閣府主導の国家プロジェクト「SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）第3期」に協力参画し、スマートインフラの実装に向けた取り組みを推進しました。」
3Dレーダ搭載車の活用拡大と、第3期SIPへの協力参画およびスマートインフラ実装の推進を、年度実績として記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境下で、当社グループは、新たな中期経営計画「深化・確立～変える・変わるＤＫ～」をスタートさせ、個と組織力の強化、技術力・発想力の強化により、高収益構造を構築してまいります。」
新中期経営計画のもと、個人・組織力および技術力・発想力を強化して高収益構造を構築する方針を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「事業戦略として、基幹業務である試験総合サービス事業（土質・地質調査試験、非破壊調査試験、環境調査試験）を高収益構造へ変化させ、基礎体力を最大化させます。フランチャイズ店（以下、ＦＣ店）の拡大、新技術の開発、新規事業を推進し、コア事業とのシナジー効果で事業領域を拡大させ、収益性の改善を進めてまいります。」
基幹の試験総合サービスを高収益構造へ変化させ、FC拡大、新技術・新規事業およびコア事業とのシナジーで事業領域と収益性を高める方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「インフラメンテナンス維持管理業務では、従来の目視点検から、当社で開発した３Ｄレーダ搭載車を活用した高速調査・高速解析を実施し、維持管理・更新コストの縮減に取組むと同時に業績を伸ばしております。」
開発した3Dレーダ搭載車を活用した高速調査・高速解析により、インフラ維持管理・更新コストの縮減と業績伸長を図る取り組みを再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「さらにインフラメンテナンス事業では、従来の目視点検から、当社で開発した３Ｄレーダ搭載車を活用した高速調査・高速解析を実施し、維持管理・更新コストの縮減に取組むと同時に業績を伸ばしております。業界全体も国土交通省が推進するi-Constructionの取組みによる効率化が進む中、既存事業のICT化を目指し、高速調査・高速解析、AI、自動化（ロボット化）、WEB立会サービス等の開発・導入を進めており、グループ会社と協力してBIM/CIM(Building/Construction Information Modeling Management）への取組みに注力し業務の効率化を進めました。」
3Dレーダ搭載車による高速調査・高速解析、AI、自動化、WEB立会サービスおよびBIM/CIMを用いた既存事業のICT化・効率化を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「業界全体も国土交通省が推進するi-Constructionの取組みによる効率化が進む中、既存事業のICT化を目指し、高速調査・高速解析、ＡＩ、自動化（ロボット化）、WEB立会サービス等の開発・導入を進めており、グループ会社と協力してBIM/CIM(Building/Construction Information Modeling Management）への取組みに注力し業務の効率化を進めました。」
高速調査・高速解析、AI、自動化、WEB立会サービスおよびBIM/CIMによる既存事業の効率化を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「業界全体も国土交通省が推進するi-Constructionの取組みによる効率化が進む中、当社でも既存事業のICT化を目指し、高速調査・高速解析、ＡＩ、自動化（ロボット化）、WEB立会サービス等の開発・導入を進めており、グループ会社と協力してBIM/CIM(Building/Construction Information Modeling Management）への取組みに注力し業務の効率化を進めました。」
既存事業のICT化、高速調査・高速解析、AI、自動化、WEB立会サービスおよびBIM/CIMを活用した調査試験・維持管理・コンサルテーション対応の強化を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「変化する世況に対応し顧客の利便性を高めるために、調査・試験並びに設計・工事の各項目の充実や品質の向上を図り完結型サービスの業務範囲を拡大してまいります。」
調査・試験から設計・工事までの項目充実と品質向上により、完結型サービスの業務範囲を拡大する方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「コンクリート構造物の点検業務では、コンクリート診断士を活かした業務を展開し、コンクリート診断→補修工事までの流れを確立できたことで、ワンストップサービスの提供が進みました。」
コンクリート診断から補修工事までのワンストップサービス提供が進んだとの説明を再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「非破壊試験業務においては、橋梁点検やトンネル点検をはじめとする大型の定期点検業務が好調であり、コンクリート構造物の点検業務においては、コンクリート診断士を活かした業務を展開し、コンクリート診断→補修工事までの流れを確立できたことで、ワンストップサービスの提供が進みました。」
コンクリート診断士を活用し、点検・診断から補修工事までの流れを確立したことで、ワンストップサービスの提供が進んだと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「変化する世況に対応し顧客の利便性を高めるために、調査・試験並びに設計・工事の各項目の充実や品質の向上を図り完結型サービスの業務範囲を拡大してまいります。」
完結型サービスについて、調査・試験に加えて設計・工事の各項目の充実と品質向上を通じ、業務範囲を拡大する方針を具体化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「３つの事業戦略では、⑤イノベーションの創出、⑥完結型サービスの拡充、⑦海外展開の３つに注力してまいりました。」
イノベーション、完結型サービス、海外展開からなる３つの事業戦略への注力を再確認している。具体的な新規施策や達成実績の追加記載はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「完結型サービスの拡充では、土壌汚染調査にともなう土壌浄化工事、非破壊調査試験における補修工事及び地盤補強工事等の工事案件を全拠点にて受注することによって、案件の大型化及び客単価の向上を進めました。」
ワンストップサービスの拡充について、土壌浄化、補修、地盤補強等の工事案件を全拠点で受注し、案件大型化と客単価向上を進める段階へ具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「⑥完結型サービスの拡充では、ワンストップサービスの強化及びアカウントマネジメントサービスの導入を進め受注単価の向上を図っております。」
ワンストップサービスの強化とアカウントマネジメントサービスの導入を通じて受注単価を高める施策を継続している。 - FY2019-Q2アカウントサービスの追加有価証券報告書
「⑥完結型サービスの拡充では、ワンストップサービスの強化及びアカウントサービスの導入を進め受注単価の向上を図っております。」
従来のワンストップサービス強化に加え、アカウントサービスの導入を新たな手段として掲げ、受注単価向上を図っている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「環境調査試験では、アスベスト調査及び土壌汚染調査・分析が好調を維持し、浄化工事のワンストップサービス化も進捗したことに加え、東京本社を中心とした営業体制の強化により首都圏での受注も増加したことから売上高が向上し売上高598百万円(前期比140.9％)となりました。」
ワンストップサービス化による調査から浄化工事までの対応強化を再確認している。具体的な受注進展は環境調査試験スレッドで追跡する。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下で、当社の強みであるワンストップサービスを全社員一丸となって強力に展開し調査試験業務や維持管理業務等の受注獲得やコンサルテーションに取り組みました。」
ワンストップサービスを強みとして、調査試験・維持管理の受注獲得およびコンサルテーションに取り組む方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下で、当社の強みであるワンストップサービスを全社員一丸となって強力に展開し、調査試験業務や維持管理業務等の受注獲得やコンサルテーションに取り組みました。」
ワンストップサービスを強みとして、調査試験・維持管理の受注獲得およびコンサルテーションに取り組む方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「顧客の利便性を高めることによる取引金額増加を目指し、調査・試験ならびに設計・工事項目の充実や品質の向上を図りワンストップサービスの業務範囲を拡大してまいります。」
ワンストップサービスの拡大方針を継続し、土壌汚染浄化、防災計測、インフラ長寿命化診断などの具体的な拡張領域を示している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループ（当社及び当社の関係会社）の強みである顧客ニーズに即した技術提案の強化を図り、調査試験業務や各種コンサルテーション業務等の受注確保に注力してまいりました。」
独自の先端技術を活用するという従来の表現から、顧客ニーズに即した技術提案を強化し、調査試験・コンサルテーションの受注を確保する施策へ表現を組み替えている。 - FY2016再定義有価証券報告書
「顧客の利便性を高めることによる取引金額増加を目指し、調査・試験項目の充実や品質の向上を図りワンストップサービスの業務範囲を拡大してまいります。」
独自の先端技術を活用した調査・試験・コンサルテーション対応の強化から、調査・試験項目と品質を拡充してワンストップサービスの範囲および取引金額を拡大する計画へ、施策の表現を具体化している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社は独自の先端技術を活かし、調査試験業務や維持管理業務の受注やコンサルテーションの対応強化に一丸となって取り組みました。」
独自の先端技術を活用し、調査試験・維持管理の受注およびコンサルテーション対応を強化する方針を継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「このような状況の下、当社は独自の先端技術を活かし、調査試験業務や維持管理業務の受注やコンサルテーショ ンの対応強化に一丸となって取り組みました。」
独自の先端技術を基盤として、調査試験・維持管理の受注およびコンサルテーション対応を強化する施策を記載している。