土壌汚染調査・分析を含む環境調査試験の拡大
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「環境調査試験においては、グリーン・トランスフォーメーション（ＧＸ）投資の拡大に伴う蓄電池市場や再生可能エネルギー関連の調査、および自然環境調査への注力が奏功しました。大型案件は少ないものの、営業体制の強化によって中規模案件を数多く確保したことで、事業構造の転換を図りつつ、安定的な業績を確保いたしました。」
従来の土壌汚染・アスベスト中心の環境調査試験に加え、蓄電池、再生可能エネルギーおよび自然環境調査への注力と、中規模案件を多数確保する事業構造への転換を記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「環境調査試験においては、全国的な新設構造物の土壌分析案件の受注件数は低調となりました。また、技術員の充足に向けた対応が必要であるため、一部の高付加価値案件の獲得が難しい状況であります。」
アスベスト案件の確保が続く一方、新設構造物の土壌分析案件は低調で、技術員不足により一部の高付加価値案件の獲得が難しいと記載している。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「環境調査試験においては、法改正による調査・分析案件の増加で市場環境は良く、特にアスベスト建材の調査・分析案件数は確保できておりますが、大型の案件が少なく業績としては堅調であります。」
法改正によるアスベスト調査・分析案件の確保は継続している一方、大型案件が少なく、業績は「堅調」にとどまると説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「環境調査試験においては、法改正による調査・分析案件の増加で市場環境は良く、特にアスベスト建材の調査・分析案件の増加が目覚ましく、業績向上に貢献しました。」
法改正を背景としたアスベスト建材の調査・分析案件の増加が継続し、環境調査試験の売上高は前期の892百万円から950百万円、セグメント利益は199百万円から264百万円へ増加した。 - FY2024-H1後退有価証券報告書
「環境調査試験においては、法改正による調査・分析案件の増加で市場環境は良く、特にアスベスト建材の調査・分析案件の増加が目覚ましく、業績向上に貢献しました。」
アスベスト建材の調査・分析案件の増加と業績への貢献は継続している一方、環境調査試験全体の売上高は前年同期3,124百万円から2,944百万円へ減少し、同分野の拡大基調は全体として弱まった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「環境調査試験においては、法改正による調査・分析案件の増加で市場環境は良く、特にアスベスト建材の調査・分析案件の増加が目覚ましく、業績向上に貢献しました。」
法改正を背景とするアスベスト建材の調査・分析案件の増加が続き、環境調査試験の売上高は前年同期の213百万円から258百万円へ増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「環境調査試験においては、法改正による調査・分析案件の増加で市場環境は良く、特にアスベスト建材の調査・分析案件の増加が目覚ましく、業績向上に貢献しました。」
法改正による調査・分析案件の増加、とりわけアスベスト建材案件の増加が続いている。環境調査試験の売上高は前年同期の558百万円から639百万円へ増加し、前年同期比114.5％となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「環境調査試験においては、法改正による調査・分析案件の増加で市場環境は良く、特にアスベスト建材の調査・分析案件の増加が目覚ましく、業績向上に貢献しました。 以上の結果、セグメント売上高3,124百万円（前年同期比15.3％増）、セグメント利益548百万円（前年同期比28.5％増）となりました。」
法改正を背景にアスベスト建材の調査・分析案件の増加が続き、環境調査試験は売上高3,124百万円、セグメント利益548百万円となり、前年同期比で増収増益となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「環境調査試験においては、法改正による調査・分析案件の増加で市場環境は良く、特にアスベスト建材の調査・分析案件の増加が目覚ましく、業績向上に貢献しました。」
法改正を背景とするアスベスト建材の調査・分析案件の増加が続き、環境調査試験の売上高は213百万円、前年同期比112.2％、セグメント利益は50百万円、前年同期比139.6％となった。 - FY2022後退有価証券報告書
「環境調査試験においては、法改正による調査・分析案件の増加で市場環境は良く、特にアスベスト建材の調査・分析案件の増加が目覚ましく、業績向上に貢献しました。」
法改正によるアスベスト調査・分析の増加は業績に貢献した一方、環境調査試験全体の売上高は前期847百万円から800百万円へ減少し、前期比94.4％となった。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「環境調査試験 環境調査 311 292 環境分析 308 266 セグメント合計 620 558 △62 90.0」
法改正による調査・分析案件の増加や土壌汚染関連の受注進捗を記載する一方、環境調査試験の売上高は前年同期の620百万円から558百万円へ減少し、前年同期比90.0％となった。セグメント利益も121百万円から103百万円へ減少している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「環境調査試験においては、法改正による調査・分析案件の増加で市場環境は悪くなく、アスベスト建材の調査・分析、土壌汚染調査・分析・浄化工事の受注が進捗いたしました。」
アスベスト建材の調査・分析に加え、土壌汚染調査・分析・浄化工事についても受注が進捗したと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「環境調査試験においては、法改正によるアスベスト建材の調査・分析は好調に推移いたしました。」
法改正を背景とするアスベスト建材の調査・分析の好調さを再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「環境調査試験においては、土壌汚染調査・分析・浄化工事の大型案件の受注の増加と、法改正によるアスベスト建材の調査・分析が好調に推移いたしました。」
土壌汚染調査・分析・浄化工事の大型案件が増加し、法改正によるアスベスト建材調査・分析も好調となった。環境調査試験の売上高は847百万円、前期比108.2％となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「環境調査試験においては、前期までの長期大型案件が終了したことから、売上高で減収となっておりしたが、当期で好転しており、市場環境も良く、法改正によるアスベスト建材の調査・分析の増加や土壌汚染調査・分析・浄化工事の受注も好調に推移いたしました。利益についても外注対応の減少から増益となっております。」
長期大型案件終了による減収があった一方、当期は好転し、アスベスト建材調査・分析、土壌汚染調査・分析・浄化工事の受注が好調となり、外注対応減少により増益となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「環境調査試験においては、法改正によりアスベスト建材の調査・分析が全国的に増加し受注増となり、業務の効率化が進み減収となりましたが増益となりました。」
法改正を背景にアスベスト建材の調査・分析が全国的に増加して受注増となり、業務効率化によって減収ながら増益となったと記載している。 - FY2020後退有価証券報告書
「環境調査試験では、法改正の影響によるアスベスト調査・分析の増加、塗膜分析等の受注が進みましたが、土壌汚染調査・工事等の受注が減少したため、783百万円（前期比4.0％減）となりました。」
アスベスト調査・分析や塗膜分析の受注は進んだ一方、土壌汚染調査・工事等が減少し、環境調査試験全体は783百万円、前期比4.0％減となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「環境調査試験では、昨年の台風19号被害による分析業務の業績悪化から回復しており、アスベスト調査、塗膜分析等の受注も進み597百万円（前年同期比0.5％減）となりました。」
台風19号被害後の分析業務について回復を明示し、アスベスト調査・塗膜分析等の受注も進んだと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「環境調査試験では、引き続きアスベスト建材の調査・分析業務が堅調に推移しましたが、昨年の台風19号被害の影響により一部分析業務において外注対応の増加があり利益率が低下しました。」
アスベスト建材の調査・分析業務の堅調さを再確認する一方、台風19号被害による外注対応増加と利益率低下も継続して記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「環境調査試験においては、アスベスト建材の調査・分析が全国的に増加しており、首都圏を中心に受注増となりましたが、昨年の台風19号の影響により分析業務の外注費が増加したことから、利益率は低下いたしました。」
アスベスト建材の調査・分析が全国的に増加し、首都圏を中心に受注が増加した一方、台風19号に伴う外注費増加で利益率が低下したと記載している。 - FY2019後退有価証券報告書
「環境調査試験では、土壌分析、アスベスト調査・分析、塗膜分析が年間を通して好調でありましたが、土壌汚染の浄化工事が前年に比べて減少し、台風19号の影響で一部分析機器の調整が必要となり、外注対応の増加の影響で利益率が低下しました。」
土壌分析、アスベスト、塗膜分析は好調とする一方、土壌汚染浄化工事が前年より減少し、台風による分析機器調整と外注対応増加で利益率が低下したため、従来のワンストップ拡大基調の表現は弱まっている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「環境調査試験では、アスベスト調査、塗膜分析等の受注が増加傾向にあり、西日本試験センター（山口県山口市）への設備投資と人員の配置を充実させ、土壌汚染調査・分析から浄化工事にいたるワンストップサービスの強化も引き続き行い600百万円（予算比106％）となりました。」
アスベスト調査・塗膜分析の受注増加傾向に対応し、西日本試験センターへの設備投資と人員配置を充実させ、土壌汚染調査から浄化工事までのワンストップサービスを強化している。売上高は600百万円、予算比106％となった。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「環境調査試験では、土壌汚染調査・分析が好調を維持しましたが、浄化工事にいたるワンストップ案件の受注が昨対で減少しました。アスベスト調査、塗膜分析等の受注が増加傾向にあり379百万円（予算比100％）となりました。」
土壌汚染調査・分析は好調を維持し、アスベスト調査・塗膜分析は増加傾向にある一方、浄化工事までのワンストップ案件は前年同期比で減少しており、ワンストップ化を含む環境事業全体の進展表現は弱まっている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「環境調査試験においては、土壌汚染の分析・浄化工事、アスベスト調査が堅調に推移し、塗膜分析等の受注が増加傾向にあることから、西日本試験センターにおける環境分析対応の強化を進めております。」
土壌汚染分析・浄化工事およびアスベスト調査の堅調さに加え、塗膜分析等の受注増加傾向と、西日本試験センターの環境分析対応強化を新たに記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「環境調査試験では、アスベスト調査及び土壌汚染調査・分析が好調を維持し、浄化工事のワンストップサービス化も進捗したことに加え、東京本社を中心とした営業体制の強化により首都圏での受注も増加したことから売上高が向上し売上高598百万円(前期比140.9％)となりました。」
従来の土壌汚染調査・分析および浄化工事に加えてアスベスト調査を挙げ、ワンストップサービス化の進捗、首都圏受注の増加および売上高598百万円・前期比140.9％を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「環境調査試験では、土壌汚染調査・分析が好調を維持し、また浄化工事までを一括で受注するワンストップサービス化が進捗したことにより、受注単価が向上し売上高436百万円となりました。」
土壌汚染調査・分析の好調、浄化工事までの一括受注、ワンストップ化による受注単価向上を再確認している。前四半期から同じ施策と効果が継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「環境調査試験では、土壌汚染調査・分析が好調を維持し、また浄化工事までを一括で受注するワンストップサービス化が進捗したことにより、受注単価が向上し売上高220百万円となりました。」
土壌汚染調査・分析の好調を維持し、浄化工事までの一括受注によるワンストップサービス化が進捗した結果、受注単価が向上し売上高220百万円となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「環境調査試験では土壌汚染調査が引き続き好調を維持し調査から浄化工事までを行うワンストップサービス化が進捗したことにより受注及び顧客単価が増加し売上高576百万円となりました。」
土壌汚染調査から浄化工事までのワンストップ化が進捗し、受注・顧客単価が増加、環境調査試験の売上高は576百万円となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「環境調査試験では引き続き、土壌汚染に関する調査分析及び浄化工事の受注が好調を維持し、大型案件の受注も増加傾向にあることから増収となりました。」
土壌汚染の調査分析・浄化工事の好調維持に加え、大型案件の受注が増加傾向にあると記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「環境調査試験業務では、全国的に土壌汚染調査・分析業務が好調を維持し、浄化工事を含めた高額案件も増加した結果、売上高281百万円（前年同期比111.5％）となりました。」
土壌汚染調査・分析の好調維持に加え、浄化工事を含む高額案件の増加と売上高の前年同期比増加を記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「環境調査試験では、業務拡大を推進し、土壌汚染調査・分析に関わる浄化工事を新たに開始したことにより、売上高535百万円（前期比110.8％）となり増収となりました。」
土壌汚染調査・分析に関わる浄化工事を新たに開始し、環境調査試験の売上高が535百万円、前期比110.8％となった。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「環境調査試験では全国的に需要が高まっている土壌汚染調査・分析が好調を維持し増収となり、」
全国的に需要が高まっている土壌汚染調査・分析の好調維持と増収を記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「環境調査試験業務では大型案件の受注や引続き土壌汚染調査・分析が好調を維持し売上高252百万円（前年同期比108.2％）となりました。」
大型案件の受注および土壌汚染調査・分析の好調を環境調査試験業務の状況として記載している。