外貨建取引に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-10-13。
ミクロン精密がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。31社中14社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1中間期の為替差益増加有価証券報告書
「為替差益 210,057 413,411」
当中間連結会計期間の為替差益は413百万円となり、前年同期の210百万円から増加している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2025年８月期の当社グループの売上高の46.9％は外貨建取引であります。」
外貨建売上比率が前期の41.8％から46.9％へ上昇し、為替変動への取引エクスポージャーが拡大している。一方、当期は為替差益93,675千円を計上している。 - FY2025-H1中間期の為替差益計上有価証券報告書
「為替差益 202,521 210,057」
当中間連結会計期間の為替差益は210,057千円となり、前年同期の202,521千円から増加している。前期通期に計上した為替差損からは損益方向が変化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2024年８月期の当社グループの売上高の41.8％は外貨建取引であります。…為替相場の変動により、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建売上比率は前期の38.0％から41.8％へ上昇した。また、当期は為替差損52,628千円を計上し、為替変動の損益影響が実績として現れている。 - FY2024-Q3為替差益の増加有価証券報告書
「為替差益 66,988 430,498」
当第３四半期連結累計期間の為替差益は430,498千円となり、前年同期の66,988千円から増加している。為替変動による損益影響が引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q2為替差益の計上継続有価証券報告書
「為替差益 － 202,521」
第２四半期累計期間に為替差益202,521千円を計上し、前年同期の為替差損102,088千円から損益方向が変化している。 - FY2024-Q1為替差益の計上有価証券報告書
「為替差益 － 45,612」
当第１四半期連結累計期間に為替差益45,612千円を計上し、前年同期の為替差損694千円から損益方向が変化している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2023年８月期の当社グループの売上高の38.0％は外貨建取引であります。 為替差益は400,279千円となり、前連結会計年度の1,278,130千円から減少しております。」
外貨建売上比率は前期の29.4％から38.0％へ上昇し、為替エクスポージャーが拡大した。一方、為替差益は大幅に減少しており、為替変動による損益影響が実績に現れている。 - FY2023-Q3為替差益の大幅減少有価証券報告書
「為替差益 814,127 66,988」
当第３四半期連結累計期間の為替差益は66,988千円となり、前年同期の814,127千円から大幅に減少した。為替変動による損益影響は引き続き実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 102,088」
当第２四半期連結累計期間に為替差損102,088千円を計上し、為替変動による損益影響が実績として現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益 162,719 － 為替差損 － 694」
前年同期の為替差益から、当四半期は為替差損694千円へ転じ、為替変動による損益影響が実績に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「2022年８月期の当社グループの売上高の29.4％は外貨建取引であります。 為替差益1,278百万円を計上したこと等により経常利益は1,818百万円（前期比186.7％増）となりました。」
外貨建売上比率が前期の20.6％から29.4％へ上昇し、為替変動による損益影響も為替差益1,278百万円として大きく現れている。 - FY2022-Q3為替差益の大幅増加有価証券報告書
「為替差益 184,983 814,127」
第３四半期累計期間の為替差益は814,127千円となり、前年同期の184,983千円から大幅に増加している。為替変動による損益影響が引き続き実績として現れている。 - FY2022-Q2為替差益の増加有価証券報告書
「為替差益 39,335 242,973」
第２四半期累計期間の為替差益は242,973千円となり、前年同期の39,335千円から増加している。 - FY2022-Q1為替差益への転換有価証券報告書
「為替差益 － 162,719」
前年同期の為替差損57,454千円から、当第１四半期累計期間は為替差益162,719千円へ損益方向が転換している。 - FY2021外貨建売上比率低下と為替差益計上有価証券報告書
「2021年８月期の当社グループの売上高の20.6％は外貨建取引であります。」
外貨建売上比率は前期の24.8％から20.6％へ低下した。一方、為替差益186,673千円を計上し、為替変動による損益影響は実績として現れている。 - FY2021-Q3為替差益の増加有価証券報告書
「為替差益 35,944 184,983」
第３四半期累計期間の為替差益は184,983千円となり、前年同期の35,944千円から増加している。 - FY2021-Q2為替差益への転換と減少有価証券報告書
「為替差益 98,032 39,335」
第２四半期累計期間は為替差益39,335千円となり、前年同期の98,032千円から減少した。前四半期累計で計上していた為替差損からは損益方向が変化している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 57,454」
当第１四半期連結累計期間に為替差損57,454千円を計上し、為替変動による損益影響が実績として現れている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2020年８月期の当社グループの売上高の24.8％は外貨建取引であります。」
外貨建売上比率は前期の22.3％から24.8％へ上昇し、為替変動への取引エクスポージャーが拡大している。 - FY2020-Q2為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 － 98,032」
当第２四半期連結累計期間は為替差益98,032千円を計上しており、前年同期の為替差損17,955千円から損益方向は改善した一方、当年度第１四半期累計の為替差益106,308千円からは減少している。 - FY2020-Q1為替差益の計上有価証券報告書
「為替差益 53,765 106,308」
当第１四半期連結累計期間は為替差益106,308千円を計上し、前年同期の53,765千円から増加している。為替変動による損益影響が引き続き実績として現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 37,495 74,415」
当第３四半期連結累計期間の為替差損が74,415千円となり、前年同期の37,495千円から増加している。為替変動による損益影響が引き続き実績として現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外貨建取引に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとして継続が確認される。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外貨建取引に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとして継続が確認される。 - FY2018悪化有価証券報告書
「平成30年８月期の当社グループの売上高の22.3％は外貨建取引であり、また当社グループの費用支払を外貨建で行うこともあることから、継続して外貨建資産を保有しております。」
外貨建売上比率が前期の13.2％から22.3％へ上昇した。為替予約等によるヘッジ方針は継続しているが、完全に回避できないリスクとして記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 37,495」
当第３四半期連結累計期間において為替差損37,495千円を計上しており、為替変動による損益影響が引き続き数値として現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 54,396」
当第２四半期連結累計期間において、為替差損54,396千円を計上しており、為替変動による損益影響が数値として現れている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外貨建取引に伴う為替変動リスクについて、前事業年度から重要な変更がないとの総括により継続が確認される。 - FY2017対処有価証券報告書
「平成29年８月期の当社グループの売上高の13.2％は外貨建取引であり、また当社グループの費用支払を外貨建で行うこともあることから、継続して外貨建資産を保有しております。当社グループは、外貨建資産の管理に関しては、為替相場、金利動向等を総合的に勘案する方針であり、保有する外貨建資産あるいは外貨建取引に関して為替予約等によるリスクヘッジを行う場合がありますが、これによる当該リスクを完全に回避できる保証はなく、為替相場の変動により、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建売上比率は前期の15.9％から13.2％へ低下した。為替予約等によるヘッジ方針を継続して示す一方、リスクを完全に回避できない旨も記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年８月期の当社グループの売上高の15.9％は外貨建取引であり、また当社グループの費用支払を外貨建で行うこともあることから、継続して外貨建資産を保有しております。当社グループは、外貨建資産の管理に関しては、為替相場、金利動向等を総合的に勘案する方針であり、保有する外貨建資産あるいは外貨建取引に関して為替予約等によるリスクヘッジを行う場合があります。」
外貨建取引が売上高の15.9％を占めることを示し、為替予約等によるヘッジ方針にも言及している。