顧客との直接対話による需要確保とブランド力強化
FY2017に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、2025年10月の「メカトロテックジャパン2025」に「SPG-XV」を出展するなど、国内外の各種展示会にて新製品や新技術のPRを行うほか、各分野の新製品の研究開発を継続して行っております。」
展示会で新製品・新技術を顧客に訴求する活動を実施し、SPG-XVの出展と顧客評価を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年11月には、東京ビッグサイトで開催された「JIMTOF2024」に「SPG-XV」を出展し、スキルレスによる高精度加工を実感していただきました。また、新機種であるデジタルプロファイル研削盤「SPG-Z1」、全自動インサート外周研削盤「APX-30」、超精密ジグ研削盤「SJG-L1」、ダイヤモンドインサート刃先研削盤「DCG-G1」を出展するほか、協働ロボットなど様々な提案を行い、来場された方に高い関心を持っていただきました。」
JIMTOF2024で新製品及び協働ロボット等を顧客に直接提案し、高い関心を得たという顧客接点・ブランド訴求の具体的な進展が記載された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「Next-Generation Grinding with WAIDA Machine」をテーマに、新製品の出展の他、リモートシステムによる遠隔メンテナンスの実演を行うなど、お客様と直接対話をしながら、積極的なアピールを行いました。」
新製品展示及び遠隔メンテナンスの実演を通じ、顧客との直接対話による需要確保・ブランド訴求を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社は「Next-Generation Grinding with WAIDA Machine」をテーマに、新製品の出展の他、リモートシステムによる遠隔メンテナンスの実演を行うなど、お客様と直接対話をしながら、積極的なアピールを行いました。」
JIMTOF2022で新製品の出展及び遠隔メンテナンスの実演を行い、顧客との直接対話を通じた需要確保・ブランド訴求を具体的に実施した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後ともこの直接対話を行うことで顧客ニーズを捉え、安定した需要の確保を図るとともにブランド力の強化に注力する所存であります。」
顧客との直接対話を通じてニーズを把握し、安定需要の確保とブランド力強化を図る施策を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響下における新たな取り組みとして、リモートによる立会い、実習、テストなどを実施するほか、2020年9月からはお客様からの要望があれば直接訪問し、日々の加工や保全、機械操作など、様々な相談に応じる「スマイルキャンペーン」を展開しております。」
顧客との直接対話・接点強化について、リモート対応及び2020年9月開始のスマイルキャンペーンを継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「販売活動においてはリモートによる立会い、実習、テストなどを実施するほか、2020年9月からはお客様からの要望があれば直接訪問し、日々の加工や保全、機械操作など、様々な相談に応じる「スマイルキャンペーン」を展開しております。」
顧客との接点強化に関して、リモート対応に加え、2020年9月から顧客要望に応じた直接訪問と加工・保全・操作相談を行う施策を開始した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後ともこの直接対話を行うことで顧客ニーズを捉え、安定した需要の確保を図るとともにブランド力の強化に注力する所存であります。」
顧客との直接対話を通じてニーズを把握し、安定需要の確保とブランド力強化を図る施策を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後ともこの直接対話を行うことで顧客ニーズを捉え、安定した需要の確保を図るとともにブランド力の強化に注力する所存であります。」
顧客との直接対話を通じてニーズを把握し、安定需要の確保とブランド力強化を図る施策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後ともこの直接対話を行うことで顧客ニーズを捉え、安定した需要の確保を図るとともにブランド力の強化に注力する所存であります。」
顧客との直接対話を通じてニーズを把握し、安定需要の確保とブランド力強化を図る施策を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後ともこの直接対話を行うことで顧客ニーズを捉え、安定した需要の確保を図るとともにブランド力の強化に注力する所存であります。」
顧客との直接対話を通じてニーズを把握し、安定需要の確保とブランド力強化を図る施策を記載している。