ＤＸを活用した事業戦略の推進
FY2021に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに138社。
- FY2026前進有価証券報告書
「提出会社 本社及び本社工場 全社（共通） 基幹システム刷新 2,063 1,627 自己資金 2023.7 2027.1」
基幹システム刷新について、総額2,063百万円、既投資額1,627百万円、2027年1月完了予定として計画の進捗を開示している。 - 2026-05-14再掲決算説明資料
「●データドリブン経営に資するDX投資」
キャピタルアロケーション上の成長投資対象として、データドリブン経営に資するDX投資を継続して掲げている。 - FY2025後退有価証券報告書
「提出会社 本社及び本社工場 全社（共通） 基幹システム刷新 2,249 707 自己資金 2023.7 2025.11 提出会社 本社及び本社工場 ロボットソリューション ＰＬＭ及びＣＡＤシステム刷新 722 153 自己資金 2023.11 2025.9」
基幹システム刷新は投資総額2,500百万円・2025年8月完了予定から2,249百万円・2025年11月完了予定へ、PLM・CAD刷新は1,518百万円・2025年6月完了予定から722百万円・2025年9月完了予定へ計画が変更されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「そのほか、全社を挙げて、デジタル活用による生産・販売・開発の業務効率化を推進し、収益性の向上を目指してまいりました。」
デジタル活用を生産・販売・開発の業務効率化に広げ、収益性向上を図る取り組みを継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「・ＰＬＭおよびＣＡＤシステム刷新（2025年６月完了予定）1,518百万円の設備投資を計画し、資金は自己資金で調達いたします。」
DX・設計製造業務の基盤強化について、PLMおよびCADシステム刷新を2025年6月完了予定、15億18百万円の設備投資計画として新たに具体化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「基幹システム刷新（2025年８月完了予定）2,500百万円の設備投資を計画し、資金は自己資金で調達いたします。」
DX・社内データ一元管理に向けた基幹システム刷新について、2025年8月完了予定、25億円、自己資金調達の計画を再掲している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「基幹システム刷新（2025年８月完了予定）2,500百万円の設備投資を計画し、資金は自己資金で調達いたします。」
DX・基幹システム再構築について、2025年8月完了予定、25億円、自己資金調達の設備投資計画を新たに確定している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ＤＸを積極的に取り入れることで、ペーパーレス化やＷＥＢ会議、テレワークの推進をはじめとする業務改革により固定費の一層の削減などに取り組み」
DXを活用したペーパーレス化、WEB会議、テレワークおよび業務改革による固定費削減を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、販売・会計・原価・調達・在庫・生産など、社内におけるデータの一元管理及び有効活用に向けて基幹システムの再構築を進めていきます。これにより、全体的な業務の最適化を図り、企業体質の強化に努めます。」
ECサイト、無人化工場、自動化、生産スケジュール管理に加えて、社内データ一元管理と基幹システム再構築を明示し、DX施策の対象を全社業務へ広げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、ものづくりの効率化や原価改善に努めるとともに、ニューノーマル時代を踏まえたＤＸを積極的に取り入れることでペーパーレス化やＷＥＢ会議、テレワークの推進をはじめとする業務改革により固定費の一層の削減などに取り組み」
DXの具体策として、ペーパーレス化、WEB会議、テレワークおよび業務改革を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ニューノーマル時代を踏まえたＤＸを積極的に取り入れることでペーパーレス化やＷＥＢ会議、テレワークの推進をはじめとする業務改革により固定費の一層の削減などに取り組み」
DXの具体的な取り組みとして、ペーパーレス化、WEB会議、テレワークおよび業務改革を継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、2022年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画を新たに策定し、中期経営計画方針①ＤＸを活用した事業戦略の推進。ＥＣサイトの活用拡大や無人化工場実現への挑戦、自動化によるものづくりの効率化、ＤＸを活用した生産スケジュール管理を推し進めてまいります。」
新中期経営計画の独立した方針として、ECサイト、無人化工場、自動化、生産スケジュール管理、社内データ一元管理などを通じた事業・業務のデジタル化を初めて体系的に掲げている。