環境保護を踏まえた企業活動
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2030年度までに環境投資として、2024年度以降の実施済み含め、45億円の環境投資を予定しております。」
環境配慮方針を、2030年度までの45億円の環境投資、太陽光パネル、遮熱設備、CO₂フリー電力等の具体策へ展開している。 - FY2025前進有価証券報告書
「社員の省エネ活動はもとより、省エネ設備の導入、CO₂フリー電力の購入、グリーン電力証書などを活用し目標達成を目指してまいります。」
環境配慮方針を、省エネ設備、CO₂フリー電力、グリーン電力証書などの具体的な対応策へ展開している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「そのほか、全社を挙げて、カーボンニュートラル実現に向けて環境に配慮した省エネ設計、ものづくりの効率化を推進してまいりました。」
カーボンニュートラル実現に向けた省エネ設計と効率的なものづくりを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「そのほか、全社を挙げて、カーボンニュートラル実現に向けて環境に配慮した省エネ設計、ものづくりの効率化を推進してまいりました。」
カーボンニュートラルに向けた省エネ設計とものづくりの効率化を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「全社を挙げて、カーボンニュートラル実現に向けて環境に配慮した省エネ設計、ものづくりの効率化を推進してまいりました。」
環境配慮・カーボンニュートラルに向けた省エネ設計と効率的なものづくりを継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2023年４月のサステナビリティ推進委員会にて気候変動対応の長期目標を、当グループ全体のＳｃｏｐｅ１、２のカーボンニュートラル、売上原単位でＳｃｏｐｅ３の2021年度比80％削減をそれぞれ2050年に実現することと定めました。」
環境配慮・SDGs・ESGの方針を、Scope1・2の2050年カーボンニュートラルおよびScope3の80％削減という長期目標へ具体化している。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「カーボンニュートラルに向けて環境に配慮した省エネ設計」
従来の環境配慮・SDGs・ESGの方針に加え、カーボンニュートラルと省エネ設計を明示し、環境対応を具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「さらに、がれき類に含まれる異物の自動除去を行うリサイクル分別ロボットの実証実験を2021年９月より開始するなど、社会的課題解決に向けた新規事業の創出にも積極的に取り組んでおります。」
環境・社会課題への対応について、リサイクル分別ロボットの実証実験という具体的な製品・事業の取り組みを開始している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「持続可能な社会の実現に向け、電子部品実装ロボット、工作機械の開発を通じて自動化への貢献に努めるとともに、介護ロボット・宅配ロッカーシステム・プラズマ装置などの既存技術の強みを活かした独創性の高い製品の市場投入を進めてまいります。」
SDGs・ESGを意識した経営について、自動化への貢献に加え、介護ロボット、宅配ロッカー、プラズマ装置など具体的な製品投入を含む事業展開へ広げている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「さらに、事業活動を通じて、持続可能な社会の実現に貢献し、企業価値向上につなげていくため、ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）やＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）を意識した経営を推進してまいります。」
従来の環境配慮方針に加え、SDGs・ESGを意識した経営を明示し、対象範囲を環境から持続可能性・社会・ガバナンスへ広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地球環境の保護が人類共通のテーマと認識し環境に配慮した企業活動を行います。」
環境配慮を基本理念として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地球環境の保護が人類共通のテーマと認識し環境に配慮した企業活動を行います。」
環境配慮を基本理念として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「地球環境の保護が人類共通のテーマと認識し環境に配慮した企業活動を行います。」
環境配慮を基本理念として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「地球環境の保護が人類共通のテーマと認識し環境に配慮した企業活動を行います。」
環境配慮を基本理念として継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「地球環境の保護が人類共通のテーマと認識し環境に配慮した企業活動を行います。」
環境配慮を基本理念として明示している。