潜在株式による株式価値の希薄化
FY2016に初出。30回の記載のうち24回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2025対処有価証券報告書
「新株予約権等の状況 該当事項はありません。」
当年度末に新株予約権が存在せず、前年度末に残っていた新株予約権も失効したため、潜在的な希薄化要因が解消された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2024年３月31日 44,800 9,845,600 12,481 657,207 12,481 651,107 （注）１．新株予約権行使によるものであります。」
当年度に新株予約権の行使により44,800株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年10月１日～2023年12月31日 （注）１ 2,000 9,825,600 275 654,457 275 648,357 （注）１．新株予約権の行使によるものであります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により2,000株が発行され、提出日前の2024年1月にも20,000株が発行された。潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日～2023年９月30日 400 9,823,600 55 654,182 55 648,082 （注）１．新株予約権の行使によるものであります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により400株が発行され、さらに2023年10月にも2,000株が発行されたと記載されており、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2023対処有価証券報告書
「2023年３月31日現在、ストック・オプションによる潜在株式数は218,400株であり、発行済株式数の2.2％に相当しております。」
潜在株式の割合は前年度の4.0％から2.2％へ低下しており、希薄化可能性の規模が縮小している。一方、新株予約権の行使による株式発行は継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年10月１日～2022年12月31日 （注） 74,000 9,760,800 15,051 627,953 15,051 621,853 （注）新株予約権の行使によるものであります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により74,000株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2022年９月30日 （注） 28,800 9,686,800 6,202 612,902 6,202 606,802 （注）新株予約権の行使によるものであります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により28,800株が発行され、発行済株式総数が9,686,800株となった。潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日から2022年７月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が12,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ2,739千円増加しております。」
四半期末後の新株予約権行使により12,000株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「2022年３月31日現在、ストック・オプションによる潜在株式数は389,200株であり、発行済株式数の4.0％に相当しております。」
新株予約権行使による116,400株の発行があった一方、潜在株式数は前年度の525,600株・5.5％から389,200株・4.0％へ低下した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日 （注） 5,600 9,658,000 3,193 606,699 3,193 600,599 （注）新株予約権の行使によるものであります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により5,600株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 110,800 （注）１．新株予約権の行使によるものであります。」
当第１四半期中に新株予約権の行使により110,800株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2021年３月31日現在、ストック・オプションによる潜在株式数は525,600株であり、発行済株式数の5.5％に相当しております。」
当年度に新株予約権行使による50,400株の発行があり、潜在株式数は5.5％へ更新された。潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2020年12月31日 (注) 24,400 9,541,600 3,490 582,082 3,490 575,982 (注) 新株予約権の行使によるものであります。」
第３四半期会計期間に新株予約権の行使により24,400株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日から2020年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が7,200株、資本金及び資本準備金がそれぞれ927千円増加しております。」
当四半期中に新株予約権の行使により20,400株が発行され、さらに提出日前の10月にも7,200株が発行されており、潜在的希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2020年６月30日（注）１ 5,600 9,496,800 841 573,412 841 567,312 （注）１．新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使により当四半期中に5,600株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、当社の取締役及び従業員などに対して、新株予約権（以下「ストック・オプション」という。）を付与しており、2020年３月31日現在、ストック・オプションによる潜在株式数は592,000株であり、発行済株式数の6.2％に相当しております。」
潜在株式数と発行済株式数に対する割合を年次時点の数値に更新し、将来の新株予約権行使による希薄化可能性を再確認している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「（注）１．新株予約権行使によるものであります。」
新株予約権の行使により、2019年10月から12月に7,600株および26,800株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日 （注）１ 3,400 4,724,600 970 566,777 970 560,677 （注）１．新株予約権の行使によるものであります。 ２．2019年10月１日から2019年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ150千円増加しております。」
当四半期中に新株予約権の行使により3,400株が発行され、さらに提出日前の10月にも2,000株が発行されており、希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる新株の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 10,000 （注）１」
2019年5月および6月の新株予約権付与により、普通株式10,000株および40,000株を目的とする新たな潜在株式が追加され、希薄化要因が拡大している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「平成30年10月１日～平成30年12月31日（注）200」
第３四半期会計期間に新株予約権の行使により200株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「平成30年７月１日～平成30年９月30日 1,500株 （注）１．新株予約権行使によるものであります。」
第２四半期中に新株予約権の行使により1,500株が発行された。提出日までにも200株の追加発行が記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「平成30年４月１日～平成30年６月30日（注）19,300」
新株予約権の行使により四半期中に19,300株が発行され、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「増加の内訳は、以下のとおりであります。ストック・オプション行使による増加 13,700株」
当連結会計年度に新株予約権行使により13,700株が発行され、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「普通株式 2,333,900 2,337,100」
第3四半期会計期間末の発行済株式数2,333,900株に対し、提出日現在の発行数は2,337,100株となっており、新株予約権行使による株式発行と希薄化が継続している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 1,400株（注）新株予約権行使によるものであります。」
新株予約権の行使により1,400株が実際に発行され、潜在的希薄化要因の一部が株式発行として現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 6,800株（注）新株予約権行使によるものであります。」
新株予約権の行使により第1四半期中に6,800株が実際に発行され、潜在的希薄化の一部が株式発行として現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 1,800株（注）１．新株予約権行使によるものであります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により1,800株が発行され、潜在的希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 200株（注）１／（注）１．新株予約権行使によるものであります。」
当第２四半期会計期間に新株予約権の行使により200株が実際に発行された。さらに、154,800株を目的とする新株予約権も当四半期に発行されており、潜在的な希薄化要因も追加されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 900株（注）新株予約権行使によるものであります。／普通株式増加数(株) 40,609」
新株予約権の行使により900株が発行され、希薄化後１株当たり四半期純利益の算定では普通株式増加数40,609株が用いられている。潜在的希薄化の一部が実際の株式発行・利益計算に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月31日現在、ストック・オプションによる潜在株式数は281,800株であり、発行済株式数の12.2％に相当しております。」
潜在株式数と発行済株式数に対する割合を示し、行使時の希薄化可能性を開示している。