新サービス・海外展開への投資回収リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
レアジョブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに33社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「リスキリング事業において、「RareLingo」についてサービス提供終了の意思決定をいたしました。当該意思決定に伴い、ソフトウエアに対して帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
新サービス投資の回収リスクが、RareLingoの提供終了とソフトウエア17,376千円の減損損失として実現した。 - 2026-05-15顕在化業績予想の修正
「なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、帳簿価額の全額を減損損失としております。」
新サービス・海外展開への投資回収リスクが、RareLingoのサービス提供終了に伴うソフトウエア17,376千円の減損損失として現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「リスキリング事業において、「スマートメソッド®コース」についてサービス提供終了の意思決定をいたしました。当該意思決定に伴い、ソフトウエアに対して帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
新サービスの投資回収リスクが、スマートメソッド®コースの提供終了とソフトウエア20,355千円の減損損失として現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「リスキリング事業において、資格サービス事業の業績が当初策定の計画を下回ったことから、のれん及びその他資産に対して帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
資格サービス事業などの投資回収リスクが実際に発生し、減損損失796,738千円を計上した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「事業再編損は、子ども・子育て支援事業の一部において、講師供給体制やコンテンツの見直しに伴い発生した、事業再編にかかる諸費用であります。／事業撤退損は、子ども・子育て支援事業において、一部事業から撤退したことに伴う諸費用であります。」
子ども・子育て支援事業で講師供給体制・コンテンツの見直しに伴う事業再編損20,480千円、一部事業からの撤退に伴う事業撤退損7,000千円を計上した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「事業撤退損は、子ども・子育て支援事業において、一部事業から撤退したことに伴う諸費用であります。」
子ども・子育て支援事業の一部事業からの撤退に伴い、当第１四半期に事業撤退損7,000千円を計上した。 - FY2023-Q3当四半期累計の事業撤退損なし有価証券報告書
「事業撤退損 2,083 －」
当第3四半期連結累計期間の事業撤退損は計上されず、前年同期の2,083千円から減少している。 - FY2023-Q2事業整理益計上有価証券報告書
「事業整理益は、フィリピン子会社の事業整理によって生じた利益であります。」
フィリピン子会社の事業整理により、事業整理益4,839千円を計上した。既存の海外事業の整理・撤退に関する動きが、今回は損失ではなく利益として現れている。 - FY2023-Q1当四半期の事業撤退損なし有価証券報告書
「事業撤退損 ※ 517 －」
シンガポールの英会話学校事業及び短期留学事業からの撤退に伴う事業撤退損について、前年同期の517千円に対し当四半期は計上されていない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「英語関連事業の一部のサービスについて、当初想定していた収益が見込めなくなったため、当該サービスに係る資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
新サービス・新規事業の投資回収リスクが、商標権277千円及びソフトウエア9,156千円、合計9,434千円の減損損失として現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「事業撤退損は、当社グループのシンガポールにおける英会話学校事業及び短期留学事業からの撤退に伴う損失であります。」
シンガポールの英会話学校事業及び短期留学事業からの撤退に伴う事業撤退損2,083千円が計上され、投資回収・事業継続リスクが引き続き損失として現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「事業撤退損は、当社グループのシンガポールにおける英会話学校事業及び短期留学事業からの撤退に伴う損失であります。」
シンガポールの英会話学校事業・短期留学事業からの撤退に伴う事業撤退損1,229千円が当第2四半期累計期間に計上され、投資回収・事業継続リスクが損失として引き続き現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「※ 事業撤退損は、当社グループのシンガポールにおける英会話学校事業及び短期留学事業からの撤退に伴う損失であります。」
シンガポールの英会話学校事業及び短期留学事業からの撤退に伴う事業撤退損517千円が当第１四半期に計上され、海外事業の投資回収・継続リスクが引き続き損失として現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において計上した事業撤退損は、当社グループのシンガポールにおける英会話学校事業及び短期留学事業からの撤退に伴う損失であります。」
新規事業・海外展開の投資回収リスクについて、シンガポール事業からの撤退損11,094千円が当年度に計上され、損失として継続して現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「※ 事業撤退損は、当社グループのシンガポールにおける英会話学校事業からの撤退に伴う損失であります。」
海外事業の投資回収・継続リスクについて、シンガポールの英会話学校事業からの撤退に伴う事業撤退損4,014千円が計上され、損失として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「英語関連事業の一部のサービスについて、当初想定していた収益が見込めなくなったため、当該サービスに係る資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
新サービス・新規事業の投資回収リスクについて、ソフトウエア9,220千円およびシンガポールの使用権資産26,710千円を含む減損損失35,930千円として引き続き実現している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「事業撤退損は、当社のブラジル向けオンライン英会話事業からの撤退に伴う損失であります。」
海外事業の撤退に伴う7,828千円の事業撤退損が計上され、海外展開に関する投資・事業継続上のリスクが新たな損失として現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「オンライン英会話事業の一部のサービスについて、当初想定していた収益が見込めなくなったため、当該事業に係る資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
新サービス等の収益が計画どおり進まず投資を回収できないリスクが、実際の収益見込み消失とソフトウェア21,000千円の減損損失として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらによりシステム投資、宣伝広告などの追加的な支出が発生し、利益率が低下する可能性があります。また、予測とは異なる状況が発生し新サービス、新規事業の展開が計画どおりに進まない場合、投資を回収できず、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
サービス開発・海外展開に伴う追加支出と投資未回収を記載している。