人材の採用・育成と成長速度に応じた組織体制の充実
FY2017に初出。20回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-10-15。
キャリアリンクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より8年早い。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。
- 2026-10-15引き上げ業績予想の修正
「また、さらなる事業規模の拡大、業務の多様化への対応力向上及び受注業務領域の拡大に向けて、業務構築、業務運用、情報システム、管理部門などの専門家人材について、当初計画を上回る採用を検討しております。」
事業規模・業務領域の拡大に向け、専門家人材を当初計画以上に採用することを検討している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「従来の「固有の社内文化醸成」重視から、「社員各自の自立性を促し、健全な付加価値創造を生み出す発想の多様性と自律性を育成して最大限に活用する活動を継続することが各自の成長を促進するとともに組織・会社の持続的成長及び環境変化を含むリスクなどに対するレジリエンス強化が実現する。」であることを人材戦略の柱に据えて、方向転換を行い、2026年３月期より、この人事戦略に係る具体的なプランの策定について当社及びグループ各社で議論している状況です。」
人材戦略を、固有の社内文化醸成重視から社員個人の自立性・多様性・自律性の育成と活用へ再構成した。2027年3月期中に具体化し、2028年3月期から逐次実施する予定としている。 - FY2026-H1高スキル人材・専門家の採用強化有価証券報告書
「業容拡大、業務多様化への対応能力向上に向け、一層の体制強化を図るべく、高スキル人材や専門家などを補強するため、積極的な採用活動を実施した」
業容拡大・業務多様化への対応に向け、高スキル人材や専門家の採用を積極化した。人件費は増加したが、経費節減・効率的運用も併記している。 - FY2025人材育成実績と次期目標を具体化有価証券報告書
「集合研修36件、2,613名、ｅ－ラーニング16件、9,105名、外部研修17件、39名、キャリア・コンサルティング人数59名」
研修形式別の実績、キャリア・コンサルティング実施人数及び2026年3月期の目標を開示し、人材育成施策の測定・管理を具体化している。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「新規拠点設置についての再検討及びこれに伴い新規採用も抑制的に実施したことにより販売費及び一般管理費の節減と効率的運用に努めたことなどから」
製造系人材サービス事業では、新規拠点設置を再検討し、それに伴う新規採用を抑制的に実施したと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「優秀な人材の採用並びに教育研修制度の充実による人材の育成に注力してまいります。」
人材採用・教育研修・自己啓発支援を数値管理する段階に進み、2024年3月期には集合研修43件・延べ2,293名、eラーニング24件・延べ12,827名、キャリア・コンサルティング57名を実施した。2025年3月期の研修・資格取得・執行役員会参加等の目標も設定している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「今後の業務多様化やＢＰＯ関連事業の地方展開に対応する他、「一般競争入札」（価格競争方式）案件への競争力強化並びに体制強化を図るため、人員増加や業務処理システムの開発などを実施したこと」
BPOの地方展開・業務多様化及び価格競争方式への対応に向け、人員増加による体制強化を実施したと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「現在、営業開発を展開しているＢＰＯ請負案件などにつきまして、競争力強化を図るため、人員増強や業務処理システムの開発などを実施したこと及びＣＲＭ関連事業部門、一般事務部門の体制強化を図るため、人員増強を積極的に実施したことなどの結果」
BPO請負案件の競争力強化及びCRM・一般事務部門の体制強化に向け、人員増強を実施したと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「前連結会計年度末比で従業員数が235人増加しておりますが、その主な理由は、受注量の増加等に伴い中核社員の採用等人員体制を強化したことによるものであります。」
受注量の増加に対応して中核社員の採用等を進め、連結従業員数は前年度末比235人増の915人となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「前連結会計年度末比で従業員数が84名増加しておりますが、その主な理由は、受注量の増加等に伴い中核社員の採用等人員体制を強化したことによるものであります。」
受注量の増加に対応して中核社員の採用等を進め、連結従業員数は前期末比84名増の680名となった。 - FY2022-Q3業容拡大に備え中核人材の積極採用を推進有価証券報告書
「今後の業容拡大に備え、中核人材の積極的な採用やＩＴ技術を活用したＢＰＯ運用システムの導入を推進したことなどから」
新型コロナウイルスの影響による延期が記載されていた中核人材の採用について、業容拡大に備え積極的に推進したと記載している。 - FY2022-Q2中核人材の採用費用が増加有価証券報告書
「一方で、売上高の増加に伴い派遣スタッフの採用費並びに今後の事業展開に向けて中核人材の採用及びＤＸ化推進費用が増加したことなどから」
今後の事業展開に向けた中核人材の採用について、費用が増加したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「前連結会計年度末比で従業員数が71名増加しておりますが、その主な理由は、受注量の増加等に伴い中核社員の採用等人員体制を強化したことによるものであります。」
受注量の増加に対応して中核社員の採用等を進め、連結従業員数が前期末比71名増加した。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期に予定していた中核人材の採用、ナレッジマネジメントツールの充実やデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）化の推進を中心とした業務効率化のための体制整備投資が新型コロナウィルスの影響により第３四半期以降に延期になった」
中核人材の採用を含む体制整備投資について、新型コロナウイルスの影響により当第2四半期予定から第3四半期以降へ延期したと記載している。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「新規受注案件にかかる就業スタッフの効率的募集及び新型コロナウィルスの感染拡大防止のための緊急事態宣言を踏まえ、社員採用活動及び出張の抑制や不急の設備投資の停止など販売費及び一般管理費の削減に努めた」
人材採用や出張について、従来の採用・組織拡充方針に加えて、緊急事態宣言を踏まえた抑制が記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「優秀な人材の採用並びに教育研修制度の充実による人材の育成に注力するとともに、人事制度の一層の充実を図り、社員の質的向上に努めます。」
優秀な人材の採用、教育研修、人事制度の充実を通じた人材育成と組織体制の強化を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「一方、当社グループの将来を担う人材の採用・育成及び働き方改革並びに当社グループの登録スタッフに対する積極的な仕事紹介や就業スタッフのスキル向上等の支援システムの充実も重要な経営課題であると考えており、これらの経営基盤の充実を重点的に推進してまいります。」
従来の採用・育成・組織体制の充実に加え、働き方改革、登録スタッフへの仕事紹介、就業スタッフのスキル向上支援を経営基盤の課題としてまとめている。 - FY2017初出有価証券報告書
「優秀な人材の採用並びに教育研修制度の充実による人材の育成に注力するとともに、人事制度の一層の充実を図り、社員の質的向上に努めてまいります。また、外部環境、内部環境の変化に応じて組織を機動的に変更するなど、組織の隅々まで統制の取れた企業統治、経営管理を実現するため、当社グループの成長速度に応じた組織体制の充実を図ってまいります。」
採用、教育研修、人事制度、機動的な組織変更を通じて、成長に対応する経営基盤を整える施策を記載している。