日本スキー場開発（6040）・目標再掲直近の決算（2026-09-11）では「達成」
成長性・収益性・健全性・効率性のバランス重視
FY2017に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-09-11。
9記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
売上高利益率・自己資本比率・ROEによる総合経営指標の向上19社が書いているテーマ・逆風0社・追い風19社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-09-11達成決算
「2026年７月期の売上高及び営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は、過去最高となり、売上高営業利益率は20.6％となりました。」
売上高営業利益率が20.6％となり、従来掲げていた20％以上の目標水準に到達した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「具体的には、キャッシュ・フロー重視の経営を推進することにより、売上高営業利益率20％以上を目標として事業を邁進してまいります。」
キャッシュ・フロー重視の経営を通じて売上高営業利益率20％以上を目標とする方針を維持している。実績の営業利益率は18.8％で、目標達成とは記載されていない。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「具体的には、キャッシュ・フロー重視の経営を推進することにより、売上高営業利益率20％以上を目標として事業を邁進してまいります。」
売上高営業利益率の目標を従来の10％以上から20％以上へ大幅に引き上げた。キャッシュ・フロー重視の経営を達成手段としている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「具体的には、引き続きキャッシュ・フロー重視の経営を推進することで、売上高営業利益率10％以上を目標として取組みます。」
キャッシュ・フロー重視の経営を通じて売上高営業利益率10％以上を目標とする方針を維持している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「具体的には、引き続きキャッシュ・フロー重視の経営を推進することで、売上高営業利益率10％以上を目標として取り組みます。」
キャッシュ・フロー重視の経営を通じて売上高営業利益率10％以上を目標とする方針を維持している。 - FY2020後退有価証券報告書
「具体的には、引き続きキャッシュ・フロー重視の経営を推進することで、売上高営業利益率10％以上を目標として取り組みます。」
売上高営業利益率の目標を前回の10.1％以上から10％以上へ引き下げた。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「具体的には、引き続きキャッシュ・フロー重視の経営を推進することで、売上高営業利益率10.1%以上を目標として取り組みます。」
売上高営業利益率の目標を、前回の9.3％以上から10.1％以上へ引き上げた。 - FY2018再定義有価証券報告書
「具体的には、引き続きキャッシュ・フロー重視の経営を推進することで、売上高営業利益率9.3%以上を目標として取り組みます。」
従来の複数指標を高水準で維持する説明から、売上高営業利益率9.3%以上を主たる具体目標として示す表現へ変化した。実績の営業利益率は9.7％であった。 - FY2017初出有価証券報告書
「具体的な指標として、営業利益成長率、売上高営業利益率、売上高経常利益率、自己資本比率、自己資本当期純利益率を高水準で維持することを目標としています。」
複数の財務指標を高水準で維持し、成長性・収益性・健全性・効率性の均衡と株主重視を目標とする記載が初めてまとまって示された。