既存事業の確立と拡大
FY2016に初出。36回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-07-31。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「機関受注につきましては、コンテナ船向けを中心とする大型機関やデュアルフューエル機関の需要を着実に取り込むことで、受注残高は前年同期を大きく上回る水準で推移しました。」
大型機関・デュアルフューエル機関の需要取り込みにより、舶用機関の受注残高が前年同期を大きく上回った。通期業績では舶用機関関連が減収ながら増益、陸用機関関連も増収・増益となった。 - 2026-05-08前進決算
「ばら積み船やタンカー向けを中心とした中小型機関の販売が伸長するとともに、メンテナンス関連売上も引き続き堅調に推移しました。」
舶用機関ではメンテナンス関連売上の増加等によりセグメント利益が前期比5.1％増、陸用機関では物件の収益性改善等により同3.2％増となった。 - FY2026-H1舶用機関の減収増益と陸用機関の減収損失化有価証券報告書
「このような企業環境下、当社グループでは機関売上においてタンカー向けを中心に中小型機関の台数構成比が上昇したものの、コンテナ船向けを中心とする大型機関の販売は一時的に減少しました。一方、船舶稼働率の高止まりを背景に、メンテナンス販売は堅調に推移しております。 中小型機関の売上構成比率が増加したことにより機関売上は減少したものの、メンテナンス関連の売上増加等により、売上高は36,734百万円（前年同期比2.4%減）、セグメント利益は4,686百万円（前年同期比2.3%増）となりました。 ロ）陸用機関関連 機関売上が減少したことに加え、採算性も悪化したこと等により、売上高は2,648百万円（前年同期比17.5%減）、セグメント損失は316百万円（前年同期は101百万円のセグメント利益）となりました。」
舶用機関関連は中小型機関の構成比上昇により減収となったものの、メンテナンス売上の増加により増益となった。一方、陸用機関関連は減収となり、前年同期の利益から316百万円の損失へ転じた。 - FY2025-H1舶用機関の増収増益と陸用機関の増収減益有価証券報告書
「自動車運搬船向けを中心にデュアルフューエル機関の売上構成比率が増加したことに加え、メンテナンス関連売上の増加ならびに為替の影響等により、売上高は37,654百万円（前年同期比14.6%増）、セグメント利益は4,583百万円（前年同期比117.3%増）となりました。 機関売上は増加したものの、採算性が悪化したこと等により、売上高は3,210百万円（前年同期比28.6%増）、セグメント利益は101百万円（前年同期比31.0%減）となりました。」
舶用機関関連はデュアルフューエル機関の構成比上昇とメンテナンス関連売上の増加により増収増益となった。一方、陸用機関関連は増収ながら採算性悪化により減益となり、事業別の業績分化が続いている。 - FY2024前進有価証券報告書
「コンテナ船向けを中心に大型機関やデュアルフューエル機関の売上構成比率が増加したことに加え、メンテナンス関連の売上増加ならびに為替の影響等により、売上高は68,269百万円（前期比20.1%増）、セグメント利益は6,218百万円（前期比35.1%増）となりました。」
舶用機関関連は増収増益となり、陸用機関関連も機関売上は減少したものの、メンテナンス売上の増加等によりセグメント利益が1,777百万円（前期比117.5%増）へ増加した。既存事業の収益面で具体的な進展が示されている。 - FY2024-Q3舶用・陸用機関の増収増益と陸用機関の黒字転換有価証券報告書
「機関売上およびメンテナンス関連売上の増加ならびに為替の影響等により、売上高は50,545百万円（前年同四半期比26.7%増）、セグメント利益は3,877百万円（前年同四半期比25.8%増）となりました。 ロ）陸用機関関連 機関売上およびメンテナンス関連売上が増加したこと等により、売上高は4,343百万円（前年同四半期比3.0%増）、セグメント利益は144百万円（前年同四半期は596百万円のセグメント損失）となりました。」
舶用機関関連は機関売上・メンテナンス関連売上の増加により増収増益となった。陸用機関関連も増収となり、前年同期の596百万円のセグメント損失から144百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q2舶用機関の増収減益・陸用機関の減収黒字転換有価証券報告書
「機関売上およびメンテナンス関連の売上は増加したものの、機関の採算性が悪化したこと等により、売上高は32,868百万円（前年同四半期比22.8%増）、セグメント利益は2,109百万円（前年同四半期比1.8%減）となりました。 ロ）陸用機関関連 機関売上の売上は減少したものの、メンテナンス関連の売上が増加したこと等により、売上高は2,495百万円（前年同四半期比8.9%減）、セグメント利益は147百万円（前年同四半期は527百万円のセグメント損失）となりました。」
舶用機関関連は大型機関・デュアルフューエル機関やメンテナンスの伸長により増収となった一方、採算性悪化により減益となった。陸用機関関連は減収ながら、メンテナンス売上の増加等によりセグメント損失から黒字へ転換した。 - FY2024-Q1舶用機関の増収減益・陸用機関の増収黒字転換有価証券報告書
「機関売上およびメンテナンス関連の売上は増加したものの、材料の高騰等により、売上高は15,650百万円（前年同四半期比27.7%増）、セグメント利益は1,084百万円（前年同四半期比10.0%減）となりました。 ロ）陸用機関関連 機関売上およびメンテナンス関連の売上が増加したこと等により、売上高は1,124百万円（前年同四半期比39.9%増）、セグメント利益は29百万円（前年同四半期は286百万円のセグメント損失）となりました。」
舶用機関関連は機関売上・メンテナンス売上の増加により増収となったものの、材料高騰等により減益となった。陸用機関関連は増収となり、セグメント損失から29百万円の利益へ転じた。 - FY2023舶用機関の増収増益と陸用機関の増収減益有価証券報告書
「コンテナ船向けを中心に大型機関やデュアルフューエル機関の売上構成比率が増加したことに加え、メンテナンス関連の売上増加ならびに為替の影響等により、売上高は56,854百万円（前期比30.1%増）、セグメント利益は4,603百万円（前期比98.7%増）となりました。 機関売上は増加したものの、一部の物件の採算性が悪化したこと等により、売上高は10,997百万円（前期比7.9%増）、セグメント利益は817百万円（前期比48.6%減）となりました。」
通期では、舶用機関関連が大型機関・デュアルフューエル機関・メンテナンスの伸長により増収増益となった一方、陸用機関関連は増収ながら採算性悪化により減益となった。 - FY2023-Q3舶用機関の増収増益・陸用機関の増収損失化有価証券報告書
「コンテナ船向けを中心に大型機関やデュアルフューエル機関の売上構成比率増に加え、メンテナンス関連の売上増加ならびに為替の影響等により、売上高は39,900百万円（前年同四半期比30.5%増）、セグメント利益は3,081百万円（前年同四半期比16.7%増）となりました。 機関売上は増加したものの、一部の物件の採算性が悪化したこと等により、売上高は4,218百万円（前年同四半期比4.9%増）、セグメント損失は596百万円（前年同四半期は32百万円のセグメント利益）となりました。」
舶用機関関連は大型機関・デュアルフューエル機関の構成比上昇とメンテナンス売上増加により増収増益となった。一方、陸用機関関連は増収ながら、セグメント利益から596百万円の損失へ転じた。 - FY2023-Q2舶用機関の増収増益・陸用機関の増収損失拡大有価証券報告書
「イ）舶用機関関連 機関売上およびメンテナンス関連の売上が増加したことに加え、為替の影響等もあり、売上高は26,761百万円（前年同四半期比38.8%増）、セグメント利益は2,147百万円（前年同四半期比46.3%増）となりました。 ロ）陸用機関関連 機関売上は増加したものの、一部採算性の低い物件があったこと等により、売上高は2,738百万円（前年同四半期比17.2%増）、セグメント損失は527百万円（前年同四半期は250百万円のセグメント損失）となりました。」
舶用機関関連は大型機関・メンテナンス売上の増加等により増収増益となった。一方、陸用機関関連は増収となったものの、一部採算性の低い物件等により損失が250百万円から527百万円へ拡大した。 - FY2023-Q1舶用機関の増収増益・陸用機関の減収損失継続有価証券報告書
「機関売上およびメンテナンス関連の売上が増加したこと等により、売上高は12,256百万円（前年同四半期比25.4%増）、セグメント利益は1,204百万円（前年同四半期比43.9%増）となりました。 機関売上が減少したこと等により、売上高は804百万円（前年同四半期比18.9%減）、セグメント損失は286百万円（前年同四半期は285百万円のセグメント損失）となりました。」
舶用機関関連は機関売上・メンテナンス売上の増加により増収増益となった。一方、陸用機関関連は減収となり、セグメント損失が継続している。 - FY2022舶用機関の減収減益・陸用機関の増収黒字転換有価証券報告書
「防衛省向けを中心に機関売上が減少する中、メンテナンス関連の売上が増加したものの、デュアルフューエル機関のラインアップおよび新燃料対応機関の先行開発を実施したこと等により、売上高は43,685百万円（前期比2.0%減）、セグメント利益は2,316百万円（前期比28.9%減）となりました。 機関売上が増加したことに加え、メンテナンス関連の売上が増加したこと等により、売上高は10,192百万円（前期比19.0%増）、セグメント利益は1,589百万円（前期は697百万円のセグメント損失）となりました。」
通期では、舶用機関関連が減収減益となった一方、陸用機関関連は機関売上・メンテナンス売上の増加により19.0％増収となり、セグメント損失から利益へ転換した。 - FY2022-Q3舶用減収増益・陸用増収黒字転換有価証券報告書
「メンテナンス関連の売上が増加したものの、機関売上が防衛省向けを中心に減少したこと等により、売上高は30,565百万円（前年同四半期比4.9%減）、セグメント利益は2,640百万円（前年同四半期比15.5%増）となりました。 機関売上が増加したことに加え、メンテナンス関連の売上が増加したこと等により、売上高は4,019百万円（前年同四半期比5.7%増）、セグメント利益は32百万円（前年同四半期は804百万円のセグメント損失）となりました。」
舶用機関関連は防衛省向けを中心とする機関売上の減少により減収となった一方、メンテナンス売上の増加等により増益となった。陸用機関関連は増収となり、セグメント損失から32百万円の利益へ転じた。 - FY2022-Q2舶用減収減益・陸用増収損失縮小有価証券報告書
「メンテナンス関連の売上は微増であったものの、機関売上が防衛省向けを中心に減少したこと等により、売上高は19,283百万円（前年同四半期比13.3%減）、セグメント利益は1,467百万円（前年同四半期比15.4%減）となりました。 機関売上が増加したことに加え、メンテナンス関連の売上が増加したこと等により、売上高は2,335百万円（前年同四半期比74.1%増）、セグメント損失は250百万円（前年同四半期は786百万円のセグメント損失）となりました。」
舶用機関関連は、防衛省向けを中心とする機関売上の減少により減収減益となった。一方、陸用機関関連は機関売上・メンテナンス関連売上の増加により増収となり、損失は縮小した。 - FY2022-Q1舶用減収増益・陸用増収損失縮小有価証券報告書
「機関売上では防衛省向けを中心に減少したものの、商用向けの採算性が良化したこと等により、売上高は9,772百万円（前年同四半期比15.7%減）、セグメント利益は837百万円（前年同四半期比9.5%増）となりました。 機関売上およびメンテナンス関連の売上が増加したこと等により、売上高は991百万円（前年同四半期比123.0%増）、セグメント損失は285百万円（前年同四半期は339百万円のセグメント損失）となりました。」
舶用機関関連は防衛省向けを中心に減収となった一方、商用向けの採算性良化により増益となった。陸用機関関連は機関売上・メンテナンス売上の増加により増収となり、損失も前年同期から縮小した。 - FY2021コンテナ船向け大型補機関の増産計画と既存機関事業の減収・損失化有価証券報告書
「2021年度においても、新造船の投資抑制傾向は続き、受注量、建造量ともに全体としてコロナ禍以前の水準には戻らないのが市場予測です。しかしながら、コンテナ船は、巣ごもり需要関連品目の流通量拡大を背景に、受注の伸びが見込まれています。この状況を受け、姫路工場でのコンテナ船向け大型補機関の増産を計画しています。」
新造船市場の低迷が続く一方、2021年度に姫路工場でコンテナ船向け大型補機関の増産を計画している。通期業績では舶用機関関連が減収減益、陸用機関関連がセグメント損失へ転じた。 - FY2021-Q3舶用・陸用機関の減収減益と陸用損失拡大有価証券報告書
「機関売上では防衛省向けが寄与したものの、メンテナンス関連の売上が減少したこと等により、売上高は32,133百万円（前年同四半期比8.1%減）、セグメント利益は2,286百万円（前年同四半期比11.1%減）となりました。 機関売上は増加したものの、メンテナンス関連の売上が減少したこと等により、売上高は3,802百万円（前年同四半期比6.0%減）、セグメント損失は804百万円（前年同四半期は487百万円のセグメント損失）となりました。」
舶用機関関連は防衛省向け機関売上の寄与があったものの減収減益となり、陸用機関関連は機関売上が増加した一方で減収となり、セグメント損失が487百万円から804百万円へ拡大した。 - FY2021-Q2舶用機関の減収減益・陸用機関の減収損失拡大有価証券報告書
「メンテナンス関連の売上が減少したものの、機関売上では防衛省向けが寄与したこと等により、売上高は22,235百万円（前年同四半期比4.2%減）、セグメント利益は1,733百万円（前年同四半期比7.7%減）となりました。 機関売上が減少したことに加え、メンテナンス関連の売上が減少したこと等により、売上高は1,341百万円（前年同四半期比48.5%減）、セグメント損失は786百万円（前年同四半期は187百万円のセグメント損失）となりました。」
FY2021-Q2は、舶用機関関連が防衛省向けの寄与があったものの減収減益となり、陸用機関関連は減収となってセグメント損失が187百万円から786百万円へ拡大した。 - FY2021-Q1舶用機関の増収微増益・陸用機関の減収損失拡大有価証券報告書
「メンテナンス関連の売上が減少したものの、機関売上では防衛省向けが寄与したこと等により、売上高は11,585百万円（前年同四半期比12.3%増）、セグメント利益は764百万円（前年同四半期比0.9%増）となりました。 販売物件は増加したものの、メンテナンス関連の売上が減少したこと等により、売上高は444百万円（前年同四半期比38.6%減）、セグメント損失は339百万円（前年同四半期は301百万円のセグメント損失）となりました。」
舶用機関関連は防衛省向け機関売上の寄与により増収となり、セグメント利益も小幅に増加した。一方、陸用機関関連は減収となり、セグメント損失が301百万円から339百万円へ拡大した。 - FY2020舶用機関の増収増益・陸用機関の減収減益有価証券報告書
「新たな事業取組みである防衛省向け機関売上および、メンテナンス関連の売上が増加したこと等により、売上高は47,739百万円（前期比7.4%増）、セグメント利益は3,894百万円（前期比1.4%増）となりました。 販売物件が減少したことに加え、機関の採算性悪化等により、売上高は9,470百万円（前期比1.0%減）、セグメント利益は684百万円（前期比14.5%減）となりました。」
既存事業では、舶用機関関連が防衛省向け機関売上やメンテナンス売上の増加により増収増益となった一方、陸用機関関連は販売物件減少と採算性悪化により減収減益となった。 - FY2020-Q3舶用機関の増収減益と陸用機関の減収・損失拡大有価証券報告書
「国内向けを中心に機関販売台数が増加したことに加え、メンテナンス関連の売上が増加したものの、機関の採算性が悪化したこと等により、売上高は34,967百万円（前年同四半期比7.7%増）、セグメント利益は2,572百万円（前年同四半期比5.3%減）となりました。 機関売上が減少したことに加え、機関の採算性が悪化したこと等により、売上高は4,047百万円（前年同四半期比3.8%減）、セグメント損失は487百万円（前年同四半期は148百万円のセグメント損失）となりました。」
舶用機関関連は販売台数・メンテナンス売上の増加により増収となった一方、採算性悪化により減益となった。陸用機関関連は減収となり、セグメント損失も148百万円から487百万円へ拡大した。 - FY2020-Q2舶用機関関連の増収増益と陸用機関関連の減収損失拡大有価証券報告書
「国内向けを中心に機関販売台数が増加したことに加え、メンテナンス関連の売上が増加したこと等により、売上高は23,209百万円（前年同四半期比3.7%増）、セグメント利益は1,877百万円（前年同四半期比2.9%増）となりました。 機関売上が減少したことに加え、採算性が悪化したこと等により、売上高は2,603百万円（前年同四半期比5.1%減）、セグメント損失は187百万円（前年同四半期は99百万円のセグメント損失）となりました。」
既存事業では、舶用機関関連が機関販売台数・メンテナンス売上の増加により増収増益となった一方、陸用機関関連は機関売上減少と採算性悪化により減収となり、セグメント損失も拡大した。 - FY2020-Q1既存事業の減収減益継続有価証券報告書
「海外向けを中心に機関販売台数が減少したことに加え、採算性が悪化したこと等により、売上高は10,313百万円（前年同四半期比4.0%減）、セグメント利益は758百万円（前年同四半期比9.1%減）となりました。」
舶用機関関連では、海外向けを中心とする機関販売台数の減少と採算性悪化により、売上高・セグメント利益が前年同期比で減少した。既存事業の減収減益が続いている。 - FY2019通期の既存事業の減収減益継続有価証券報告書
「主力の発電用補機関を中心に機関売上が減少したことに加え、機関の採算性が悪化したこと等により、売上高は44,448百万円（前期比3.0%減）、セグメント利益は3,840百万円（前期比24.4%減）となりました。」
舶用機関関連では、機関売上の減少と採算性の悪化により、通期の売上高・セグメント利益が前年同期を下回った。既存事業の減収減益が通期でも確認された。 - FY2019-Q3既存事業の減収減益継続有価証券報告書
「主力の発電用補機関において、海外向けを中心に機関売上が減少したこと等により、売上高は32,469百万円（前年同四半期比7.5%減）、セグメント利益は2,717百万円（前年同四半期比31.6%減）となりました。」
主力の舶用機関関連で、海外向けを中心に機関売上が減少し、売上高・セグメント利益とも前年同期比で減少した。既存事業の減収減益が第2四半期に続いている。 - FY2019-Q2既存事業の減収減益継続有価証券報告書
「主力の発電用補機関を中心に機関売上が減少したことに加え、機関の採算性が悪化したこと等により、売上高は22,386百万円（前年同四半期比6.3%減）、セグメント利益は1,825百万円（前年同四半期比35.2%減）となりました。」
主力の舶用機関関連で機関売上とセグメント利益の減少、機関の採算性悪化が続いている。 - FY2019-Q1既存事業の減収減益と採算悪化有価証券報告書
「主力の発電用補機関を中心に機関売上が減少したことに加え、エンジンの採算性が悪化したこと等により、売上高は10,742百万円（前年同四半期比16.8%減）、セグメント利益は834百万円（前年同四半期比32.2%減）となりました。」
主力の舶用機関関連で売上高・セグメント利益が前年同期比で減少し、エンジンの採算性悪化も記載された。既存事業の拡大目標に対する当四半期の業績状況が悪化方向に変化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「「既存事業の確立と拡大」につきましては、条件に応じ液体及び都市ガスの２種類の燃料を切替えて運転することが可能なデュアルフューエルエンジン初号機を本年２月に市場投入いたしました。今後も社会のニーズに応えるため、これまで培ってまいりました技術を活かし、高効率かつ、環境負荷の低い環境対応型機関の開発を積極的に進めてまいります。また、機関の大型化・多様化に対応した姫路新工場につきましても、地球環境への配慮とともに豊かな未来をリードする次世代型工場として、本年10月の本格稼働に向け着々と準備を進めております。」
既存事業について、デュアルフューエルエンジン初号機の市場投入と、姫路新工場の10月本格稼働に向けた準備という具体的な進展が記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「機関販売台数およびメンテナンス関連売上の減少があったものの、主力の発電用補機関を中心とした大型機関比率の増加や円安の効果により、売上高は35,109百万円（前年同四半期比0.7%増）、セグメント利益は3,972百万円（前年同四半期比16.0%増）となりました。」
大型機関比率の増加、機関販売台数・メンテナンス関連売上の減少、円安効果という構図が前四半期から継続している。舶用機関関連は累計売上高・セグメント利益とも前年同期を上回った。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「主力の発電用補機関を中心に大型機関比率が増加したものの、機関販売台数およびメンテナンス関連売上が減少しました。一方で円安の効果などにより、売上高は23,897百万円（前年同四半期比0.4%減）、セグメント利益は2,819百万円（前年同四半期比34.0%増）となりました。」
大型機関比率の増加と舶用機関関連のセグメント利益増加が記載され、既存事業に関する展開が継続している。一方、機関販売台数とメンテナンス関連売上は減少した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「主力の発電用補機関を中心に大型機関比率が増加し、メンテナンス関連売上が減少したものの、円安効果などにより、売上高は12,916百万円（前年同四半期比17.4%増）、セグメント利益は1,231百万円（前年同四半期比21.7%増）となりました。」
大型機関比率の増加と舶用機関関連の増収増益が記載され、既存事業の拡大に向けた具体的な進展が示されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「「既存事業の確立と拡大」につきましては、機関販売を確固たるものにするべく、新大型機関「DE-33」の開発を行い、昨年５月に市場投入しております。また、大型機関に対応した姫路新工場につきましては、2018年内稼働に向け着々と準備を進めております。さらに、円高や厳しい事業環境に耐え得るコスト体質の確立のため、各種プロジェクトを立ち上げ、推進しております。その中の一つである『生産改革プロジェクト』では作業標準化、リードタイム短縮および原価低減を目指した活動を進めており、その効果も着々と出始めております。」
DE-33の市場投入、姫路新工場の2018年内稼働に向けた準備、生産改革プロジェクトの効果発現が具体的に記載され、既存事業の確立・拡大に向けた進捗が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ主力の機関販売を確固たるものにするため、市場ニーズに適合する商品開発を進め、高品質、低コスト、短納期での生産を追求し、全世界での販売網及びアフターサービス体制を再構築するなど組織改革・人材育成を進める中で、重点市場・攻略目標を明確化して、機関販売事業の継続的な発展に向けた取組を進めてまいります。」
2015年4月から2019年3月までの中期経営計画における主要目標の一つとして、機関販売事業の継続的な発展を掲げている。