読む価値
36軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
18.1
%（2027年3月期売上高予想の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高88,066百万円前年比 -0.8%
営業利益7,621百万円前年比 -0.2%
経常利益7,959百万円前年比 +4.7%
純利益（親会社株主帰属）5,920百万円前年比 +3.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益232.90円
売上高営業利益率8.7%
期末の財政状態
総資産110,498百万円
うち純資産 49,432 百万円自己資本比率 44.7%前期末比 -1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+9,113
投資-13,517
財務+3,523
純増減-881
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高20,996百万円
セグメント別売上高舶用機関関連 71,829百万円（前年比 -1.5%）、陸用機関関連 11,545百万円（前年比 0.0%）
セグメント別利益舶用機関関連 9,690百万円（前年比 +5.1%）、陸用機関関連 1,767百万円（前年比 +3.2%）
地域別売上高地域 日本 / 当期 42,471百万円 / 前期 40,986百万円、地域 アジア / 当期 32,737百万円 / 前期 34,662百万円、地域 中南米 / 当期 2,502百万円 / 前期 2,442百万円、地域 その他の地域 / 当期 10,355百万円 / 前期 10,688百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高104,000百万円（前年比 +18.1%）
営業利益8,000百万円（前年比 +5.0%）
経常利益8,000百万円（前年比 +0.5%）
純利益5,700百万円（前年比 -3.7%）
年間配当予想69円 → 69円
配当性向29.6%
業績の増減要因
中小型機関の構成比率上昇により平均売価が低下した一方、ばら積み船・タンカー向け中小型機関の販売とメンテナンス関連売上が伸長。舶用機関関連はメンテナンス関連売上の増加や為替の影響、陸用機関関連は物件の収益性改善等により増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 12百万円、国庫補助金 400百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産廃棄損 53百万円、固定資産圧縮損 400百万円
減価償却費3,080百万円
受注高・受注残高受注高 125,875百万円 / 受注残高 113,500百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け
期末発行済株式数31,850,000
期末自己株式数6,418,525
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 88,066百万円（前年比 -0.8%） |
| 営業利益 | 7,621百万円（前年比 -0.2%） |
| 経常利益 | 7,959百万円（前年比 +4.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,920百万円（前年比 +3.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 232.90円 |
| 売上高営業利益率 | 8.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 44.7% / 前期末 45.9% |
| 総資産 | 110,498百万円 |
| 純資産 | 49,432百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 9,113百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -13,517百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 3,523百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 20,996百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 104,000百万円（前年比 +18.1%） / 営業利益 8,000百万円（前年比 +5.0%） / 経常利益 8,000百万円（前年比 +0.5%） / 純利益 5,700百万円（前年比 -3.7%） |
| 年間配当予想 | 69円 → 69円 |
| 配当性向 | 29.6% |
| セグメント別売上高 | 舶用機関関連 71,829百万円（前年比 -1.5%）、陸用機関関連 11,545百万円（前年比 0.0%） |
| セグメント別利益 | 舶用機関関連 9,690百万円（前年比 +5.1%）、陸用機関関連 1,767百万円（前年比 +3.2%） |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 当期 42,471百万円 / 前期 40,986百万円、地域 アジア / 当期 32,737百万円 / 前期 34,662百万円、地域 中南米 / 当期 2,502百万円 / 前期 2,442百万円、地域 その他の地域 / 当期 10,355百万円 / 前期 10,688百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 125,875百万円 / 受注残高 113,500百万円 |
| 減価償却費 | 3,080百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 12百万円、国庫補助金 400百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産廃棄損 53百万円、固定資産圧縮損 400百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 31,850,000 |
| 期末自己株式数 | 6,418,525 |
| 業績の増減要因 | 中小型機関の構成比率上昇により平均売価が低下した一方、ばら積み船・タンカー向け中小型機関の販売とメンテナンス関連売上が伸長。舶用機関関連はメンテナンス関連売上の増加や為替の影響、陸用機関関連は物件の収益性改善等により増益となった。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は中小型機関の販売やメンテナンス関連売上が伸びたものの、中小型機関の構成比率上昇により平均売価が低下しました。来期は大型機関・デュアルフューエル機関の販売台数増加と平均売上単価の上昇を見込む一方、競争激化、メンテナンス売上の減収、人件費増や成長投資による固定費負担を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。