舶用デュアルフューエル機関と環境負荷低減技術
FY2016に初出。33回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、主力となるディーゼル機関については、将来的な環境規制の強化を見越して環境負荷低減技術や燃費向上、新燃料対応（メタノール、アンモニア、水素）などを進めております。」
従来のデュアルフューエル機関中心の対応から、メタノール、アンモニア、水素を含む新燃料対応の研究開発へ展開が具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「この間、今後の事業拡大に向けた基盤構築を着実に進め、次世代燃料対応機関の開発および生産体制の整備に向けて、2026年の稼働を目指した姫路工場の生産能力強化投資を進行中であります。」
次世代燃料対応機関の開発と生産体制整備、姫路工場の生産能力強化投資を2026年稼働目標に向けて継続している。前期に開始した投資が進行中であることが再確認された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、次世代燃料対応機関の生産体制を整えるため、2026年の稼働を目指し、姫路工場への追加投資を開始しました。」
次世代燃料対応機関について、開発だけでなく生産体制の整備に移行し、姫路工場への追加投資を開始した。2026年の稼働目標も示されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「現在進行中の次世代燃料対応機関開発は、メタノール、アンモニアはそれぞれ2026年、2028年の商用機関出荷を予定しております。加えて、ハイブリッド（バッテリー、燃料電池等を構成機器とした船内電力最適化）、カーボンキャプチャなどによるＧＨＧ削減技術開発についても継続して取り組んでおります。」
次世代燃料対応機関について、メタノール機関を2026年、アンモニア機関を2028年に商用出荷する計画が具体化した。ハイブリッドやカーボンキャプチャの開発も対象に加わっている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、研究開発において次世代燃料対応機関開発を加速させるため、研究機関や大学等との連携を図っております。」
次世代燃料対応機関の開発を加速させる手段として、研究機関や大学等との連携を図ることが具体的に示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「研究開発においては、国際海運におけるカーボンニュートラルを実現するため、ゼロエミッション燃料への早期転換に向け、多様な燃料に対応できる革新的な機関開発に取り組んでおります。」
国際海運のカーボンニュートラルに向け、ゼロエミッション燃料への早期転換と多様な燃料に対応する機関開発を継続している。新たな完成・市場投入等のマイルストーンは記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、2021年10月にデュアルフューエル機関４機種のラインアップを完了し、2022年度末までには約220台以上を販売・受注しており、重油燃料型ディーゼル機関からの置き換えが加速しました。」
前期に記載された約150台の受注から、2022年度末までに約220台以上の販売・受注へ進展し、DF機関の商用展開と既存機関からの置換進展が示されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究等を含む研究開発活動について、重要な変更がないとの記載が続いている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、さらなる環境負荷低減のため、液体燃料とガス燃料双方を切り替えて運転可能なデュアルフューエル機関を開発し４機種のラインアップ化を完了いたしました。これにより二元燃料化が進展しているメガコンテナ船ならびに、自動車運搬船向けを中心に150台程度を受注いたしました。 また、デュアルフューエル機関の次に来る船舶のゼロエミッション化に対応するため、アンモニアを始め水素等、新燃料対応機関の先行開発に注力しております。さらに、株式会社三井Ｅ＆Ｓマシナリーと共同提案した『外航船向け水素燃料推進プラントの技術開発』が、国土交通省の海事産業集約連携促進技術開発支援事業に採択される等、次世代燃料として内燃機関の技術確立を目指して産学官と連携し、積極的に取り組んでおります。」
DF機関は4機種のラインアップ化を完了し、約150台を受注した。加えて、水素・アンモニア等の新燃料対応機関の先行開発と、水素燃料推進プラント技術開発の採択が記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究等を含む研究開発活動について、重要な変更がないとの記載が続いている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究等を含む研究開発活動について、重要な変更がないとの記載が続いている。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、デュアルフューエル機関（ＤＦ機関）については、引き続き500kWクラスから6,000kWクラスのＤＦ機関のラインアップ化を進め、舶用・陸用分野にかかわらず厳しい環境規制へ対応するために、機関の効率アップ、ガス燃料の多様化（天然ガス、プロパンガス等）への対応などに取り組んでおり、舶用発電機関を市場に投入しました。 さらに、次世代燃料として、水素やアンモニアなどゼロカーボン燃料を使用する機関の開発も進行中です。」
6,000kWクラスまでのDF機関ラインアップ化を継続する中、舶用発電機関の市場投入に到達した。また、水素・アンモニア等のゼロカーボン燃料機関の開発が新たに進行中と記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「また、デュアルフューエル機関（ＤＦ機関）については、引き続き500kWクラスから6,000kWクラスのＤＦ機関のラインアップ化を進め、舶用・陸用分野にかかわらず厳しい環境規制へ対応するために、機関の効率アップ、ガス燃料の多様化（天然ガス、プロパンガス等）への対応などに取り組んでまいります。」
ＤＦ機関のラインアップ目標の上限が、前回の4,000kWクラスから6,000kWクラスへ拡大した。また、LPG改質器についてNK承認を取得し、ラインアップ拡充を成果として記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、デュアルフューエル機関（ＤＦ機関）については、引き続き500kWクラスから4,000kWクラスのＤＦ機関のラインアップ化を進め、舶用・陸用分野にかかわらず厳しい環境規制へ対応するために、機関の効率アップ、ガス燃料の多様化（天然ガス、プロパンガス等）への対応などに取り組んでまいります。」
ＤＦ機関について、500kWクラスから4,000kWクラスまでのラインアップ化、効率向上、天然ガス・プロパンガス等の燃料多様化への対応を引き続き進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究を含む研究開発活動について、重要な変更がないとの記載が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術およびガスエンジン共同研究を含む既存の研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「将来の燃料事情及び環境規則に合致するデュアルフューエル機関（ＤＦ機関）については、開発完了した「6DE28DF」の商用初号機を市場投入いたしました。引き続き500kWクラスから4000kWクラスのＤＦ機関のラインアップ化を進めております。」
6DE28DFについて、従来の開発完了段階から商用初号機の市場投入段階へ進んだ。500kWクラスから4000kWクラスまでのラインアップ化も記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術、ガスエンジン共同研究を含む既存の研究開発活動について、重要な変更がないとの記載が続いている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術およびガスエンジン共同研究を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術およびガスエンジン共同研究について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術およびガスエンジン共同研究について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、環境負荷低減技術およびガスエンジン共同研究について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
舶用デュアルフューエル機関、低環境負荷技術およびガスエンジン共同研究について、当四半期に重要な変更がないと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「将来の燃料需要及び環境規制に合致する舶用デュアルフューエル機関については、既に開発を完了した「6DE28DF」に引き続き、DF機関のラインアップを進めております。当社独自機関の開発を進めるとともに、ガスエンジン全般について三井造船株式会社との共同研究開発も進めております。」
6DE28DFの開発完了後もDF機関のラインアップ拡充と、三井造船とのガスエンジン共同研究を進めている。