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ダイハツインフィニアース(6023)・目標前進直近の決算説明資料(2026-07-31)では「その他」

売上高経常利益率・自己資本比率の向上

FY2017に初出。34回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-07-31。

34記載
10年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2019-Q3 – FY2020その他FY2023-Q1 – FY2024-Q1前進FY2024-Q2 – FY2025-H12017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 32026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。18社中2社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-31その他決算説明資料

    「自己資本比率 (%) 45.2 42.9」

    2027年3月期第1四半期の自己資本比率は42.9%となり、前年同四半期の45.2%から低下した。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「この結果、営業利益は、前連結会計年度の7,634百万円から0.2%減益の7,621百万円となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度から0.1ポイント上昇して8.7%となりました。経常利益は、前連結会計年度の7,603百万円から4.7%の増益となる7,959百万円となり、売上高経常利益率は、前連結会計年度から0.5ポイント上昇して9.0%となっております。親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度の5,717百万円から203百万円の増益となる5,920百万円となりました。自己資本利益率(ROE)は、前連結会計年度から0.6ポイント上昇して12.7%となっております。」

    売上高営業利益率8.7%、売上高経常利益率9.0%、ROE12.7%となり、収益性・資本効率の指標が前期から改善した。
  3. 2026-05-19前進決算説明資料

    「引き続き31年3月期に向け各資本コストを超える資本効率の実現を目指す」

    ROE・ROICの2031年3月期目標に加え、株主資本コストおよびWACCを上回る資本効率を目指す基準が明示された。
  4. FY2026-H1自己資本比率低下と収益性悪化有価証券報告書

    「その結果、当中間連結会計期間における売上高は41,534百万円(前年同期比3.2%減)となり、利益面におきましては、営業利益は2,463百万円(前年同期比22.6%減)、経常利益は2,563百万円(前年同期比17.0%減)、親会社株主に帰属する中間純利益は、2,110百万円(前年同期比0.8%減)になりました。 当中間連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末から1.8ポイント低下し、44.1%となりました。」

    上期の営業利益・経常利益が前年同期比で減少し、自己資本比率も前連結会計年度末から1.8ポイント低下して44.1%となった。収益性と自己資本比率の指標は目標に対して悪化方向となった。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末から2.4ポイント上昇して、52.5%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の50.1%から52.5%へ上昇し、自己資本比率向上の目標に対する数値上の改善が示された。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「この結果、営業利益は、前連結会計年度の3,601百万円から44.2%増益の5,194百万円となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度から1.4ポイント上昇して6.4%となりました。経常利益は、前連結会計年度の3,660百万円から51.5%の増益となる5,546百万円となり、売上高経常利益率は、前連結会計年度から1.7ポイント上昇して6.8%となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度の2,948百万円から2,201百万円の増益となる5,149百万円となりました。なお、1株当たり当期純利益は、前連結会計年度の93.37円に対し、当連結会計年度は162.87円となりました。自己資本利益率(ROE)は、前連結会計年度から4.1ポイント上昇して10.7%となっております。」

    売上高営業利益率は6.4%、売上高経常利益率は6.8%、ROEは10.7%へ上昇し、収益性・資本効率に関する指標が改善した。
  7. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度から1.2ポイント上昇して、49.1%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の47.9%から49.1%へ1.2ポイント上昇し、自己資本比率向上という目標に対する数値上の改善が示された。
  8. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度から0.9ポイント上昇して、48.8%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の47.9%から48.8%へ上昇し、自己資本比率の向上という目標に対する数値上の改善が示された。
  9. FY2024-Q1自己資本比率の低下継続有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末から0.3ポイント低下して、47.6%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の47.9%から47.6%へ低下し、自己資本比率の向上という目標に対して当四半期は悪化方向となった。
  10. FY2023利益率・ROE上昇と自己資本比率低下有価証券報告書

    「この結果、営業利益は、前連結会計年度の2,092百万円から72.1%増益の3,601百万円となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度から1.4ポイント上昇して5.0%となりました。経常利益は、前連結会計年度の2,506百万円から46.0%の増益となる3,660百万円となり、売上高経常利益率は、前連結会計年度から0.7ポイント上昇して5.1%となっております。 親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度の1,968百万円から979百万円の増益となる2,948百万円となりました。なお、1株当たり当期純利益は、前連結会計年度の62.01円に対し、当連結会計年度は93.37円となりました。自己資本利益率(ROE)は、前連結会計年度から1.9ポイント上昇して6.6%となっております。」

    売上高営業利益率5.0%、売上高経常利益率5.1%、ROE6.6%へ上昇した一方、自己資本比率は48.2%から47.9%へ低下し、経営指標の動きは分かれた。
  11. FY2023-Q3自己資本比率の低下継続有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度から0.7ポイント低下して、47.5%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の48.2%から47.5%へ低下し、自己資本比率の向上という目標に対して悪化方向の変化となった。
  12. FY2023-Q2自己資本比率の低下有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度から0.5ポイント下落して、47.7%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の48.2%から47.7%へ0.5ポイント低下し、自己資本比率の向上という目標に対して悪化方向の変化となった。
  13. FY2023-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末から0.3ポイント下落して、47.9%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の48.2%から47.9%へ低下し、自己資本比率の向上という目標に対して当四半期は悪化方向の変化となった。
  14. FY2022前進有価証券報告書

    「この結果、営業利益は、前連結会計年度の994百万円から110.4%増益の2,092百万円となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度から1.9ポイント上昇して3.6%となりました。経常利益は、前連結会計年度の1,149百万円から118.1%の増益となる2,506百万円となり、売上高経常利益率は、前連結会計年度から2.3ポイント上昇して4.4%となっております。 親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度の712百万円から1,256百万円の増益となる1,968百万円となりました。なお、1株当たり当期純利益は、前連結会計年度の22.43円に対し、当連結会計年度は62.01円となりました。自己資本利益率(ROE)は、前連結会計年度から3.0ポイント上昇して4.7%となっております。」

    経営指標として重視する収益性・資本効率では、売上高営業利益率が3.6%、売上高経常利益率が4.4%、ROEが4.7%へ上昇した。
  15. FY2022-Q3自己資本比率の低下有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度から1.5ポイント下落して、49.7%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の51.2%から49.7%へ1.5ポイント低下し、自己資本比率の向上という目標に対して悪化方向の変化となった。
  16. FY2022-Q2自己資本比率の低下有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度から0.3ポイント下落して、50.9%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の51.2%から50.9%へ0.3ポイント低下し、自己資本比率の向上という目標に対して悪化方向の変化となった。
  17. FY2022-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末から0.5ポイント下落して、50.7%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の51.2%から50.7%へ0.5ポイント低下した。自己資本比率の向上という目標に対して、当四半期は悪化方向の変化となった。
  18. FY2021利益率・ROE低下と自己資本比率上昇有価証券報告書

    「この結果、営業利益は、前連結会計年度の2,674百万円から62.8%減益の994百万円となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度から2.7ポイント低下して1.8%となりました。経常利益は、前連結会計年度の2,915百万円から60.6%の減益となる1,149百万円となり、売上高経常利益率は、前連結会計年度から2.8ポイント低下して2.0%となりました。 親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度の1,996百万円から1,284百万円の減益となる712百万円となりました。なお、1株当たり当期純利益は、前連結会計年度の62.80円に対し、当連結会計年度は22.43円となりました。自己資本利益率(ROE)は、前連結会計年度から3.3ポイント低下して1.7%となっております。」

    収益性と資本効率の指標では、売上高営業利益率1.8%、売上高経常利益率2.0%、ROE1.7%へ低下した。一方、自己資本比率は51.2%へ上昇した。
  19. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度から3.3ポイント上昇して、50.8%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の47.5%から50.8%へ3.3ポイント上昇し、向上目標に対する数値上の改善が示された。
  20. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度から1.9ポイント上昇して、49.4%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の47.5%から49.4%へ1.9ポイント上昇し、向上目標に対する数値上の改善が示された。
  21. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 46.5 48.1 47.5」

    自己資本比率は当第1四半期末48.1%となり、前連結会計年度末の47.5%から0.6ポイント上昇した。自己資本比率の向上という目標に対する数値上の改善が示されている。
  22. FY2020利益率改善と自己資本比率横ばい有価証券報告書

    「この結果、営業利益は、前連結会計年度の2,626百万円から1.9%増益の2,674百万円となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度から0.1ポイント低下して4.5%となりました。経常利益は、前連結会計年度の2,576百万円から13.2%の増益となる2,915百万円となり、売上高経常利益率は、前連結会計年度から0.4ポイント上昇して4.9%となりました。 親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度の1,818百万円から178百万円の増益となる1,996百万円となりました。なお、1株当たり当期純利益は、前連結会計年度の57.11円に対し、当連結会計年度は62.80円となりました。自己資本利益率(ROE)は、前連結会計年度から0.3ポイント上昇して5.0%となっております。」

    売上高営業利益率は4.5%へ小幅低下した一方、売上高経常利益率は4.9%、ROEは5.0%へ上昇した。自己資本比率は前期と同じ47.5%で、指標の動きは分かれた。
  23. FY2020-Q3自己資本比率の低下継続有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末から1.0ポイント低下して、46.5%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の47.5%から46.5%へ1.0ポイント低下し、自己資本比率の向上という目標に対して悪化方向の変化が示された。
  24. FY2020-Q2自己資本比率の低下有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 47.8 46.9 47.5」

    自己資本比率は当第2四半期末46.9%となり、前連結会計年度末の47.5%から低下した。自己資本比率の向上という目標に対し、数値は悪化方向に変化している。
  25. FY2020-Q1自己資本比率と売上高経常利益率の低下有価証券報告書

    「売上高経常利益率は前年同四半期から2.4ポイント低下して△0.2%、親会社株主に帰属する四半期純損失は36百万円(前年同四半期は171百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」

    売上高経常利益率は前年同期から2.4ポイント低下して△0.2%となった。また、自己資本比率は前連結会計年度末から1.0ポイント低下して46.5%となり、目標指標がともに低下した。
  26. FY2019自己資本比率上昇と利益率低下有価証券報告書

    「売上高経常利益率は、前連結会計年度から0.7ポイント低下して4.5%となっております。」

    売上高経常利益率は5.2%から4.5%へ低下した。一方、自己資本比率は前期末から0.5ポイント上昇して47.5%となり、目標指標の動きは分かれた。
  27. FY2019-Q3自己資本比率の低下有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 48.2 47.6 47.0」

    自己資本比率は当第3四半期末47.6%となり、前第3四半期末48.2%および前四半期末47.8%から低下した。一方、前連結会計年度末の47.0%は上回っている。
  28. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 45.3 47.8 47.0」

    自己資本比率は当第2四半期末47.8%となり、前連結会計年度末の47.0%から上昇した。自己資本比率の向上という目標に対する数値上の改善が示されている。
  29. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 46.0 47.7 47.0」

    自己資本比率は当第1四半期末47.7%となり、前連結会計年度末の47.0%から上昇した。自己資本比率の向上という目標に対する数値上の改善が示されている。
  30. FY2018自己資本比率上昇と売上高経常利益率低下有価証券報告書

    「この結果、営業利益は、前連結会計年度の3,498百万円から13.0%減益の3,044百万円となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度から0.9ポイント低下して5.1%となりました。経常利益は、前連結会計年度の3,441百万円から9.8%の減益となる3,104百万円となりました。売上高経常利益率は、前連結会計年度から0.7ポイント低下して5.2%となっております。」

    企業価値向上の指標のうち、売上高経常利益率は5.9%から5.2%へ低下した。一方、自己資本比率は前期末46.1%から当期末47.0%へ上昇している。
  31. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 45.1 48.2 46.1」

    自己資本比率は当第3四半期末48.2%となり、前連結会計年度末の46.1%、前第3四半期末の45.1%を上回った。自己資本比率の向上という目標に対する数値上の改善が示されている。
  32. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 45.3 47.3 46.1」

    自己資本比率は当第2四半期末47.3%となり、前連結会計年度末の46.1%から上昇した。自己資本比率の向上という目標に対する数値上の改善が示されている。
  33. FY2018-Q1自己資本比率の小幅低下有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 45.4 46.0 46.1」

    自己資本比率は当第1四半期末46.0%で、前連結会計年度末の46.1%から0.1ポイント低下している。自己資本比率の向上という目標に対する当四半期の数値変化が示されている。
  34. FY2017初出有価証券報告書

    「当社グループでは、企業価値を増大するために売上高経常利益率ならびに自己資本比率を向上させることが重要と考えております。」

    企業価値増大のために、売上高経常利益率と自己資本比率を向上させることを目標とする考え方が記載されているが、具体的な数値目標や期限は示されていない。
一緒に動いた変遷

「売掛債権回収リスク」は、この変遷が動いた34回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1266654★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売掛債権回収リスク12回
  3. 2キャッシュ・フローと間接金融依存6回
  4. 3舶用デュアルフューエル機関と環境負荷低減技術6回
  5. 4コスト低減・品質安定・製造工程合理化6回
  6. 5姫路新工場による大型化・生産効率化5回
  7. 6海運市況低迷と造船需給ギャップ4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ダイハツインフィニアースの次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-31の決算説明資料で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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