製造コストの低減と生産効率化
FY2016に初出。33回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
赤阪鐵工所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、低燃費型新機種製造に向けた木型等製作により、減価償却費が88百万円増加したことも当事業年度の収益に影響を及ぼしております。」
社内のコストダウンに取り組んだものの、原材料・購入品・各種経費の上昇に加え、低燃費型新機種向け木型等の製作で減価償却費も88百万円増加し、原価率悪化と経常利益減少につながった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「材料費をはじめ各種経費の値上げ圧力のあるなか、原価率の低減に努めると共に」
材料費等の値上げ圧力がある中で原価率の低減に努め、前年同期の経常損失・中間純損失から経常利益198百万円・中間純利益136百万円へ転換した。 - FY2025前進有価証券報告書
「損益面では、利益率の高い部分品の販売が好調であったことから原価率は前事業年度に比べ改善しています。」
利益率の高い部分品の販売好調により原価率が前事業年度比で改善した。製造コスト低減をめぐる採算面で、具体的な改善結果が示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「材料費をはじめ各種経費の値上げ圧力のあるなか、原価率の低減に努めた結果、経常利益36百万円（前年同期経常損失62百万円）、中間純利益21百万円（前年同期中間純損失45百万円）となりました。」
原価率の低減に努めた結果、前年同期の経常損失・中間純損失から利益へ転換した。費用上昇圧力がある中で、コスト低減の取り組みが業績に反映されたと説明している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「社内のコストダウンに取り組むも、原材料、購入品に加え各種経費の値上がりが大きく、内燃機関の売価に値上がり相当分を転嫁しきれないことから原価率が大幅に悪化しています。」
社内のコストダウンを進めているものの、原材料・購入品・各種経費の値上がりがそれを上回り、原価率の大幅悪化と経常利益90.1％減として採算環境がさらに悪化した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「収益面では社内のコストダウンに取り組むも、原材料、購入品に加え各種経費の値上げが大きく、内燃機関の売価に値上げ相当分を転嫁しきれないことから原価率が大幅に悪化しています。」
社内のコストダウンに取り組んでいるものの、原材料・購入品・各種経費の値上げを売価に転嫁しきれず、原価率の大幅悪化と赤字転落として採算環境が悪化した。 - FY2024-Q2コストアップ・減価償却費増有価証券報告書
「収益面では資材費等コストアップの影響を製品価格に転嫁しきれていないこと、また、前期の設備投資による減価償却費の増加もあり」
製造コスト低減の取り組みが続く一方、資材費等のコストアップを価格転嫁できず、前期設備投資に伴う減価償却費も増加して採算を圧迫した。 - FY2024-Q1原価率悪化有価証券報告書
「電力料をはじめとする原材料費や購入部品の価格高騰が前事業年度から継続していることから、第１四半期累計期間は前第１四半期累計期間に比べ原価率の悪化したことにより」
製造コスト低減を進める方針が続く一方、電力料、原材料費、購入部品価格の高騰が継続し、原価率の悪化として当四半期の採算に現れている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「製造工場改革 ・EMS（環境経営管理システム）活動 ・電気炉によるCO2排出削減 ・自動機導入による安定した品質と工程・工数の低減」
製造コスト低減の取り組みが、EMS、電気炉、自動機導入を組み合わせた製造工場改革として整理され、環境負荷、品質、工程・工数の低減を一体的に扱う表現となっている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「収益面では、前述のとおり収益性の高い部分品及び修理工事等の売上が前年同期に比べ増加したこと、また、販売費及び一般管理費が前年同期に比べ減少した結果、経常利益186百万円（前年同期比83.2％増）、四半期純利益116百万円（前年同期比55.1％増）となりました。」
販売費及び一般管理費の減少に加え、売上原価も前年同期の2,734,124千円から2,669,462千円へ減少した。費用低減が利益増加に結びついたことが数値で示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「製造総費用や販売費及び一般管理費が前年同期に比べ減少した結果、経常利益57百万円（前年同期比72.8％増）、四半期純利益35百万円（前年同期比118.4％増）となりました。」
製造総費用と販売費及び一般管理費が前年同期比で減少し、利益増加に結びついた。製造コスト・経費低減が当四半期の業績に反映されたことが示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「主機関の製造コスト削減、経費削減による販売費及び一般管理費の減少」
主機関の製造コスト削減と経費削減による販売費及び一般管理費の減少が、当期の利益計上要因として具体的に記載された。コスト低減策が業績に反映されたことが示されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
製造原価低減、調達改善、設備稼働向上等を含む従来の経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
製造原価低減、調達改善、設備稼働向上等を含む従来の経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
製造原価低減、調達改善、設備稼働向上等を含む従来の経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「中期経営計画重点施策 製造工場改革・脱炭素化に向けた製造体制構築・将来に向けた設備体制、人員体制の構築 業務改革・生産効率の向上」
従来の原価低減中心の取り組みが、５ヵ年計画の下で脱炭素化に向けた製造体制、設備・人員体制の構築、生産効率向上を含む工場・業務改革へ再整理されている。 - FY2021-Q2固定費・研究開発費の負担継続有価証券報告書
「材料費等の変動費については、仕事量減少に伴い減少しましたが、減価償却費等の固定費については変動費ほど減少はせず、販売費及び一般管理費の試験研究費は環境規制対応のため増加する等、売上高減少に比べ売上原価や販売費及び一般管理費が減少しなかった」
仕事量減少により変動費は減少した一方、減価償却費等の固定費や環境規制対応の試験研究費は売上減少ほど減少せず、コスト構造が損失要因となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
製造原価低減、調達改善、設備稼働向上等を含む従来の経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「原価率の低減について、従来サプライヤーとの関係を含めた調達戦略の策定。」
製造原価低減の手段が、従来の工数削減や設備稼働向上に加え、サプライヤーとの関係を含む調達戦略の策定へと具体化・再整理された。 - FY2020-Q3資材高・製造経費増で赤字有価証券報告書
「原材料や購入部品など資材価格は期初から高止まりの状況であり、製造設備の維持に伴う修繕費など製造経費も増加しております。販売費及び一般管理費は試験研究費などの経費も膨らんでおり」
資材価格の高止まり、設備維持に伴う修繕費、試験研究費等の増加が続き、当第3四半期累計期間は経常損失7百万円となった。製造コスト低減の取り組みを取り巻く採算環境が一段と厳しいことが示されている。 - FY2020-Q2資材・製造経費上昇で減益有価証券報告書
「受注価格が厳しい中で、原材料や購入部品など資材価格の上昇や製造設備の維持に伴う修繕費など製造経費の増加、販売費及び一般管理費では試験研究費の増加など材料費以外の経費も膨らんでおり」
資材価格、設備維持に伴う修繕費、試験研究費などの経費が増加し、経常利益が前年同期比85.9％減となった。製造コスト低減の取り組みを取り巻く採算環境の厳しさが続いている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
製造原価低減、リードタイム短縮、調達価格改善、大型設備の稼働向上等を含む従来の経営戦略について、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益面においては、継続してコストダウンに努めておりますが、厳しい状況にあります造船業界の影響をうけて製品価格が依然として回復していない」
コストダウンへの取り組みを継続しているが、製品価格の未回復などにより厳しい状況にあると説明している。 - FY2019-Q2コスト削減も材料費減らず有価証券報告書
「当第２四半期累計期間は、売上高4,717百万円（前年同期比11.8％減）となりました。損益面においては、コストダウンに努めましたが材料費が売上減少に比べ削減できなかったことから、経常利益233百万円（前年同期比7.8％減）」
コストダウンに努めた一方、材料費が売上減少に比べて削減できず、経常利益が前年同期比7.8％減少したと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前第１四半期会計期間に比べ主機関の売上高は、製品の納入期日が延びたことから売上台数が減少したものの、コストダウンに努めたことなどから、当第１四半期会計期間は、売上高2,540百万円（前年同期比11.5％減）、経常利益178百万円（前年同期比6.4％増）となりました。」
製造コスト低減の方針は継続しており、コストダウンに努めたことなどが経常利益の前年同期比増加につながったと説明している。具体的なコスト削減額は示していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「工数削減を中心とした、製造原価低減。」
製造原価低減を中期経営計画の対処すべき課題として継続し、工数削減を中心とする手段を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
製造原価低減、リードタイム短縮、調達価格改善、大型設備の稼働向上等を含む従来の経営戦略について、重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
製造原価低減、リードタイム短縮、調達価格改善、大型設備の稼働向上等の課題について重要な変更がないとされている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「リードタイム大幅短縮、調達価格の改善、大型設備の稼働向上による製造原価低減」
製造原価低減の手段を、リードタイム短縮、調達価格改善、大型設備の稼働向上として具体化しているが、達成実績は記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「設計段階からの製造方法の見直し、購入品費の低減と大型設備の稼働率向上等によるコストダウン」
設計段階の製造方法見直し、購入品費低減、大型設備の稼働率向上、小形２サイクルディーゼル機関のコストダウンを進めるとしている。来期にも継続注力する記載がある。