環境製品・ライセンス・DXを軸とする新たな成長ステージ
FY2022に初出。18回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-11-10。
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- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「また、自社の固有技術(Technology)を磨き、舶用内燃機関、アフターサービス、ライセンスの3事業領域(Domain)に横断して展開する「1T3D多角化戦略」を推進することで、各事業領域を相互に連携させつつ、収益機会を拡大するポートフォリオ経営を推進しております。」
従来の第2次中期事業計画における脱炭素エンジン・ライセンス等の成長施策に加え、固有技術を3事業領域へ横断展開する「1T3D多角化戦略」とポートフォリオ経営という新たな枠組みを明示した。第2次中期事業計画は2027年度末までを対象とし、次世代燃料エンジンの社会実装とUEエンジンの世界シェア拡大を並行して進めている。 - 2026-08-06再定義決算
「自社の固有技術(Technology)を磨き、舶用内燃機関、アフターサービス、ライセンスの3事業領域(Domain)に横断して展開する「1T3D多角化戦略」を推進することで、売上高および利益の持続的な高成長の実現を目指しております。」
第2次中期事業計画の成長戦略を、固有技術を3事業領域へ展開する「1T3D多角化戦略」として整理している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2027年3月期の通期業績につきましては、第2次中期事業計画で策定した打ち手を適時・適切に講じることで、売上高・利益ともに続伸させ、過去最高を4期連続で更新していく計画です。売上高は、32,700百万円で、前期比2,992百万円(10.1%)の増加、営業利益は、5,880百万円で、同421百万円(7.7%)の増加、経常利益は、6,890百万円で、同456百万円(7.1%)の増加、当期純利益は、5,010百万円で、同251百万円(5.3%)の増加を見込んでおります。」
第2次中期事業計画の具体的な次年度計画として、売上高327億円、営業利益58億8,000万円、経常利益68億9,000万円、当期純利益50億1,000万円を見込み、過去最高の4期連続更新を目指している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当期からの第2次中期事業計画では、「Be the First Mover」をコンセプトに、世界に先駆けて、次世代アンモニア・水素燃料エンジンの開発、製造、社会実装を押し進めており、将来の成長ドライバーの育成と新たな市場創造を目指しております。また、ライセンシーと連携したグローバル展開の強化で、UEエンジン世界シェアの更なる拡大にも注力しております。」
第2次中期事業計画の「Be the First Mover」のもと、アンモニア・水素燃料エンジンの開発から製造・社会実装までを進め、ライセンシーと連携したUEエンジンの世界シェア拡大を並行して推進している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「これらを踏まえて、2025年度からの3ヶ年を対象に、「第2次中期事業計画」を策定しており、主に以下の3点の取り組みを進めることで、持続的な事業成長と企業価値の向上に努めてまいります。」
2022~2024年度の第1次中期事業計画から、2025年度開始の第2次中期事業計画へ移行した。環境対応の深化、UEエンジン世界シェア拡大、企業価値向上を三つの柱としている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、中期事業計画のもと、主機関、アフターサービス、ライセンス、部品供給の全ての事業領域で、適時・的確な打ち手を講じることで、売上高・利益ともに伸長し、「新たな成長ステージ」に突入しております。更に、GHG(温室効果ガス)排出量削減の取り組みを進める顧客や業界、社会の要請に応えるべく、ファーストムーバーとして世界に先駆けて、次世代アンモニア・水素燃料エンジンの開発、製造、社会実装に取り組むことで、新たな価値創出を進め、社会課題の解決と事業成長を両立させております。」
中期事業計画の主機関、アフターサービス、ライセンス、部品供給の全領域で売上高・利益が伸長し、新たな成長ステージに突入したと説明している。脱炭素燃料エンジンの社会実装までを成長施策に組み込んでいる。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期における経営成績は、売上高は14,462百万円となり、前年同四半期比23.3%の増収、損益は、営業利益は1,411百万円となり、341.4%の増益、経常利益は1,643百万円となり、266.2%の増益、四半期純利益は1,137百万円となり、124.9%の増益となりました。」
環境製品、ライセンス、業務基盤強化を軸とする成長ステージについて、第3四半期累計期間に売上高14,462百万円、営業利益1,411百万円、経常利益1,643百万円を計上し、前年同期比で増収増益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、当社は、外部環境の変化に柔軟に対応しながら、主機の受注拡大を具体化し、更にはグローバルライセンサーとして、ライセンス事業を強化することで、世界シェアの向上を目指しております。また、脱炭素の取り組みを進める顧客や業界、社会の要請に応えるべく、当社独自の技術力に磨きをかけ、次世代脱炭素燃料エンジンの開発にも並行して取り組み、気候変動課題の解決に資する革新製品の開発・製品化を進めることで、ESG経営の深化と持続的な企業価値の向上を目指しております。」
主機受注拡大、グローバルライセンス事業、次世代脱炭素燃料エンジンの開発・製品化を並行して進める成長ステージを再確認し、各施策の具体化を進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社は、外部環境の変化に柔軟に対応しながら、主機の受注拡大を具体化し、更にはグローバルライセンサーとして、ライセンス事業を強化することで、世界シェアの向上を目指しております。また、脱炭素の取り組みを進める顧客や業界、社会の要請に応えるべく、当社独自の技術力に磨きをかけ、次世代脱炭素燃料エンジンの開発にも並行して取り組み、気候変動課題の解決に資する革新製品の開発・製品化を進めることで、ESG経営の深化と持続的な企業価値の向上を目指しております。」
主機受注拡大、グローバルライセンス事業、次世代脱炭素燃料エンジンを並行して進める成長ステージを再確認し、当四半期には受注残・ライセンス収入・部品供給の拡大という具体的な進展が示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2024年3月期の通期業績予想につきましては、前期比で増収・増益となる、売上高18,500百万円、営業利益500百万円、経常利益1,500百万円、当期純利益1,100百万円を見込んでおります。」
中期事業計画で掲げた環境製品、ライセンス、DXを軸とする成長ステージについて、2024年3月期の売上高185億円、営業利益5億円、経常利益15億円、当期純利益11億円という増収増益計画を示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下、当社は、昨年前半に高水準で推移した新造船発注局面に、LSH型を中心とした最新鋭省エネ主機関の積極的な営業活動を展開することで、豊富な先行き受注・内定案件を抱えており、その後も主機関の拡販活動を弛まず進めることで受注・内定案件の上積みを進めております。また、修理・部品等の分野でも、環境規制対応メニューの充実によるアフターサービス事業の伸長、ライセンス事業でのグローバル展開強化などを梃子とすることで、当社事業全体の持続的な発展を目指し、売上高の益々の拡大と、収益力の強化に努めております。」
中期事業計画で示した成長ステージについて、LSH型省エネ主機関の拡販、環境規制対応アフターサービス、ライセンス事業のグローバル展開を通じ、受注案件の上積みと事業全体の持続的発展を進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「海外ライセンシー(YDE:Zhejiang Yungpu Diesel Engine Co., Ltd.)において当社支援のもと、世界の初号機となるUEC33LSH-C2型機関が本年9月に完成しました。同じく新規ライセンシーとして立上り支援を強化してきたGDF社(Guangzhou Diesel Engine Factory Co., Ltd.)においても連続生産に移行しており、今後、製造台数の増加を見込んでおります。これに伴い、当社からライセンシーに対する部品供給の売上も拡大しており、当社事業はシナジー効果を生みつつ伸長しております。」
中期事業計画で掲げたライセンス事業のグローバル展開について、海外ライセンシーでの初号機完成、別ライセンシーの連続生産移行、部品供給売上の拡大という具体的な進展が示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社は、LSH型を中心とした最新鋭省エネ主機関の拡販や、環境規制対応メニューの充実によるアフターサービス事業の伸長、ライセンス事業でのグローバル展開強化などを梃子に、事業の持続的な発展を目指して、売上高の拡大と、収益力の強化に努めております。なお、ライセンシーで受注・内定済の当社ライセンスエンジンについては、本年度の下半期から生産量を急拡大させる計画であり、当社は、これに伴うロイヤリティー収入や部品供給事業の更なる拡大を見込んでおります。」
中期事業計画で示した成長ステージに関連して、LSH型省エネ主機関の拡販、環境規制対応アフターサービス、ライセンス事業のグローバル展開を具体的な梃子として示し、ライセンスエンジンの生産量を本年度下半期から急拡大する計画を記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループは、2017年の事業統合後、PMI(Post Merger Integration)を推進し、経営基盤を強化することで、厳しい市況にも耐えうる企業体質へと変容を遂げました。これを原動力に攻めの経営に転じ、将来の飛躍に向けた各種施策を講じたことで、次なる新たな成長ステージを視野に捉えております。こうした当社グループの今後の目指す姿として、中期事業計画を策定しており、以下の3点について、重点的に取り組みを進めることで、ESG経営を深化するとともに、新たな価値を社会に提供する持続可能な企業として業績を発展させてまいります。」
事業統合後の構造改革を経て、環境分野の新製品、ライセンス事業、DX・社内リソース再配置を三つの重点施策とする中期事業計画を初めて独立した枠組みとして明示している。