中央発條の2027年3月期第2四半期決算正式開示。売上高は前年同期比4.1%増の562億5,000万円だが、営業利益は74.0%減の3億8,800万円、経常利益は64.2%減の7億円、親会社株主に帰属する中間純利益は42.0%減の7億7,600万円となり、下方修正の見通しが示された。
国内需要の堅調と円安効果で売上高は前年同期比4.1%増となった一方、先行投資や中国の減産、北米の関税・資材インフレの影響で利益は大幅に圧迫された。北米セグメントは損益が赤字に転じ、全体の利益水準は大きく落ち込んだ。
報告セグメントは日本、北米、中国、アジアの4区域で構成され、国内は需要が堅調だが中国の景気減速と現地OEMとの競争激化が売上高の伸びを抑制した。海外売上高には円安効果も寄与した。
貸借対照表では総資産が前期末の1,549億円から1,484億円へ減少し、現金預金の減少が主因となった。純資産は921億6,000万円に niveau、自己資本比率は56.6%から59.0%へ上昇した。
キャッシュフローは営業活動で支出が発生し、投資活動の支出は縮小、財務活動は支出拡大。現金及び現金同等物の中間期末残高は200億5,000万円から227億2,000万円へ増加した。
今年度の通期見通しは下方修正され、売上高は前期比0.8%減の1,100億円、営業利益は36.8%減の18億円、経常利益は48.8%減の23億円、親会社株主に帰属する当期純利益は85.9%減の17億5,000万円を見込む。配当は年間90円を維持する見込み。