原材料・原油価格の上昇
FY2016に初出。27回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- 2026-07-30顕在化決算
「中東情勢・中国レアアース規制由来の資材インフレ影響」
資材インフレ影響が当四半期の減益要因として実際に現れている。一方、労務費上昇・北米関税影響は売価反映等で吸収可能との見通しも示している。 - FY2026対処有価証券報告書
「北米の関税影響に対するお客様との売価反映交渉は完了しており、本年度に発生する関税影響のほぼ全額を売価反映できることとなりました。回収時期ずれが一部発生しておりますが翌年度には回収可能となります。」
関税・労務費等を含むコスト上昇に対し、顧客との売価反映交渉を完了し、本年度発生分のほぼ全額を翌年度までに回収できる見通しを示している。 - 2026-04-27対処決算
「北米の関税影響に対するお客様との売価反映交渉は完了しており、本年度に発生する関税影響のほぼ全額を売価反映できることとなりました。回収時期ずれが一部発生しておりますが翌年度には回収可能となります。」
北米関税による減益影響について、顧客との価格反映交渉を完了し、翌年度の回収見込みを示している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「労務費及び鋼材、資材等のインフレ影響に対する売価反映は順調に進捗しており、「意志ある固定費」の増加影響を相殺する努力を最大限実施しております。」
労務費、鋼材、資材等の価格上昇について売価反映が順調に進み、インフレによる減益影響を抑える対応が進展している。 - FY2025対処有価証券報告書
「また労務費及び鋼材、資材などのインフレ影響に対する売価反映が順調に進捗することで増加し」
労務費、鋼材、資材等のインフレ影響について売価反映が順調に進捗し、原価上昇の影響を緩和した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「併せて労務費及び鋼材、資材などのインフレ影響に対するお客様売価反映は同期間内における期ずれのない対応がほぼ実施できております。」
労務費、鋼材、資材等のインフレ影響について、顧客への売価反映を同期間内にほぼ実施でき、価格転嫁の期ずれによる影響を抑えたと説明している。 - FY2024対処有価証券報告書
「鋼材・資材・物流費及び動力光熱費等のインフレ影響は前年度高騰した分の影響も含め大きな減益圧力となりましたが、お客様との適正な売価反映交渉が国内、海外において実現でき、結果、ほぼ全てのインフレ影響を相殺する事ができました。」
インフレによる減益圧力は残ったが、国内外での適正な売価反映交渉により、ほぼ全ての影響を相殺したと説明している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業利益については、売上高の増加及び経営の合理化改善による増益影響が、事故、鋼材・資材・物流費及び動力光熱費等のインフレ、あるいは、新製品開発に対する研究開発費及び従業員の昇給を含めた人的投資などの「意志ある固定費」のコスト増による減益影響を上回り増益となりました。」
鋼材・資材・物流費、動力光熱費等のインフレによるコスト増は継続しているが、売上増加と合理化改善の効果が減益影響を上回り、営業利益は増益となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当期間におけるインフレ影響は前年に比べ収まりを見せてきたものの、前年後半期のインフレ分につきましては売価反映の計上が当年前半期に出来ていないものもあり、減益影響がでました。」
インフレ影響は前年に比べて収まりを見せている一方、前年後半のインフレ分の売価反映が当年前半期に計上できず、なお減益影響が残っていると説明している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「鋼材高騰分の一部売価反映及び客先からの発生費用回収等により、売上高169億６千６百万円（前年同四半期比15.3％増）、鋼材・動力光熱費・資材費等高騰の影響により、営業損失４千９百万円（前年同四半期は１千３百万円の営業損失）となりました。」
鋼材・動力光熱費・資材費等の高騰が日本セグメントの営業損失要因として実際に現れた。一部売価反映等で対応しているが、影響は残っている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「鋼材・資材・物流費および動力高熱費に関して第２四半期から急激なインフレが進み、その結果、年間のインフレ幅は77億円にのぼり、大幅なコスト増となりました。」
鋼材・資材・物流費、動力光熱費のインフレ幅が年間77億円に達し、原材料・エネルギー価格上昇リスクが実際のコスト増と営業減益に結び付いた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「実質的な売上高が伸びない中、鋼材・資材・物流費及び動力光熱費の高騰は加速が続いております。」
鋼材・資材・物流費に加え動力光熱費の高騰が加速し、原材料・エネルギー価格上昇リスクが一段と悪化していると説明している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「鋼材・資材・物流費及び動力光熱費の高騰は前年同四半期の高騰の約３倍にも達し、大変厳しいインフレ圧力に晒されましたが、過去最高レベルを更新する合理化改善の実施、インフレ圧力の大部分を売価に反映できた営業努力によりコスト上昇を跳ね返し、営業増益を確保することができました。」
鋼材・資材・物流費・動力光熱費の高騰が前年同四半期の約3倍に達し、原材料・エネルギー価格上昇リスクがさらに大きく実績に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「主要なお客様の自動車生産台数の減少、及び鋼材・物流費の高騰、資材・動力光熱費の価格上昇等のインフレ圧力による減益要因が、過去最高レベルの合理化改善、鋼材等の売価反映による増益要因を上回り営業損失となりました。」
鋼材・物流費、資材費、動力光熱費の上昇がインフレ圧力として実際の業績に現れ、合理化改善や売価反映を上回る減益要因となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「主要なお客様の生産台数の増加による増益要因に対して、想定を大きく上回る鋼材・物流費の高騰、資材費及び動力光熱費の価格上昇などのインフレ圧力がありましたが、全社一丸となった過去最高レベルの合理化改善により、営業利益は前期に比べ５億６千５百万円増益（44.9％増）の18億２千６百万円となりました。」
鋼材・物流費、資材費、動力光熱費の上昇が実際の業績環境として発生し、合理化改善によって吸収したものの、原材料・エネルギー価格上昇リスクが年度業績に現れた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「第４四半期につきましても、部品調達難、新型コロナウイルス感染症の影響で主要なお客様の減産等先行きの不透明感は依然として残り、かつ鋼材・物流費・資材高騰は継続すると考えられます」
鋼材・物流費に加えて資材価格の高騰が継続すると見込み、原材料・物流コスト上昇リスクの影響が続いていると説明している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同四半期に対し売上増及び合理化改善の効果により、営業利益は増益となりましたが、一方で鋼材・物流費の高騰など計画外の原価上昇影響により、その増益幅は限定的なものとなりました。」
鋼材・物流費の高騰が計画外の原価上昇として実際の業績に現れ、売上増加と合理化改善による営業利益の増益幅を限定した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「本年目標利益に対する当第１四半期のペースは資材インフレや半導体影響などにより若干の影響は受けておりますが、第２四半期以降の売上増や本年原価低減活動に加え前年コロナ禍のなかで積上げてまいりました原価低減活動の効果実現により、通期では目標を達成する見込みです。」
資材インフレが当第1四半期の目標利益に対する進捗へ若干の影響を与えていると記載しており、資材・材料価格上昇リスクの影響が実績に現れている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「収益面では、資材、資源インフレによる材料費、物流費の上昇の可能性がありますが、原価上昇の逆風を跳ね返し力強く収益を向上させていくため、当連結会計年度より実施してまいりましたコロナ禍でスリム化した変動費・固定費を維持しつつ、売上拡大に伴う付加価値増を最大化する施策を講じてまいります。」
従来の原材料・原油価格上昇リスクに加え、資材・資源インフレによる材料費・物流費上昇の可能性を明示している。一方、変動費・固定費のスリム化維持により対応するとしている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「ピンチをチャンスに変えるべくグループを挙げて取組んでまいりました生産性向上による労務費・稼動費の低減、スクラップ低減等による原材料費低減、及び固定費の変動費化などの総費用低減活動の成果により、当四半期連結累計損益が黒字に転換いたしました。」
スクラップ低減等による原材料費低減を実施し、原材料費上昇リスクへの対応を含む総費用低減活動の成果を報告している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「需給の逼迫等の要因により当社グループの主要な原材料について価格上昇圧力が強まる可能性があります。この結果、生産計画に支障が生じる可能性やコストアップが発生し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
主要原材料の価格上昇、生産計画への支障、コストアップのリスクを再掲している。原油価格高騰による生産・物流コスト上昇にも言及している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上減少による付加価値の減少、鋼材価格の高騰、為替の影響に加えて、今期ケーブル事業からシャシばね事業へのビジネス構造の転換を図る中で新製品への切替え対応、量産化対応等で生産コスト増・投資増があり、営業利益は前期に比べ11億３千万円減益（33.7％減）の22億２千８百万円となりました。」
鋼材価格の高騰が、売上減少・為替の影響等とともに営業利益を前年同期比33.7％減少させた要因として実際に発生したと報告している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「損益の状況につきましては、売上高の減少、鋼材の市況変動、インドネシアルピア安、北米の関税影響等により、営業利益が、前年同四半期に比べ６億１千３百万円減益（同26.3％減）の17億１千５百万円となりました。」
鋼材の市況変動が、売上高減少、インドネシアルピア安、北米の関税影響などとともに営業利益の減少要因として実際に発生したと報告している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「海外売上高は、中国でセダンの売れ行きが好調だったものの、北米のコントロールケーブルの需要減少、及びインドネシアのルピア安と鋼材価格の値上げにより、海外拠点全体では売上高が減少いたしました。」
インドネシアで鋼材価格の値上げが実際に発生し、ルピア安とともに海外拠点全体の売上高減少要因として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「需給の逼迫等の要因により当社グループの主要な原材料について価格上昇圧力が強まる可能性があります。この結果、生産計画に支障が生じる可能性やコストアップが発生し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
主要原材料の価格上昇、生産計画への支障、コストアップのリスクを再掲している。原油価格高騰による生産・物流コスト上昇にも引き続き言及している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「需給の逼迫等の要因により当社グループの主要な原材料について価格上昇圧力が強まる可能性があります。この結果、生産計画に支障が生じる可能性やコストアップが発生し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
主要原材料の価格上昇、生産計画への支障、コストアップのリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「需給の逼迫等の要因により当社グループの主要な原材料について価格上昇圧力が強まる可能性があります。この結果、生産計画に支障が生じる可能性やコストアップが発生し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
主要原材料の価格上昇による生産計画への支障とコストアップをリスクとしている。また、原油価格高騰による生産・物流コスト上昇にも言及している。