円高による売上・収益への影響
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち19回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- 2026-08-06対処決算
「為替差益 － 2,998」
前年同期の為替差損から当四半期は為替差益に転じ、営業外損益における為替影響は改善している。 - FY2026対処有価証券報告書
「営業外損益は、6,404百万円の利益となり、前連結会計年度に比べ605百万円の増加となりました。持分法による投資利益が減少した一方で、為替レートの変動による為替差損や固定資産売却損が減少したことが主な要因となります。」
前期の為替差損1,035百万円から当期は319百万円へ減少し、為替による営業外損益への悪影響は縮小している。 - 2026-05-11対処決算
「為替差損 1,035 319」
為替差損は前期の1,035百万円から319百万円へ減少している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「為替差益 739 － 為替差損 － 2,582」
前年中間期の為替差益739百万円から、当中間期は為替差損2,582百万円に転じ、損益上の為替影響が悪化している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「営業外損益は、5,799百万円の利益となり、前連結会計年度に比べ7,362百万円の減少となりました。為替レートの変動による為替差損を計上したことが主な要因となります。」
前期の為替差益6,529百万円から、当期は為替差損1,035百万円へ転じ、為替による営業外損益への影響が悪化している。 - FY2025-H1為替差益大幅減少・円安換算効果継続有価証券報告書
「為替差益 7,101 739」
為替差益は前年同期の7,101百万円から739百万円へ大幅に減少した。一方、セグメントでは円安による在外子会社の円換算額の増加が売上高を押し上げる要因として記載されている。 - FY2024-Q3為替差益減少継続有価証券報告書
「為替差益 6,611 5,288」
為替差益は前年同期の6,611百万円から5,288百万円へ減少し、前四半期累計の7,101百万円からも減少している。円安によるプラスの損益影響は残るものの、為替差益の減少が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益 9,230 7,101」
前年同期の為替差益9,230百万円に対し、当第２四半期累計期間は7,101百万円となり、為替差益の減少が続いている。 - FY2024-Q1円安効果継続・為替差益減少有価証券報告書
「為替差益 5,144 2,974」
前年同期の為替差益5,144百万円に対し、当第1四半期累計期間は2,974百万円となり、円安によるプラスの損益影響は継続しているものの、為替差益は減少している。 - FY2023円安効果継続・為替差益減少有価証券報告書
「営業外損益は、8,479百万円の利益となり、前連結会計年度に比べ835百万円の減少となりました。為替レートの変動による為替差益が1,663百万円減少したことが主な要因となります。」
円安による在外子会社の円換算額増加は売上を押し上げた一方、通期の為替差益は前期より減少しており、為替影響は一方向ではない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「懸架ばね事業は、半導体供給不足等による自動車メーカーの生産調整の影響を受けたものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響からの持ち直し、原材料価格高騰等の販売価格への反映及び円安による在外子会社の円換算額の増加等により、売上高は106,326百万円（前年同期比29.7％増）となりました。」
円安による在外子会社の円換算額の増加が売上高を押し上げる要因として継続して記載され、為替差益も前年同期の3,386百万円から6,611百万円へ増加している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「懸架ばね事業は、半導体供給不足等による自動車メーカーの生産調整の影響を受けたものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響からの持ち直し、原材料価格高騰等の販売価格への反映及び円安による在外子会社の円換算額の増加等により売上高は68,179百万円（前年同期比25.4％増）となりました。」
円安による在外子会社の円換算額の増加が売上高を押し上げる要因として記載され、従来の円高による悪影響とは異なる為替影響が示されている。加えて、為替差益は9,230百万円となっている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 876 5,144」
前年同期の為替差益876百万円から、当第１四半期累計期間は5,144百万円へ増加しており、為替による損益上の影響は改善している。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替レートの変動による為替差益が6,529百万円発生したことが主な要因となります。」
前期の為替差益1,229百万円から当期は6,529百万円へ増加し、損益上の為替影響は改善している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 3,386」
前年同期の為替差損1,332百万円に対し、当第３四半期累計期間は為替差益3,386百万円を計上し、損益上の為替影響が改善している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 1,600」
前年同期の為替差損1,659百万円に対し、当第２四半期累計期間は為替差益1,600百万円を計上しており、為替による損益影響は改善している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 876」
前年同期の為替差損367百万円に対し、当第１四半期累計期間は為替差益876百万円を計上しており、為替による損益影響が改善している。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替レートの変動による為替差損がなくなった一方で、為替差益が1,229百万円発生したことが主な要因となります。」
前期の為替差損3,866百万円から、当期は為替差益1,229百万円に転じ、損益上の為替影響が改善している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 1,653 1,332」
前年同期の為替差損1,653百万円に対し、当第３四半期累計期間は1,332百万円となり、為替による損益影響はやや改善している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 2,555 1,659」
前年同期の為替差損2,555百万円に対し、当第2四半期累計期間は1,659百万円となり、損益上の為替影響は改善している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 1,118 367」
前年同期の為替差損1,118百万円に対し、当第１四半期累計期間は367百万円となり、損益上の為替影響は改善している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「営業外損益は、550百万円の利益となり、前連結会計年度に比べ4,255百万円の減少となりました。為替レートの変動による為替差損が3,866百万円発生したことが主な要因となります。」
通期で3,866百万円の為替差損が発生し、為替影響が損益を押し下げている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「営業外収益合計 4,456 営業外費用合計 2,878 為替差損 1,653」
前第３四半期累計期間の為替差益1,048百万円から、当第３四半期累計期間は為替差損1,653百万円に転じ、為替による損益影響が悪化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差益 1,844 － 為替差損 － 2,555」
前年同期の為替差益1,844百万円から、当第２四半期累計期間は為替差損2,555百万円に転じ、為替による損益影響が悪化している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 271 1,118」
前年同期の為替差損271百万円から、当第１四半期累計期間は1,118百万円へ増加しており、為替による損益影響が悪化している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 207 1,048」
前年同期の為替差益207百万円から、当第３四半期累計期間は1,048百万円に増加しており、損益上の為替影響は改善している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 402 1,844」
前年同期の為替差益402百万円から、当第２四半期累計期間は為替差益1,844百万円に増加しており、損益上の為替影響は改善している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 271」
前年同期の為替差益141百万円から、当四半期は為替差損271百万円に転じており、損益上の為替影響が悪化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業外損益は、880百万円の利益となり、前連結会計年度に比べ146百万円の減少となりました。このうち、為替影響により1,019百万円の減益となっております。」
為替影響が1,019百万円の減益要因となり、連結損益計算書でも為替差損1,945百万円を計上している。前四半期までの為替差益計上から、通期では為替影響が悪化している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 207」
前年同期の為替差損306百万円に対し、当第３四半期累計期間は為替差益207百万円を計上しており、損益上の為替影響は改善している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 402」
前年同期の為替差損3,970百万円に対し、当四半期は為替差益402百万円を計上しており、損益上の為替影響は改善している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 141」
前年同期の為替差損3,302百万円に対し、当四半期は為替差益141百万円を計上しており、為替による損益影響は改善している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、対米ドル円レートは、米国の利上げ観測の後退や英国のＥＵ離脱問題に伴う先行き不透明感の高まりなどから前年同期と比べ大幅な円高で推移しましたが、11月から12月にかけては急激な円安が進行しました。以上のような経営環境のもと、海外事業での円高による円換算額の減少等により、売上高は458,333百万円（前年同期比3.5％減）となりました。」
期中後半に円安へ転じたものの、累計期間では円高による海外事業の円換算額の減少が売上高を押し下げたと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、対米ドル円レートは、米国の利上げ観測の後退や英国のＥＵ離脱問題に伴う先行き不透明感の高まりなどから、前年同期と比べ大幅な円高で推移しました。以上のような経営環境のもと、海外事業での円高による円換算額の減少等により、売上高は299,643百万円（前年同期比3.7％減）となりました。」
大幅な円高が続き、海外事業の円換算額を通じて売上高を押し下げたと記載している。為替差損は3,970百万円となり、経常利益は前年同期比17.6％減となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「対米ドル円レートは、世界景気の先行き不安からのリスク回避の動きと、米国の利上げ観測の後退から、前年同期と比べて大幅な円高で推移しました。以上のような経営環境のもと、円高の影響もあり、売上高は150,538百万円（前年同期比4.0％減）となりました。また収益面では、合理化努力や受注車種構成の変化等により、営業利益は8,462百万円（前年同期比3.3％増）となりましたが、為替差損の発生により、経常利益は6,040百万円（前年同期比38.5％減）となりました。」
円高が売上高の減少要因となり、為替差損3,302百万円が発生して経常利益を押し下げている。