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兼房(5984)・施策前進

高付加価値・環境配慮型製品と関連技術の開発

FY2016に初出。33回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q2再掲FY2022-Q1 – FY2023-Q3再掲FY2025-H1 – FY2026-H12016: 320162017: 420172018: 320182019: 420192020: 220202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
高付加価値・差別化製品の商品開発・研究開発39社が書いているテーマ・逆風0社・追い風40社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の開発成果としましては、「Nova E’z Disc-mini」を開発いたしました。」

    最小刃径を従来の50mmから30mmまで小型化し、他社製品比1.7~2倍の刃数による高能率加工を可能とする製品を開発した。研究開発費は2億5,842万円であった。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は1億2千6百万円でありました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしており、研究開発費は1億2,622万円であった。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は1億3千5百万円でありました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費総額1億3,537万円を開示している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の成果としましては「レーザクラッド角のみ錐」「Ti-5PTコールドソー」を開発いたしました。」

    レーザクラッド角のみ錐とTi-5PTコールドソーを開発した。前者は刃金剥離の低減、後者は切削熱・刃先や台金の損傷抑制と高能率加工への貢献を記載しており、高付加価値・技術差別化製品の開発成果が示されている。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億9千7百万円でありました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費総額1億9,700万円を開示している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億3千1百万円でありました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額1億3,157万円を開示している。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は6千5百万円でありました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を6,500万円と開示している。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の開発成果としましては、鋳鉄加工用ヘッド交換式cBNフェースミル「Cast E’z Disc」を開発いたしました。高い耐欠損性能を有する特殊刃型の採用による工具の長寿命化と、「Nova E’z Disc」で確立したヘッド交換式の技術を利用しました。これらにより、工具交換頻度と替刃交換時間がどちらも削減され、効果的にダウンタイムを削減することが可能となりました。」

    「Cast E’z Disc」を開発し、工具の長寿命化、替刃交換頻度・時間の削減、ダウンタイム削減につながる具体的な開発成果を示している。また、環境配慮型新製品を年間1件以上発売する計画も掲げている。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億9千4百万円でありました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を1億9,400万円と開示している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億3千6百万円でありました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしており、研究開発費総額は1億3,642万円であった。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は6千9百万円でありました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を6,900万円と開示している。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は2億3百万円でありました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額2億3百万円を開示している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億3千5百万円でありました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額1億3,581万円を開示している。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は7千1百万円でありました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を7,100万円と開示している。
  15. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の主な成果としましては、コンプレッサー等アルミ部材の側面・溝加工において高速・高品質加工を可能にする「PCDヘリカルエンドミル」を開発いたしました。」

    アルミ部材向けに高速・高品質加工と長寿命化を実現するPCDヘリカルエンドミルを開発した。また、タイリング事業ではユーザーでの基礎検証・実機検証による事業化のスピードアップを重点戦略としている。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億4千3百万円でありました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を1億4,358万円と開示している。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は2億2千4百万円でありました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額2億2,400万円を開示している。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億5千4百万円でありました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を1億5,440万円と開示している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は7千6百万円でありました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を7,600万円と開示している。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「耐摩耗性と耐食性を兼ね備えた、新たな古紙離解用刃物を開発いたしました。」

    耐摩耗性・耐食性を備えた古紙離解用刃物を開発し、近年取り組む製紙関連業界での売上拡大を目指している。研究開発費は2億7,791万円であった。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は2億5百万円でありました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を2億5百万円と開示している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億3千2百万円でありました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を1億3,253万円と開示している。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は7千万円でありました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を7千万円と開示している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は2億円でありました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を2億円と開示している。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億2千8百万円でありました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額1億2,873万円を開示している。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は6千4百万円でありました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額6,400万円を開示している。
  27. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の主な成果としましては、産業機械や輸送機器の各種摺動部材にディンプル(くぼみ)加工を施すことで、摩擦損失低減による動力の低減や部品の寿命向上といった省エネルギー化に寄与する、微小断続切削技術(以下、「タイリング加工※」と呼ぶ)を開発いたしました。」

    タイリング加工を開発し、自動車、工作機械、家電、建設機械、発電、航空機、船舶などへの応用方針を示している。また、前期開発製品の受賞実績も記載している。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億9千4百万円でありました。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額1億9,400万円を開示している。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億3千1百万円でありました。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額1億3,100万円を開示している。
  30. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は6千6百万円でありました。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額を6,600万円と開示している。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「切削加工における「長寿命化」「高精度化」「低騒音化」などの市場ニーズを解決する高付加価値工具及び周辺技術の研究開発を行っています。主な活動は、当社テクニカルセンター内の研究開発部において実施しており、主要課題として地球環境に優しい環境配慮型新製品を重点に「各種表面処理技術の研究」「工具材料として希少金属の有効利用」「差別化新製品の開発と製品群の拡充」「新規市場分野向け高精度工具開発及び製造技術の研究」などを中心に研究開発し、グローバルに製品販売しています。」

    長寿命化・高精度化・低騒音化、環境配慮、希少金属の有効利用、新規市場向け高精度工具を研究開発の重点としている。
一緒に動いた変遷

「本社工場と海外生産拠点の最適分業」は、この変遷が動いた33回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1本社工場と海外生産拠点の最適分業5回
  3. 2グローバル人材の開発・育成5回
  4. 3グローバル市場での販売・海外生産の拡大4回
  5. 4生産設備の更新・合理化への継続投資4回
  6. 5製造部門改革による生産性・リードタイム改善4回
  7. 6製造原価低減による収益体質の改善3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
兼房の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-28の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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