製造原価低減による収益体質の改善
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
兼房がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- 2026-08-06前進決算
「原材料価格等のコスト増加要因があったものの、売上増加による操業度改善効果や為替の影響などにより、営業利益は、３億９千９百万円(前年同期比119.9％増)となりました。」
原材料価格等のコスト増加要因がある一方、売上増加による操業度改善効果などにより営業利益が増加し、収益体質の改善に前進が示されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度に比べ３億９千５百万円増加の146億７千５百万円となり、売上原価率は前連結会計年度の70.6％から当連結会計年度70.1％となりました。」
原材料価格等のコスト上昇要因がある中でも、売上原価率は70.6％から70.1％へ改善し、営業利益は前年同期比45.9％増となった。 - 2026-05-12前進決算
「利益面につきましては、原材料価格等のコスト上昇要因があったものの、前年の中国子会社における事業構造改革の効果が寄与したことなどから、営業利益は、10億９千万円（前年同期比45.9％増）となりました。」
原材料価格等のコスト上昇要因が残る一方、中国子会社の事業構造改革の効果などにより、連結営業利益と収益性が改善した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「木工関連刃物および製紙関連刃物などが減少したことから、売上高は17億６千２百万円（前年同期比10.5％減）となりましたが、減価償却費の減少などにより原価率が良化したことから、営業利益は１億３千１百万円（前年同期比47.9％増）となりました。」
インドネシアでは減価償却費の減少などにより原価率が良化し、営業利益が前年同期比47.9％増となった。製造原価・原価率改善について測定可能な前進が示されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、為替の影響を除いた売上高が前年同期比で下回ったことから、営業利益は３億９千４百万円（前年同期比40.4％減）」
営業利益が前年同期比40.4％減となった。売上原価は前年同期の70億140万円から70億9,804万円へ増加し、売上原価率も約69.1％から約70.5％へ上昇しており、収益体質改善には逆風が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度に比べ６億３千６百万円減少の140億７千７百万円となりましたが、売上原価率は前連結会計年度の69.7％から当連結会計年度70.1％となりました。」
売上原価の金額は減少したものの、売上原価率は69.7％から70.1％へ悪化し、製造原価低減による収益体質改善には後退が示されている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、中国およびベトナムでの売上原価率が上昇したことなどから、営業利益は８億１千３百万円(前年同期比46.0％減)となりました。」
中国およびベトナムの売上原価率上昇などにより営業利益が前年同期比46.0％減となり、収益体質改善に逆風が続いている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、中国およびベトナムでの売上原価率が上昇したことなどから、営業利益は６億６千１百万円（前年同期比33.0％減）」
中国およびベトナムの売上原価率上昇が営業利益を押し下げる状況を継続して記載している。営業利益は前年同期比33.0％減となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、中国およびベトナムでの売上原価率が上昇したことなどから、営業利益は３億６千２百万円（前年同期比39.1％減）となりました。」
中国およびベトナムの売上原価率上昇が営業利益の減少要因となり、営業利益は前年同期比39.1％減となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、資材価格の上昇により原価率が悪化したため、営業利益は14億４千万円（前年同期比18.9％減）となりました。」
資材価格上昇により売上原価率は前年度67.9％から69.7％へ悪化し、営業利益も前年同期比18.9％減となった。原価低減による収益体質改善に逆風が生じている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、生産性の向上など売上原価率が改善したことなどから、営業利益は９億８千１百万円（前年同期比36.7％増）」
生産性向上などによる売上原価率の改善を継続し、営業利益は前年同期比36.7％増となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、生産性向上など売上原価率が改善したことなどから、営業利益は５億９千１百万円（前年同期比47.6％増）となりました。」
生産性向上などによる売上原価率の改善を継続し、営業利益は前年同期比47.6％増となった。新たな原価低減施策の具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、大幅な増収による売上原価率の改善と昨年に引き続き経費削減に努めたことなどから、営業利益は13億１千万円（前年同期は６百万円）となりました。」
大幅な増収による売上原価率の改善と経費削減を継続し、営業利益は前年同期の6百万円から13億1千万円へ増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、大幅な増収による売上原価率の改善と昨年に引き続き経費節減に努めたことなどから、営業利益は７億１千８百万円（前年同期は２億３千９百万円の営業損失）」
増収による売上原価率の改善と経費節減を継続している。前年同期の営業損失から営業利益へ転換したが、新たな原価低減施策の具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、大幅な増収による売上原価率の改善と昨年に引き続き経費節減に努めたことなどから、営業利益は４億１百万円（前年同期は９千８百万円の営業損失）となりました。」
増収による売上原価率の改善と経費節減を継続している。前年同期の営業損失から営業利益へ転換したが、新たな原価低減施策の具体的なマイルストーンは示されていない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度に比べ12億５千９百万円減少の114億６千７百万円となりましたが、売上原価率は前連結会計年度の67.0％から当連結会計年度71.5％となりました。」
売上原価の金額は減少したものの、売上原価率は67.0％から71.5％へ悪化し、収益体質の面では前年度から後退している。 - FY2020-Q3採算性の良い製品売上減少で利益悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、採算性の良い製品売上の減少が影響し、営業利益は11億３千２百万円（前年同期比33.7％減）となりました。」
採算性の良い製品売上の減少により営業利益が前年同期比33.7％減となった。製造原価低減について新たな具体的施策やマイルストーンは示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上原価は、生産性向上などが寄与したことから、売上原価率は前連結会計年度の66.4％から当連結会計年度66.3％と改善しました。」
生産性向上などにより売上原価率が66.4％から66.3％へ改善し、収益体質改善について測定可能な前進を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、生産性向上など売上原価率が改善したことなどから、営業利益は17億７百万円（前年同期比29.9％増）となり、」
生産性向上などによる売上原価率の改善と営業利益の増加を引き続き示している。新たな原価低減施策の具体的なマイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、生産性向上など売上原価率が改善したことなどから、営業利益は11億３千８百万円（前年同期比37.0％増）となり、」
生産性向上などによる売上原価率の改善を引き続き示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、生産性向上など売上原価率が改善したことなどから、営業利益は５億１千万円（前年同期比35.8％増）となりました。」
生産性向上などによる売上原価率の改善を引き続き示している。営業利益は前年同期比35.8％増となったが、新たな原価低減施策の具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、生産性向上など売上原価率が改善したことなどから、営業利益は13億１千４百万円（前年同期比89.3％増）となり、」
生産性向上などによる売上原価率の改善を引き続き記載している。前年同期比で営業利益は89.3％増となったが、新たな原価低減施策の具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、生産性向上など売上原価率が改善したことなどから、営業利益は８億３千１百万円（前年同期比88.0％増）となり、」
生産性向上などによる売上原価率の改善を引き続き示している。営業利益は前年同期比88.0％増となったが、製造原価低減施策について新たな具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、生産性向上など売上原価率が改善したことなどから、営業利益は３億７千５百万円（前年同期比66.8％増）となり、」
生産性向上などにより売上原価率が改善したと記載しているが、製造原価低減の施策自体に新たな具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上原価は、材料費・外注費等の製造原価低減により、売上原価率は前期の68.0％から当期67.8％となりました。」
材料費・外注費等の製造原価低減を進め、売上原価率が68.0％から67.8％へ低下したと開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外生産・売上の拡大を図るとともに、グループ全体での製造原価低減などによる収益体質の改善を継続的に進め、」
グローバル展開と並行して、グループ全体の製造原価低減を進めるとしている。