原材料の供給制約・価格高騰
FY2017に初出。22回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-08-10。
東京製綱がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。57社中26社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
- 2026-08-10悪化決算
「価格改定までのタイムラグの影響に加え、高付加価値製品であるＣＦＣＣ事業の売上減少等により、営業利益は620百万円（前年同期比17.1％減）」
諸資材・人件費等の物価上昇に対する価格改定のタイムラグが、営業利益の減少要因として引き続き現れている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「利益面については、材料価格高騰により粉末冶金事業の赤字幅が拡大したものの、産業機械事業の増収効果で吸収し、営業利益は275百万円（前連結会計年度比31.6％増）となりました。」
材料価格高騰により粉末冶金事業の赤字幅が拡大し、原材料価格リスクが継続して業績に影響している。 - 2026-05-14対処決算
「諸資材価格や人件費等の上昇に対応した製品価格改定が浸透した結果、営業利益は4,849百万円（前期比35.3％増）」
諸資材価格・人件費等の上昇が続く中、製品価格改定の浸透により利益への影響が緩和された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益面においては、増収効果に加え、操業コストの低減などに努めるとともに、諸資材・人件費等を含む物価上昇に対応した製品価格改定が進み、営業利益は1,413百万円（前年同期比20.7％増）、経常利益は1,680百万円（前年同期比23.7％増）となりました。」
諸資材・人件費等を含む物価上昇が続く一方、製品価格改定が進み、全社営業利益は前年同期比20.7％増となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「操業コストの低減などに努めるとともに、諸資材・人件費等を含む物価上昇に対応した製品価格改定を進めてまいりましたが、物価上昇と製品価格改定のタイムラグの影響もあり、当連結会計年度における営業利益は3,585百万円（前期比8.1％減）、経常利益は3,875百万円（前期比18.5％減）といずれも減少となりました。」
諸資材だけでなく人件費等を含む物価上昇が続き、価格改定とのタイムラグが全社の営業利益・経常利益の減少要因として通期で現れた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面においては、操業コストの低減などに努めるとともに、諸資材高騰、社会的課題である人件費・物流費を含む物価上昇に対応した製品価格改定を進めてまいりましたが、物価上昇と製品価格改定のタイムラグの影響もあり、営業利益は1,170百万円（前年同期比1.2％減）、経常利益は1,358百万円（前年同期比5.5％減）となりました。」
諸資材だけでなく人件費・物流費を含む物価上昇が続き、製品価格改定とのタイムラグが営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、適正利潤の確保に努めた結果、諸資材・エネルギー価格の高騰を吸収しマージンの改善も一定図られ、利益面でも前年同期からは増加いたしました。」
製品価格改定等により諸資材・エネルギー価格高騰の影響を吸収し、鋼索鋼線関連のマージンが改善した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「また、適正利潤の確保に努めた結果、諸資材・エネルギー価格の高騰を吸収しマージンの改善も一定図られ、利益面でも前年同期からは増加いたしました。」
製品価格改定や販売構成の改善により、諸資材・エネルギー価格の高騰を吸収し、鋼索鋼線関連のマージンを改善した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「スチールコード関連においても同様にマージンの改善に努めましたが、開発製品関連の売上減少の影響などにより、営業利益は1,184百万円（前年同期比2.3％減）」
鋼索鋼線関連では製品価格改定により諸資材・エネルギー価格の高騰を吸収し、スチールコード関連でも価格転嫁によるマージン改善とコストダウンを進めた。もっとも、価格高騰自体は継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、操業改善によるコストダウンに努めるも、高止まりする電力料金等の影響から、エネルギーコスト高騰の影響を吸収しきれておらず、営業損失は137百万円（前年同期は178百万円の営業損失)となりました。」
操業改善やコストダウンを進めているものの、電力料金等の高止まりによりエネルギーコストを吸収しきれない状況が続いている。スチールコード関連では営業損失137百万円を計上した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「想定を上回るエネルギー諸資材の高騰、高止まりに加え、昨年末以降は、北米の景気減速等の影響により調整が続いているタイヤ用スチールコードの受注減もあり、営業損失は849百万円（前連結会計年度は827百万円の損失）となりました。」
製品価格改定を進めたものの、エネルギー・諸資材価格の高騰が想定を上回り高止まりし、スチールコード関連の営業損失拡大として影響が現れた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「エネルギー諸資材の高騰、高止まりに加え、足元では国内外の客先在庫調整に伴う受注減の影響を受けて生産調整を行ったことなどにより、営業損失は795百万円（前年同期は700百万円の営業損失）となりました。」
エネルギー・諸資材価格の高騰と高止まりが続き、客先在庫調整による受注減も重なって、スチールコード関連の営業損失が拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「主に前年度から進めている製品価格改定や輸出品の為替影響により、当事業の売上高は4,700百万円（前年同期比12.4％増）と増加しましたが、エネルギー諸資材が更に高騰し営業損失は470百万円（前年同期は445百万円の営業損失）となりました。」
製品価格改定を進めているものの、エネルギー・諸資材価格のさらなる高騰により、スチールコード関連の営業損失が前年同期から拡大した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「近年の諸資材・燃料並びに運送費等の値上げに伴うコストアップに対して、マージンの適性化を図るべく、製品価格の改定を段階的に実施してまいりました。その改善効果の発現と、陸上・水産関連など繊維ロープの販売が堅調に推移した結果、当事業の売上高は6,385百万円（前年同期比3.8％増）となり、また、繊維ロープ関連の高付加価値製品の売上が当四半期に集中したことにより、営業利益は485百万円（前年同期比54.1％増）となりました。」
諸資材・燃料・運送費のコストアップは継続しているが、製品価格改定によるマージン適正化の改善効果が発現した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「利益面においては、高騰する線材価格やエネルギーコストなどに対して、当第３四半期連結会計期間の時点では製品価格への転嫁が追い付いていないものの、新型コロナウイルス感染症の影響により上半期の需要が大きく落ち込んだ前年同期からは大幅な改善となりました。」
線材価格・エネルギーコストの高騰が続き、製品価格への転嫁が追い付かない状況を年度末にも記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面においては、高騰する線材価格やエネルギーコストなどに対して、当第３四半期連結累計期間の時点では製品価格への転嫁が追い付いていないものの、新型コロナウイルス感染症の影響により上半期の需要が大きく落ち込んだ前年同期からは大幅な改善となりました。」
線材価格・エネルギーコストの高騰が続き、製品価格への転嫁が当第3四半期累計期間時点で追い付いていないと記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、線材など諸資材価格が高騰しており、製品価格への転嫁を進めているものの、当第２四半期連結累計期間においては392百万円（前年同期比26.6％減）となりました。」
線材など諸資材価格の高騰が実際に発生し、製品価格への転嫁を進めているものの、鋼索鋼線関連の営業利益は前年同期比26.6％減となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは主材料である線材や亜鉛・心綱等を購入しておりますが、いずれの材料も数社の仕入先に依存し材料供給リスクに備えております。しかしながら、仕入先の業績不振、操業停止等に起因する原材料の供給停止や遅延、また世界的な需給逼迫による仕入量の制約、鉄鉱石や原料炭の価格高騰に起因する鋼材価格の上昇が当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
仕入先集中、供給停止・遅延、需給逼迫、鋼材価格上昇のリスクを引き続き具体的に記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「国内向けコアワイヤが大きく減少したことにより、当事業の売上高は10,811百万円（前連結会計年度比5.5％減）となりました。売上の減少に諸資材の高騰によるコスト増加等も加わって、セグメント損失は939百万円（前連結会計年度は534百万円の利益）となりました。」
諸資材の高騰によるコスト増加がコアワイヤ売上減少と重なり、スチールコード関連が前年の利益から939百万円の損失へ悪化した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「国内におけるタイヤコードの販売数量が増加したものの、コアワイヤの売上が減少し、当事業の売上高は8,183百万円（前年同期比0.6％減）と前年比微減になり、利益面では販売ミックス並びに諸資材等のコスト増加により、セグメント損失は556百万円（前年同期は230百万円の利益）となりました。」
諸資材等のコスト増加が販売ミックス悪化とともに実際のセグメント損失要因として現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは主材料である線材や亜鉛・心綱等を購入しておりますが、いずれの材料も数社の仕入先に依存しております。仕入先の業績不振、操業停止等に起因する原材料の供給停止や遅延、また世界的な需給逼迫による仕入量の制約、鉄鉱石や原料炭の価格高騰に起因する鋼材価格の上昇が当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料の仕入先集中、供給停止・遅延、需給逼迫、鋼材価格上昇のリスクを引き続き具体的に記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループは主材料である線材や亜鉛・心綱等を購入しておりますが、いずれの材料も数社の仕入先に依存しております。利益面では、コスト削減による原価改善等に努めましたが、原材料価格の上昇により、セグメント利益(営業利益)は2,182百万円（前年同期比4.5％減）となりました。」
原材料の仕入先集中と供給停止・遅延、価格高騰のリスクを記載し、当期には原材料価格上昇による利益圧迫が実際に発生した。