固定資産の収益性低下と減損
FY2017に初出。22回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。120社中70社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、1,175百万円の減損損失を計上いたしました。」
固定資産の減損損失が前年度の172百万円から1,175百万円へ増加した。産業機械関連895百万円、スチールコード関連250百万円、鋼索鋼線関連25百万円を計上している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「「鋼索鋼線関連事業」、「スチールコード関連事業」及び「開発製品関連事業」セグメントにおいて、将来の使用が見込めなくなった遊休資産及び営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みの資産グループについて、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、「鋼索鋼線関連事業」25百万円、「スチールコード関連事業」112百万円、「開発製品関連事業」４百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
3セグメントで合計142百万円の減損損失を計上し、前年同期の7百万円から固定資産の収益性低下・減損の影響が拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上いたしました。」
固定資産の減損損失は前年度の1,848百万円から172百万円へ減少した。スチールコード関連162百万円、開発製品関連10百万円を計上しており、減損影響は縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、1,848百万円の減損損失を計上いたしました。」
固定資産の減損損失は前年度の52百万円から1,848百万円へ大幅に増加した。主にスチールコード関連事業で1,829百万円を計上した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 49 13」
減損損失は前年同期の49百万円から13百万円へ減少し、固定資産の収益性低下・減損による損失影響が縮小した。 - FY2023対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、52百万円の減損損失を計上いたしました。」
固定資産の減損損失は前連結会計年度の1,456百万円から52百万円へ減少した。なお、スチールコード関連事業では減損兆候を認識したが、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回り、追加の減損損失は認識していない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 242 49」
減損損失は前年同期累計の242百万円から49百万円へ減少し、固定資産の収益性低下・減損による損失影響が縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 42 22」
減損損失は前年同期の42百万円から22百万円へ減少し、固定資産の収益性低下・減損による損失影響は縮小した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループのスチールコード関連事業における資産グループにおいて、生産性向上のための合理化投資や収益改善諸施策などの構造改革を推進してきております。しかしながら、エネルギー、諸資材、輸送コスト等の運営コストが高止まり、さらに当第４四半期連結会計期間に生じたロシア・ウクライナ情勢の不安定化により長期化することが見込まれ、事業用資産の回収可能性を再検討し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、その減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の減損がスチールコード関連1,164百万円、開発製品関連259百万円等、合計1,456百万円に拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「「鋼索鋼線関連事業」及び「開発製品関連事業」セグメントにおいて、将来の使用が見込めなくなった遊休資産及び営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みの資産グループについて、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、「鋼索鋼線関連事業」19百万円、「開発製品関連事業」223百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
遊休資産および損益が継続してマイナスとなる見込みの資産について、合計242百万円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 42」
当第2四半期累計期間に42百万円の減損損失を計上し、固定資産の収益性低下・減損が引き続き実際の損失として現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 9」
当第1四半期に9百万円の減損損失を計上し、固定資産の収益性低下・減損が引き続き実際の損失として現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、274百万円の減損損失を計上いたしました。」
固定資産の減損は引き続き発生したが、前年度の1,801百万円から274百万円へ減少した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 10 15」
当第3四半期連結累計期間に15百万円の減損損失を計上し、固定資産の収益性低下・減損が引き続き実際の損失として現れている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、1,801百万円の減損損失を計上いたしました。」
固定資産の収益性低下・減損が、当年度は1,801百万円の損失として発生した。開発製品関連事業の一部資産では受注遅れが減損の兆候となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 － 10」
当第1四半期に減損損失10百万円を計上しており、固定資産の収益性低下・減損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループの鋼索鋼線事業における一部資産グループにおいて、事業環境の変化に伴う収益性の低下が認められることから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当年度も鋼索鋼線関連の一部資産について収益性低下を理由に52百万円の減損損失を計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループの不動産事業における一部資産グループにおいて、事業環境の変化に伴う収益性の低下が認められることから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、その減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
不動産関連3,179百万円、鋼索鋼線関連130百万円、合計3,310百万円の減損損失を計上した。