株価下落による投資有価証券・年金資産への影響
FY2017に初出。25回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
東京製綱がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。26社中15社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2026対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,118 3,871」
その他有価証券評価差額金が2,118百万円から3,871百万円へ増加し、株価・投資有価証券の評価変動による純資産へのマイナス影響は縮小した。 - 2026-05-14対処決算
「その他有価証券評価差額金及び退職給付に係る調整累計額が増加したことにより、増加となりました。」
その他有価証券評価差額金は前期末の2,118百万円から3,871百万円へ増加し、評価変動による純資産へのマイナス影響が縮小した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,118 3,423」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の2,118百万円から3,423百万円へ増加し、投資有価証券の評価変動による純資産へのマイナス影響は縮小した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,140 2,118」
その他有価証券評価差額金が前年度末の3,140百万円から2,118百万円へ減少し、投資有価証券の評価変動による純資産への影響が悪化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,140 2,204」
その他有価証券評価差額金が前年度末の3,140百万円から2,204百万円へ減少し、投資有価証券の評価変動による純資産への影響が悪化した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 3」
当第3四半期累計期間に投資有価証券評価損3百万円を計上し、有価証券評価リスクが小額ながら実際の損失として現れた。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「純資産については、前連結会計年度に係る株主配当金の支払があったものの、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上による利益剰余金の増加や、円安に伴う為替換算調整勘定の増加、その他投資有価証券の評価増などにより、前連結会計年度末と比べ2,097百万円増加の33,396百万円となりました。」
その他投資有価証券の評価増により、その他有価証券評価差額金は1,815百万円から2,468百万円へ増加し、評価変動による純資産へのマイナス影響は縮小した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,815 2,246」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の1,815百万円から2,246百万円へ増加し、株価・投資有価証券の評価変動による純資産へのマイナス影響は縮小した。 - FY2023対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金、為替換算調整勘定が大きく増加したことにより、前連結会計年度末より5,152百万円増加し、31,298百万円となりました。」
その他有価証券評価差額金は791百万円から1,815百万円へ増加し、株価・投資有価証券評価変動による純資産へのマイナス影響は縮小した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 791 1,003」
その他有価証券評価差額金は前年度末の791百万円から1,003百万円へ増加し、評価変動による純資産へのマイナス影響が縮小している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1 －」
前年同期に1百万円計上された投資有価証券評価損は、当四半期には計上されていない。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 953 1,471」
その他有価証券評価差額金が前年度末の953百万円から1,471百万円へ増加し、評価変動による純資産へのマイナス影響が縮小している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「純資産については、その他有価証券評価差額金、為替換算調整勘定などその他の包括利益累計額が大きく増加したことにより、前連結会計年度末と比べ1,068百万円増加の25,865百万円となりました。」
その他有価証券評価差額金などの包括利益累計額が増加し、純資産が前年度末比1,068百万円増加した。評価変動による純資産へのマイナス影響は縮小している。 - FY2021対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △788 953」
その他有価証券評価差額金が前年度末のマイナス788百万円から953百万円へ改善し、評価変動による純資産へのマイナス影響が解消した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 788 △ 204」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末のマイナス788百万円からマイナス204百万円へ改善し、評価変動の影響が縮小した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 788 △ 626」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末のマイナス788百万円からマイナス626百万円へ改善し、評価変動の影響が一部縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 788 △ 518」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末のマイナス788百万円からマイナス518百万円へ改善し、評価変動の影響が一部縮小した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「特別損失に固定資産の減損損失1,801百万円、投資有価証券評価損1,147百万円などを計上したため、親会社株主に帰属する当期純損失2,434百万円となりました。」
投資有価証券評価損1,147百万円を計上し、株価下落等による評価リスクが通期の損失として現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、評価替えにより投資有価証券が減少いたしましたが、現預金、棚卸資産が増加したため、前連結会計年度末と比べ1,295百万円増加の85,890百万円となりました。」
評価替えにより投資有価証券の残高が7,555百万円から6,843百万円へ減少し、評価変動の影響が継続して現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また、投資有価証券評価損289百万円などの特別損益を計上したため、親会社株主に帰属する四半期純損失は491百万円（前年同期は341百万円の純損失）となりました。」
投資有価証券評価損289百万円を計上し、株価下落等による有価証券評価リスクが当四半期の損失として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産については、配当金の支払い及び有価証券評価差額金の減少により、前連結会計年度末と比べ902百万円減少の23,343百万円となりました。」
有価証券評価差額金の減少が純資産の902百万円減少要因として実際に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、特別損失に災害による損失220百万円、投資有価証券評価損134百万円などを計上したため、親会社株主に帰属する四半期純損失は202百万円（前年同期は1,273百万円の純利益）となりました。」
投資有価証券評価損134百万円を計上し、株価下落等による有価証券評価リスクが実際の損失として現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また、特別損失に有価証券評価損109百万円を計上したため、親会社株主に帰属する四半期純損失は55百万円（前年同期は327百万円の利益）となりました。」
有価証券評価損109百万円が実際に計上され、親会社株主に帰属する四半期純損失55百万円の要因として開示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、取引先との中長期的な経営戦略を共有するために株式を保有しており、その時価が下落した場合、当該株式について、減損処理が必要となる可能性があります。また、当社は従業員の退職給付に関して、株価の下落により年金資産が目減りし、退職給付費用が増加する可能性があります。」
株価下落が政策保有株式の減損や年金資産の目減りを通じて影響するリスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、取引先との中長期的な経営戦略を共有するために株式を保有しており、その時価が下落した場合、当該株式について、減損処理が必要となる可能性があります。また、当社は従業員の退職給付に関して、株価の下落により年金資産が目減りし、退職給付費用が増加する可能性があります。」
株価下落が政策保有株式の減損や年金資産の目減りを通じて財政状態・費用に影響する可能性を記載した。