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東京製綱(5981)・施策前進

原価改善・固定費削減による収益性改善

FY2017-Q1に初出。26回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-11-12。

26記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2020前進FY2023-Q1 – FY20262016: 220162017: 120172018: 120182019: 020192020: 320202021: 320212022: 320222023: 420232024: 220242025: 220252026: 52026
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比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの481件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「CFCC事業の増収効果に加え、生産現場における操業コストの低減等に努めるとともに、諸資材価格や人件費等の上昇に対応した製品価格改定が浸透した結果、当連結会計年度における営業利益は4,849百万円(前期比35.3%増)となりました。」

    操業コスト低減と製品価格改定の浸透により、全社営業利益が前年同期比35.3%増となった。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「利益面においては、増収効果に加え、操業コストの低減などに努めるとともに、諸資材・人件費等を含む物価上昇に対応した製品価格改定が進み、営業利益は1,413百万円(前年同期比20.7%増)、経常利益は1,680百万円(前年同期比23.7%増)となりました。」

    増収に加え、操業コスト低減と製品価格改定の進展により、営業利益は前年同期比20.7%増となった。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「利益面では、前年度堅調だった付加価値の高いハイエンド製品の減少と人件費・研究費等の費用の増加もあり、営業利益は2,239百万円(前連結会計年度比15.2%減)となりました。」

    鋼索鋼線関連ではハイエンド製品の減少等で減益となった一方、スチールコード関連では原価低減により営業損失から営業利益へ転換し、収益性改善の効果が通期で現れた。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「また、適正利潤の確保に努めた結果、諸資材・エネルギー価格の高騰を吸収しマージンの改善も一定図られ、利益面でも前年同期からは増加いたしました。」

    製品価格改定と適正利潤の確保により、鋼索鋼線関連で諸資材・エネルギー価格の高騰を吸収し、営業利益は2,640百万円、前年度比31.6%増となった。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「利益面では、販売量減少の一方で、販売構成の良化や電力・諸資材等の高騰を受けて実施した価格転嫁でのマージン改善、生産規模に合わせた操業体制の見直しなどのコスト低減に努めた結果、営業損失は296百万円(前年同期は795百万円の営業損失)と赤字幅を大きく圧縮いたしました。」

    販売構成の改善、価格転嫁によるマージン改善、操業体制の見直し・コスト低減により、スチールコード関連の赤字幅を大きく圧縮した。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「また、適正利潤の確保に努めた結果、諸資材・エネルギー価格の高騰を吸収し、マージンの改善も一定図られたことから、利益面でも前年同期からは増加いたしました。」

    鋼索鋼線関連では、製品価格改定と適正利潤の確保により諸資材・エネルギー価格の高騰を吸収し、営業利益は1,304百万円、前年同期比31.1%増となった。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「比較的付加価値の高い鋼索製品の販売増加に加え、前期に行った製品価格の改定により、売上高は前年同期に比し増加しました。また、適正マージンの確保に努めた結果、諸資材・エネルギー価格の高騰を吸収し、マージンの改善も一定図られたことから、利益面でも前年同期からは増加いたしました。当事業の売上高は7,164百万円(前年同期比12.2%増)、営業利益は669百万円(前年同期比37.8%増)となりました。」

    製品価格改定と適正マージン確保により、諸資材・エネルギー価格の高騰を鋼索鋼線関連で吸収し、営業利益は前年同期比37.8%増の669百万円となった。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「近年のエネルギー諸資材並びに運送費等の値上げに伴うコストアップに対して、適正利潤の確保を図るべく、製品価格の改定を前期から段階的に実施してまいりました。その改善効果の積み上げと、陸上・海洋関連など繊維ロープの販売が堅調に推移した結果、当事業の売上高は27,156百万円(前連結会計年度比7.8%増)となりました。」

    段階的な製品価格改定の効果が積み上がり、鋼索鋼線関連の営業利益は2,005百万円、前年連結会計年度比71.8%増となった。
  9. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「近年のエネルギー諸資材並びに運送費等の値上げに伴うコストアップに対して、適正利潤の確保を図るべく、製品価格の改定を実施しました。その改善効果と、陸上・海洋関連など繊維ロープの販売が堅調に推移した結果、当事業の売上高は20,397百万円(前年同期比11.4%増)となり、また、繊維ロープ関連の高付加価値製品の売上などにより、営業利益は1,436百万円(前年同期比141.3%増)となりました。」

    製品価格改定の改善効果が現れ、繊維ロープの販売堅調さと高付加価値製品の売上も加わり、営業利益は前年同期比141.3%増となった。
  10. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「近年の諸資材・燃料並びに運送費等の値上げに伴うコストアップに対して、適正利潤の確保を図るべく、製品価格の改定を段階的に実施してまいりました。その改善効果の発現と、陸上・海洋関連など繊維ロープの販売が堅調に推移した結果、当事業の売上高は13,195百万円(前年同期比10.0%増)となり、また、繊維ロープ関連の高付加価値製品の売上が上期に集中したことにより、営業利益は995百万円(前年同期比153.5%増)となりました。」

    製品価格改定の改善効果が発現し、鋼索鋼線関連の営業利益は前年同期比153.5%増の995百万円となった。
  11. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「近年の諸資材・燃料並びに運送費等の値上げに伴うコストアップに対して、マージンの適性化を図るべく、製品価格の改定を段階的に実施してまいりました。その改善効果の発現と、陸上・水産関連など繊維ロープの販売が堅調に推移した結果、当事業の売上高は6,385百万円(前年同期比3.8%増)となり、また、繊維ロープ関連の高付加価値製品の売上が当四半期に集中したことにより、営業利益は485百万円(前年同期比54.1%増)となりました。」

    諸資材・燃料・運送費の上昇に対する製品価格改定について、改善効果が発現し、鋼索鋼線関連の売上・営業利益が増加した。
  12. FY2022製品価格改定を原材料高への対応策として明示有価証券報告書

    「利益面では、諸資材価格高騰と製品価格改定の時期ズレの影響はありましたが、新型コロナウイルス感染症の影響により上半期の需要が大きく落ち込んだ前連結会計年度からは大幅な改善となりました。」

    従来のコスト削減・構造改革に加え、諸資材価格高騰への対応として製品価格改定を進めていることを示し、営業利益1,621百万円への改善を説明している。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「また、国内防災・道路安全施設工事の前年度からの期ズレや当期案件の堅調な進捗などから、営業利益は442百万円(前年同期は867百万円の営業損失)、経常利益は642百万円(前年同期は851百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は538百万円(前年同期は749百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    前年同期の営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失から、当四半期累計ではそれぞれ利益へ転じた。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「第3四半期以降は上述の中国スチールコード事業からの撤退による損失削減や各事業における諸経費削減等に加えて、国内の防災関連事業等の工事が進捗したことなどから、当連結会計年度における営業利益は700百万円(前年同期比119.4%増)となりました。」

    中国事業撤退による損失削減、諸経費削減、工事進捗により、営業利益が700百万円、前年同期比119.4%増となった。
  15. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「利益面では、新型コロナウイルスによる需要減少に対して、雇用調整助成金制度を活用した休業を実施したほか、当上期中に完了した中国スチールコード事業の構造改革や諸経費削減等に努めた結果、当第3四半期連結会計期間(2020年10月1日~2020年12月31日)の利益は黒字に転じ、前年同期を上回る水準まで回復しました。」

    中国スチールコード事業の構造改革が上期中に完了し、諸経費削減等と合わせて第3四半期会計期間の利益が黒字に転じたと記載している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面では、新型コロナウイルスによる需要減少に対して、雇用調整助成金制度を活用した休業を実施したほか、諸経費削減に努めましたが、大きく需要が落ち込んだタイヤコードの販売減や減産に伴う工場生産性の悪化、道路安全施設の工事遅れなどが影響し、営業損失は867百万円(前年同期は67百万円の営業損失)」

    雇用調整助成金制度を活用した休業に加え、諸経費削減を継続したが、タイヤコード販売減、減産による工場生産性悪化、道路安全施設の工事遅れが営業損失に影響した。
  17. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「海外向け橋梁プロジェクトの一部売上があり、当事業の売上高は3,041百万円(前年同期比31.6%増)、営業損失は原価率の低減により387百万円(前年同期は452百万円の営業損失)となりました。」

    原価率の低減により、開発製品関連の営業損失が前年同期の452百万円から387百万円へ縮小した。
  18. FY2020再掲有価証券報告書

    「極細ワイヤ市場の縮小に伴いコスト削減が必須であり、他社とのアライアンスによりスマートファクトリーを目指す方針に転換しております。」

    極細ワイヤ市場縮小への対応として、コスト削減を必須とし、アライアンスとスマートファクトリーを進める方針を記載している。
  19. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、継続的なコスト削減と同時に新製品の開発、新規事業の展開を推進しておりますが、市場価格の低下が当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」

    競争激化への対応策として、継続的なコスト削減、新製品開発、新規事業展開を引き続き記載している。
  20. FY2017再掲有価証券報告書

    「利益面では、コスト削減による原価改善等に努めましたが、原材料価格の上昇により、セグメント利益(営業利益)は2,182百万円(前年同期比4.5%減)となりました。」

    コスト削減・原価改善を継続したが、原材料価格上昇により鋼索鋼線関連の利益は前年同期比4.5%減となった。
  21. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「利益面では、ワイヤソーの売上と鋼索鋼線関連の原価改善等により、営業利益は1,684百万円(前年同期比11.7%増)」

    原価改善等が営業利益1,684百万円、前年同期比11.7%増という業績に結び付いたと説明している。
  22. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「鋼索鋼線関連とスチールコード関連の原価改善等により、営業利益は549百万円(前年同期比3.0%増)となりました。」

    鋼索鋼線関連では販売数量の増加とコスト削減、スチールコード関連では固定費等の削減による原価低減が説明されている。
一緒に動いた変遷

「成長戦略を支える財務基盤の強化」は、この変遷が動いた26回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1312111087★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長戦略を支える財務基盤の強化13回
  3. 2株価下落による投資有価証券・年金資産への影響12回
  4. 3海外橋梁関連製品の減少と開発製品関連の損失11回
  5. 4北米・インドネシアにおけるCFCC事業の推進10回
  6. 5業績連動配当と内部留保による成長投資8回
  7. 6海外インフラ需要を捉えた新規マーケット開拓7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京製綱の次の決算発表は2026-11-12の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-12の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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