スチールコード事業の体質転換
FY2017-Q1に初出。28回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-11-12。
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- FY2026悪化有価証券報告書
「タイヤ用スチールコードにおいて販売価格下落の影響を受けたことにより、当セグメントの売上高は4,750百万円（前連結会計年度比13.9％減）となりました。利益面については、操業改善によるコスト低減に注力しましたが、減収による影響を補いきれず、606百万円の営業損失（前連結会計年度は1百万円の利益）となりました。」
販売価格下落による減収に加え、操業改善・コスト低減を進めても補えず、営業利益から606百万円の営業損失へ悪化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「タイヤ用スチールコードにおいて一部海外製品の参入により販売数量が減少した影響で、当セグメントの売上高は2,403百万円（前年同期比17.5％減）となりました。利益面では、操業改善によるコストダウンに努めたものの、減収による影響が大きく、営業損失は301百万円（前年同期は39百万円の営業損失）となりました。」
一部海外製品の参入により販売数量が減少し、操業改善によるコストダウンを進めたものの、スチールコード関連の営業損失は39百万円から301百万円へ拡大した。 - FY2025前進有価証券報告書
「収益性の改善を第一に事業活動を展開した結果、タイヤ用スチールコードの販売量は減少し、当セグメントの売上高は5,513百万円（前連結会計年度比26.3％減）と減少したものの、償却負担軽減を含む原価低減の影響により営業利益は1百万円（前連結会計年度は242百万円の損失）と大きく改善いたしました。」
販売量と売上高は減少したが、償却負担軽減を含む原価低減により、スチールコード関連は前年の営業損失から営業利益1百万円へ改善した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「タイヤ用スチールコードの市況低迷等の影響により売上が減少し、当セグメントの売上高は2,912百万円（前年同期比29.4％減）と減少いたしました。利益面では、減収によるマイナス影響はあるものの、操業改善によるコストダウンに努めた結果、営業損失が39百万円（前年同期は233百万円の営業損失）となり、赤字幅を大きく圧縮いたしました。」
市況低迷で減収となった一方、操業改善によるコストダウンにより、営業損失を233百万円から39百万円へ大きく圧縮した。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面では、販売量減少の一方で、販売構成の良化や電力・諸資材等の高騰を受けて実施した価格転嫁でのマージン改善、生産規模に合わせた操業体制の見直しなどのコスト低減に努めた結果、第４四半期の営業損益は黒字に転じ、通期の営業損失は242百万円（前連結会計年度は849百万円の営業損失）と赤字幅を大きく圧縮いたしました。」
価格転嫁、販売構成の改善、操業体制の見直しにより、第4四半期の営業損益が黒字化し、通期の営業損失も849百万円から242百万円へ縮小した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一昨年末以降、北米でのタイヤ販売が低調に推移している影響等によりタイヤ用スチールコードの販売量が減少し、当事業の売上高は5,907百万円（前年同期比15.8％減）と減少しました。利益面では、販売量減少の一方で、販売構成の良化や電力・諸資材等の高騰を受けて実施した価格転嫁でのマージン改善、生産規模に合わせた操業体制の見直しなどのコスト低減に努めた結果、営業損失は296百万円（前年同期は795百万円の営業損失）と赤字幅を大きく圧縮いたしました。」
スチールコード関連では、価格転嫁、生産規模に合わせた操業体制の見直し、コスト低減により営業損失を795百万円から296百万円へ圧縮した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少があった一方で、電力・諸資材等の高騰を受けて実施した価格転嫁でのマージン改善やコストダウンに努めた結果、営業損失は233百万円（前年同期は470百万円の営業損失）と赤字幅は半減いたしました。」
スチールコード関連では、価格転嫁によるマージン改善とコストダウンにより、営業損失が前年同期の470百万円から233百万円へ半減した。 - FY2024-Q1損失幅縮小もエネルギーコスト未吸収有価証券報告書
「昨年末以降、北米の景気減速等の影響により調整が続いているタイヤ用スチールコードの販売量が減少し、当事業の売上高は2,289百万円（前年同期比5.6％減）と減少しました。利益面では、操業改善によるコストダウンに努めるも、高止まりする電力料金等の影響から、エネルギーコスト高騰の影響を吸収しきれておらず、営業損失は137百万円（前年同期は178百万円の営業損失)となりました。」
操業改善によるコストダウンを進め、営業損失は前年同期の178百万円から137百万円へ縮小した。一方、電力料金等の高止まりによりエネルギーコストを吸収しきれず、赤字は継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「想定を上回るエネルギー諸資材の高騰、高止まりに加え、昨年末以降は、北米の景気減速等の影響により調整が続いているタイヤ用スチールコードの受注減もあり、営業損失は849百万円（前連結会計年度は827百万円の損失）となりました。」
スチールコード関連は増収となった一方、エネルギー・諸資材価格の高騰と北米景気減速によるタイヤ用スチールコードの受注減により、営業損失が827百万円から849百万円へ拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「主に前年度から進めている製品価格改定や輸出品の為替影響により、当事業の売上高は7,018百万円（前年同期比9.2％増）と増加しましたが、エネルギー諸資材の高騰、高止まりに加え、足元では国内外の客先在庫調整に伴う受注減の影響を受けて生産調整を行ったことなどにより、営業損失は795百万円（前年同期は700百万円の営業損失）となりました。」
製品価格改定等で増収となった一方、エネルギー・諸資材価格の高止まりと客先在庫調整による受注減、生産調整により営業損失が795百万円へ拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「構造改革による業務改善を進めているスチールコード事業において、エネルギー、諸資材、輸送コスト等の運営コストが高止まり、さらに当第４四半期連結会計期間に生じたロシア・ウクライナ情勢の不安定化により長期化することが見込まれたことなどから、同事業の固定資産に減損損失を認識するなど特別損失を計上した結果、」
構造改革を進めている一方、エネルギー・諸資材・輸送コストの高止まりとロシア・ウクライナ情勢を背景に、スチールコード事業で固定資産の減損損失を計上した。 - FY2021前進有価証券報告書
「不採算であった中国事業からの撤退が完了し、国内工場においても合理化投資の効果発現等により、収益は改善傾向にあります。」
スチールコード事業について、中国事業からの撤退完了と国内工場の合理化投資効果による収益改善傾向を記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「グローバル市場での競争が加速するタイヤコード業界において、生産品種と品質レベルでの差別化を企図しておりましたが、極細ワイヤ市場の縮小に伴いコスト削減が必須であり、他社とのアライアンスによりスマートファクトリーを目指す方針に転換しております。」
従来の生産品種・品質による差別化から、極細ワイヤ市場縮小を踏まえたコスト削減と他社アライアンスによるスマートファクトリー方針へ転換している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、高麗製鋼グループのHongduk Industrial Co., Ltd.とスチールコード事業での提携を行うことに合意し、当社の国内生産子会社である東綱スチールコード株式会社を両者の合弁会社とし、日本におけるスチールコード事業の抜本的収益改善に共に取り組むことと致しました。併せて、合弁会社の徹底した操業合理化のための工場設備の刷新投資を目的として、両者を割当先とする第三者割当による増資を行うことと致しました。」
スチールコード事業の体質転換について、高麗製鋼グループとの提携、合弁会社化、操業合理化のための工場設備刷新投資という具体的な施策を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「③スチールコード事業の体質転換」
スチールコード事業の体質転換を、既存の成長戦略施策として再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、①北米市場やインドネシア市場におけるCFCC事業の推進、②海外におけるインフラ整備需要を捉えた積極的な新規マーケットの開拓、③スチールコード事業の体質転換、④国内インフラ需要の確実な補捉、⑤成長戦略を支える財務基盤の強化、等に取り組んでまいります。」
スチールコード事業の体質転換を、既存の成長戦略施策として再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、①北米市場やインドネシア市場におけるCFCC事業の推進、②海外におけるインフラ整備需要を捉えた積極的な新規マーケットの開拓、③スチールコード事業の体質転換、④国内インフラ需要の確実な補捉、⑤成長戦略を支える財務基盤の強化、等に取り組んでまいります。」
スチールコード事業の体質転換を、既存の成長戦略施策として再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「環境性能が強く求められるタイヤ産業等高強度・極細ワイヤを求める各分野に対する高付加価値の製品提供を強化し、商品ポートフォリオの拡充と利益率向上を図ってまいります。」
高強度・極細ワイヤ、高付加価値製品、商品ポートフォリオ拡充を通じた体質転換方針を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「スチールコード事業の体質転換」
スチールコード事業の体質転換を、5年間の成長戦略の具体的施策として引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は平成27年度からの５年間を「事業基盤の更なる強化」と「成長戦略の着手・実行」の期間と位置付け、将来に亘り成長・社会貢献し続けるための諸施策を展開してまいります。具体的には、①北米市場やインドネシア市場におけるCFCC事業の推進、②海外におけるインフラ整備需要を捉えた積極的な新規マーケットの開拓、③スチールコード事業の体質転換、④国内インフラ需要の確実な補捉、⑤成長戦略を支える財務基盤の強化、等に取り組んでまいります。」
スチールコード事業の体質転換を、5年間の成長戦略の具体的施策として引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は平成27年度からの５年間を「事業基盤の更なる強化」と「成長戦略の着手・実行」の期間と位置付け、将来に亘り成長・社会貢献し続けるための諸施策を展開してまいります。具体的には、①北米市場やインドネシア市場におけるCFCC事業の推進、②海外におけるインフラ整備需要を捉えた積極的な新規マーケットの開拓、③スチールコード事業の体質転換、④国内インフラ需要の確実な補捉、⑤成長戦略を支える財務基盤の強化、等に取り組んでまいります。」
スチールコード事業の体質転換を、5年間の成長戦略の具体的施策として引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「環境性能が強く求められるタイヤ産業等高強度・極細ワイヤを求める各分野に対する高付加価値の製品提供を強化し、商品ポートフォリオの拡充と利益率向上を図ってまいります。」
高強度・極細ワイヤ、高付加価値製品、商品ポートフォリオ拡充を通じたスチールコード事業の体質転換方針を具体化して再掲した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「スチールコード事業の体質転換」
成長戦略の施策として引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「スチールコード事業の体質転換」
成長戦略の具体的施策として明示されている。