事業基盤の更なる強化と成長戦略の着手・実行
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-11-12。
東京製綱がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- 2026-11-12再掲決算
「2026年５月14日決算発表時に公表しました予想から変更はありません。」
2027年3月期の通期予想は売上高67,000百万円、営業利益4,300百万円で、既公表予想から変更がないことを再確認している。 - FY2026後退有価証券報告書
「最終年度となる2027年３月期の連結業績は、売上高670億円、営業利益43億円、経常利益44億円、親会社株主に帰属する当期純利益30億円を見込んでおります。CFCC事業のプロジェクト案件が2026年３月期に集中し、想定より早く終了したこと、スチールコード事業の事業環境が悪化したことを背景に、「TCTRX」の当初の目標である売上高680億円、営業利益45億円には、現時点では未達となる見込みです。」
TCTRXの最終年度見通しを売上高670億円・営業利益43億円とし、当初の売上高680億円・営業利益45億円には未達見込みと明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「TCTRXの２年目となる2026年３月期の連結業績は、売上高640億円、営業利益40億円、経常利益39億円、親会社株主に帰属する当期純利益32億円を見込んでおります。TCTRX最終年である2027年3月期には当初の目標を達成するべく、更なる経営の効率性向上に邁進いたします。」
TCTRXについて、2026年3月期の業績見込みを示すとともに、2025年3月期の実績を2027年3月期目標と対比して開示した。売上高628億円、営業利益35億円、EBITDA60億円、ROE9.1％、D/Eレシオ0.67、EPS205円、総還元性向40.2％となっている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、2025年３月期から2027年３月期の事業運営の指針となる新中期経営計画『TCTRX』(以下、「新中計TCTRX」)を策定いたしました。」
TRX135から、2025年3月期から2027年3月期を対象とする新中計TCTRXへ移行した。重点育成事業への投資、既存事業の競争力強化、全ステークホルダーにとって魅力ある会社作りを基本方針とし、売上高680億円、営業利益45億円、EBITDA65億円等の目標を設定している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、国内外ともに、社会経済活動と感染症対策の両立を進める動きが進行し、当社グループにおいても前年度から引き続き、売上・利益ともに改善基調で推移し、結果として、中期経営計画『TRX135』で定めた最終年度の営業利益目標を前倒しで達成することができました。」
TRX135の最終年度目標に対し、当連結会計年度の営業利益は33億円となり、30～40億円の目標レンジを前倒しで達成した。売上高671億円、EBITDA59億円、ROE13.4％、D/Eレシオ0.83、EPS234.8円も開示された。 - FY2022新中期計画の正式名称と数値目標を明示有価証券報告書
「当社は、ウィズコロナの時代でも安定的な事業運営を可能とし、様々なステークホルダーの皆様にとって誇れる企業へ再生することを目指し、2021年９月に2022年３月期から2024年３月期の事業運営の指針となる新中期経営計画『TRX135』を策定いたしました。」
新中期経営計画を『TRX135』と正式に示し、2022年3月期から2024年3月期を対象期間として、収益力再構築、全事業黒字化、基盤づくり、内部統制再構築、財務基盤強化の5方針と、売上高650億円・営業利益30～40億円・EBITDA53～63億円・ROE8％以上等の最終年度目標を開示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年３月期から2024年３月期の事業運営の指針となる新中期経営計画を策定いたしました。本新中期経営計画は、当社グループの発展的成長のための基礎固めを行う期間と位置づけ、①収益力の再構築、②経営資源投入の選択と集中による全事業の黒字化、③次期成長を見据えた基盤づくり、④風土改革に繋げる内部統制の再構築と積極活用、⑤財務基盤強化を基本方針とし、各種施策に取り組んでまいります。」
2022年3月期から2024年3月期を対象とする新中期経営計画と、5つの基本方針を再掲している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、2022年３月期から2024年３月期の事業運営の指針となる新中期経営計画を策定いたしました。本新中期経営計画は、当社グループの発展的成長のための基礎固めを行う期間と位置づけ、①収益力の再構築、②経営資源投入の選択と集中による全事業の黒字化、③次期成長を見据えた基盤づくり、④風土改革に繋げる内部統制の再構築と積極活用、⑤財務基盤強化を基本方針とし、各種施策に取り組んでまいります。」
従来の中期経営計画から、2022年3月期から2024年3月期を対象とする新中期経営計画へ移行し、5つの基本方針を明示している。 - FY2020後退有価証券報告書
「新中期経営計画につきましては、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響により策定が大幅に遅れております。基本的な考え方・目標については「ＴＣＴ－Ｆｏｃｕｓ2020」の思想を引き継ぐものとなりますが、具体的な施策及び目標数値については、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響を見極めたうえで決定する方針です。」
TCT－Focus2020の当初数値目標から大きく乖離した結果を明示し、新中期経営計画の策定もCOVID-19の影響で遅延、具体的施策と目標数値を未決定としている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「国内事業の基盤強化」、「新素材・新技術への挑戦」、「海外展開」の３つをキーワードとして展開している中期経営計画「TCT－Focus2020」の最終年度を迎え、残念ながら環境変化、進捗遅れ等により当初目標の達成はならない見込となりましたが、現在策定中の新中期経営計画に繋げるべく、現中期経営計画で積み残した課題に取り組んでおります。」
TCT－Focus2020の目標未達見込みと、次期中期経営計画の策定に向けて積み残し課題に取り組む状況を前四半期に続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「国内事業の基盤強化」、「新素材・新技術への挑戦」、「海外展開」の３つをキーワードとして展開している中期経営計画「TCT－Focus2020」の最終年度を迎え、残念ながら環境変化、進捗遅れ等により当初目標の達成は困難な見込となりましたが、次期中期経営計画に繋げるべく、現中期経営計画で積み残した課題に取り組んでおります。」
TCT－Focus2020の最終年度に入り、目標達成が困難との見込みを維持しつつ、次期中期経営計画に向けて積み残し課題に取り組んでいる。 - FY2019後退有価証券報告書
「しかしながら、最終年度を迎え、環境変化、着手遅れ、進捗遅れにより本目標が達成できないことが明らかとなり、この結果を踏まえ、次期中期経営計画の策定を進めております。」
TCT-Focus2020の最終年度において、売上高800億円、営業利益80億円、EBITDA100億円超等の目標が達成できないことを明示し、次期中期経営計画の策定へ移行している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「国内事業の基盤強化」、「新素材・新技術への挑戦」、「海外展開」の３つをキーワードとして2020年３月期を最終年度とする中期経営計画「TCT-Focus2020」の諸施策を推進しております。」
2020年3月期を最終年度とするTCT-Focus2020と、3つの重点キーワードを引き続き推進している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「国内事業の基盤強化」、「新素材・新技術への挑戦」、「海外展開」の３つをキーワードとして平成32年３月期を最終年度とする中期経営計画「TCT－Focus2020」の諸施策を推進しております。」
平成32年3月期を最終年度とするTCT－Focus2020と、3つの重点キーワードを引き続き推進している。 - FY2018目標指標を詳細化有価証券報告書
「当社グループは、平成32年３月期を最終年度とする５ヵ年の中期経営計画「ＴＣＴ－Ｆｏｃｕｓ2020」を策定し、「国内事業基盤の強化」、「新素材・新技術への挑戦」、「海外展開」の３つをキーワードとして、全事業の活性化に取り組み、経営目標数値としては、最終年度に売上高800億円、営業利益80億円、ＥＢＩＴＤＡ100億円超（いずれも連結ベース）等を目指しております。」
中期経営計画の3年目として、売上高・営業利益・EBITDAに加え、海外比率、自己資本比率、ROE、D/Eレシオについて当年度実績と平成31年3月期・平成32年3月期の目標値を一覧で開示し、計画指標を詳細化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は平成27年度からの５年間を「事業基盤の更なる強化」と「成長戦略の着手・実行」の期間と位置付け、将来に亘り成長・社会貢献し続けるための諸施策を展開してまいります。具体的には、①北米市場やインドネシア市場におけるCFCC事業の推進、②海外におけるインフラ整備需要を捉えた積極的な新規マーケットの開拓、③スチールコード事業の体質転換、④国内インフラ需要の確実な補捉、⑤成長戦略を支える財務基盤の強化、等に取り組んでまいります。」
平成27年度からの5年間における事業基盤強化・成長戦略の枠組みと、5つの具体的施策を引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「国内事業の基盤強化」、「新素材・新技術への挑戦」、「海外展開」の３つをキーワードとして平成32年３月期を最終年度とする中期経営計画「TCT－Focus2020」の諸施策を推進しております。」
平成32年3月期を最終年度とするTCT－Focus2020と、3つの重点キーワードを引き続き推進している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「国内事業の基盤強化」、「新素材・新技術への挑戦」、「海外展開」の３つをキーワードとして平成32年３月期を最終年度とする中期経営計画「TCT－Focus2020」の諸施策を推進しております。」
平成32年3月期を最終年度とするTCT－Focus2020と、3つの重点キーワードを引き続き推進している。 - FY2017数値目標・計画キーワードを具体化有価証券報告書
「当社グループは、平成32年３月期を最終年度とする５ヵ年の中期経営計画「ＴＣＴ－Ｆｏｃｕｓ2020」を策定し、「国内事業基盤の強化」、「新素材・新技術への挑戦」、「海外展開」の３つをキーワードとして、全事業の活性化に取り組み、経営目標数値としては、最終年度に売上高800億円、営業利益80億円、ＥＢＩＴＤＡ100億円超（いずれも連結ベース）等を目指しております。」
従来の5年間の施策枠組みに加え、平成32年3月期を期限とする3つのキーワードと、売上高800億円・営業利益80億円・EBITDA100億円超の経営目標数値を明示した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は平成27年度からの５年間を「事業基盤の更なる強化」と「成長戦略の着手・実行」の期間と位置付け、将来に亘り成長・社会貢献し続けるための諸施策を展開してまいります。」
5年間の事業基盤強化・成長戦略の枠組みと具体的施策を同じ内容で再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は平成27年度からの５年間を「事業基盤の更なる強化」と「成長戦略の着手・実行」の期間と位置付け、将来に亘り成長・社会貢献し続けるための諸施策を展開してまいります。具体的には、①北米市場やインドネシア市場におけるCFCC事業の推進、②海外におけるインフラ整備需要を捉えた積極的な新規マーケットの開拓、③スチールコード事業の体質転換、④国内インフラ需要の確実な補捉、⑤成長戦略を支える財務基盤の強化、等に取り組んでまいります。」
平成27年度からの5年間を対象とする成長・社会貢献の枠組みとして、5つの具体的施策を列挙している。