全事業の黒字化
FY2022-Q2に初出。13回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2026-H1。直近の記載は2026-11-12。
東京製綱がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「タイヤ用スチールコードにおいて販売価格下落の影響を受けたことにより、当セグメントの売上高は4,750百万円(前連結会計年度比13.9%減)となりました。利益面については、操業改善によるコスト低減に注力しましたが、減収による影響を補いきれず、606百万円の営業損失(前連結会計年度は1百万円の利益)となりました。」
前年度に全5セグメントが営業黒字となった後、スチールコード関連は606百万円の営業損失となり、全事業黒字化の状態から後退した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「タイヤ用スチールコードにおいて一部海外製品の参入により販売数量が減少した影響で、当セグメントの売上高は2,403百万円(前年同期比17.5%減)となりました。利益面では、操業改善によるコストダウンに努めたものの、減収による影響が大きく、営業損失は301百万円(前年同期は39百万円の営業損失)となりました。」
前年度に全5セグメントが営業黒字となった後、当中間連結会計期間はスチールコード関連が301百万円の営業損失となり、全事業黒字化の状態から後退した。 - FY2025前進有価証券報告書
「スチールコード関連 5,513 1 営業利益1百万円(前連結会計年度は242百万円の損失)」
スチールコード関連が営業損失から営業利益へ転換し、鋼索鋼線、スチールコード、開発製品、産業機械、エネルギー不動産の全5セグメントが営業黒字となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面では、減収によるマイナス影響はあるものの、操業改善によるコストダウンに努めた結果、営業損失が39百万円(前年同期は233百万円の営業損失)となり、赤字幅を大きく圧縮いたしました。」
全事業黒字化の方針に対し、スチールコード関連はなお39百万円の営業損失だが、前年同期から赤字幅を194百万円圧縮した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「新中計TCTRXの取組みとしては、「①重点育成事業への経営資源投入強化」、「②既存事業の競争力強化」、「③全ステークホルダーにとって魅力ある会社作り」を基本方針として定め」
従来の「経営資源投入の選択と集中による全事業の黒字化」という表現から、新中計TCTRXでは重点育成事業への投資強化と既存事業の競争力強化へ計画上の重点が組み替えられた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「販売量減少の一方で、販売構成の良化や電力・諸資材等の高騰を受けて実施した価格転嫁でのマージン改善、生産規模に合わせた操業体制の見直しなどのコスト低減に努めた結果、営業損失は296百万円(前年同期は795百万円の営業損失)と赤字幅を大きく圧縮いたしました。」
全事業黒字化の方針は継続しているが、スチールコード関連はなお296百万円の営業損失。一方、価格転嫁・操業体制見直し・コスト低減により前年同期比で赤字幅を大きく圧縮した。 - FY2023全事業黒字化方針下で一部赤字継続有価証券報告書
「スチールコード関連 9,341 8.6 営業損失849百万円(前連結会計年度は827百万円の損失)」
TRX135の全事業黒字化方針を継続しているが、当連結会計年度もスチールコード関連は営業損失849百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年3月期から2024年3月期の事業運営の指針となる新中期経営計画を策定いたしました。本新中期経営計画は、当社グループの発展的成長のための基礎固めを行う期間と位置づけ、①収益力の再構築、②経営資源投入の選択と集中による全事業の黒字化、③次期成長を見据えた基盤づくり、④風土改革に繋げる内部統制の再構築と積極活用、⑤財務基盤強化を基本方針とし、各種施策に取り組んでまいります。」
2022年3月期から2024年3月期の新中期経営計画における全事業の黒字化を、基本方針の一つとして再掲している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「2022年3月期から2024年3月期の事業運営の指針となる新中期経営計画を策定いたしました。本新中期経営計画は、当社グループの発展的成長のための基礎固めを行う期間と位置づけ、①収益力の再構築、②経営資源投入の選択と集中による全事業の黒字化、③次期成長を見据えた基盤づくり、④風土改革に繋げる内部統制の再構築と積極活用、⑤財務基盤強化を基本方針とし、各種施策に取り組んでまいります。」
2022年3月期から2024年3月期の新中期経営計画において、経営資源投入の選択と集中による全事業の黒字化を基本方針の一つとして初めて明示した。