石油製品関連の増収と産業機械関連の利益率改善
FY2018-Q3に初出。30回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-10。
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- 2026-08-10前進決算
「石油製品事業において市況環境に応じた販売価格の是正を行った結果、当セグメントの売上高は1,875百万円（前年同期比10.6％増）となりました。利益面につきましては、販売費及び一般管理費等の抑制に努めた結果、営業利益は184百万円（前年同期比91.7％増）となりました。」
エネルギー不動産関連で販売価格の是正と販売費・一般管理費等の抑制が進み、増収増益となった。 - FY2026石油製品減収・修繕費抑制による増益有価証券報告書
「石油製品の販売数量減少により、当セグメントの売上高は6,794百万円（前連結会計年度比2.7％減）となりました。利益面については、主に商業施設の修繕費等の発生が抑制されたことから、営業利益467百万円（前連結会計年度比27.4％増）となりました。」
エネルギー不動産関連は石油製品の販売数量減少で減収となった一方、修繕費等の抑制により増益となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「石油・ガス類の売上が増加し、当セグメントの売上高は3,192百万円（前年同期比2.8％増）となりました。利益面では、主に商業施設の修繕費が増加したことから、営業利益は148百万円（前年同期比22.5％減）となりました。」
石油・ガス類の増収が続く一方、商業施設の修繕費増加によりエネルギー不動産関連は減益となった。 - FY2025石油製品増収・修繕費等による減益有価証券報告書
「石油製品の売上が増加し、当セグメントの売上高は6,984百万円（前連結会計年度比5.4％増）となりました。利益面では、主に商業施設の修繕費等運営費用が増加したことから、営業利益367百万円（前連結会計年度比11.6％減）となりました。」
エネルギー不動産関連は石油製品の増収が続いた一方、商業施設の修繕費等の運営費用増加により減益となった。 - FY2025-H1産業機械減収減益・エネルギー不動産増収増益有価証券報告書
「産業機械事業の売上が減少し、売上・利益ともに減少いたしました。当セグメントの売上高は1,824百万円（前年同期比6.3％減）、営業利益は80百万円（前年同期比30.5％減）となりました。」
産業機械関連は減収減益となった。一方、エネルギー不動産関連は石油・ガス類の増収と修繕費等の運営費用減少により増収増益となった。 - FY2024在庫調整・原油価格変動等による減収減益有価証券報告書
「粉末冶金関連において、超硬製品の客先での在庫調整が続いており、売上・利益とも減少いたしました。」
産業機械関連では客先在庫調整により粉末冶金の売上・利益が減少し、エネルギー不動産関連でも原油価格変動、暖冬、修繕費等により減収減益となった。 - FY2024-Q3在庫調整・原油価格変動等による減収減益有価証券報告書
「粉末冶金関連において、超硬製品の客先での在庫調整が続いており、売上・利益とも減少いたしました。当事業の売上高は3,004百万円（前年同期比3.3％減）、営業利益は203百万円（前年同期比31.5％減）となりました。原油価格の変動等により石油類の販売額が低下したうえ、暖冬の影響で消費量も低下いたしました。当事業の売上高は4,718百万円（前年同期比12.7％減）となりました。利益面では、主に商業施設の修繕費等運営費用が増加したことから、営業利益は279百万円（前年同期比16.5％減）となりました。」
産業機械関連は客先在庫調整により減収減益となり、エネルギー不動産関連も原油価格変動・暖冬・修繕費等により減収減益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「粉末冶金関連の売上が客先の在庫調整等により減少したため、売上・利益とも減少いたしました。当事業の売上高は1,948百万円（前年同期比5.0％減）、営業利益は115百万円（前年同期比28.1％減）となりました。原油価格の変動等により、石油類の販売額が低下し、当事業の売上高は2,954百万円（前年同期比15.7％減）となりました。利益面では、主に商業施設の修繕費等運営費用が増加したことから、営業利益は177百万円（前年同期比16.6％減）となりました。」
産業機械関連では客先在庫調整、エネルギー不動産関連では原油価格の変動と商業施設の修繕費等により、両事業の減収減益が続いている。 - FY2024-Q1両事業の減収減益継続有価証券報告書
「粉末冶金関連の売上が減少したため、売上・利益とも減少いたしました。当事業の売上高は893百万円（前年同期比5.1％減）、営業利益は24百万円（前年同期比49.3％減）となりました。前期と比較し原油価格が低水準で推移したため、石油類の販売額が低下し、当事業の売上高は1,541百万円（前年同期比15.5％減）となりました。利益面では、主に商業施設の修繕費等運営費用が増加したことから、営業利益は86百万円（前年同期比27.0％減）となりました。」
産業機械関連は粉末冶金の売上減少により減収減益となり、エネルギー不動産関連も原油価格低下による石油類販売額の低下と商業施設の修繕費等の増加により減収減益となった。 - FY2023産業機械・エネルギー不動産の減益継続有価証券報告書
「産業機械では半導体の部品調達遅れが当期売上の減少に繋がり、粉末冶金関連においては、原材料価格や電力料金の高騰などの影響により利益が減少いたしました。」
産業機械関連は半導体部品の調達遅れにより減収となり、エネルギー不動産関連も石油類の増収の一方、商業施設の改装・電力料金等の運営費用増加により減益となった。 - FY2023-Q3産業機械・エネルギー不動産の減益継続有価証券報告書
「粉末冶金関連において、原材料価格の高騰などの影響により利益が減少いたしました。当事業の売上高は3,108百万円（前年同期比1.3％減）、営業利益は296百万円（前年同期比18.0％減）となりました。原油価格上昇の影響により石油類の販売額が増加したため、当事業の売上高は5,402百万円（前年同期比13.4％増）と大きく増加いたしましたが、利益面では商業施設の運営費用が増加し、営業利益は334百万円（前年同期比22.4％減）となりました。」
産業機械関連は原材料価格高騰により減益となり、エネルギー不動産関連も石油類の増収に対して商業施設の運営費用増加により減益となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「粉末冶金関連において、原材料価格の高騰などの影響により利益が減少いたしました。当事業の売上高は2,050百万円（前年同期比1.8％減）、営業利益は160百万円（前年同期比16.2％減）となりました。原油価格上昇の影響により石油類の販売額が増加したため、当事業の売上高は3,503百万円（前年同期比25.2％増）と大きく増加いたしましたが、利益面では商業施設の運営費用が増加し、営業利益は212百万円（前年同期比17.4％減）となりました。」
産業機械関連では原材料高、エネルギー不動産関連では商業施設の運営費用増加が、それぞれ増収または横ばいの売上の中での減益要因として継続している。 - FY2023-Q1原材料高・商業施設費用による減益有価証券報告書
「粉末冶金関連において、主要顧客の属する自動車業界の回復等により販売が増加いたしました。当事業の売上高は941百万円（前年同期比2.1％増）、営業利益は48百万円（前年同期比25.0％減）となりました。原油価格上昇の影響により石油類の販売額が増加したため、当事業の売上高は1,823百万円（前年同期比31.9％増）と大きく増加いたしましたが、利益面では商業施設の運営費用が増加し、営業利益は118百万円（前年同期比9.3％減）となりました。」
産業機械関連は販売増加の一方、原材料価格高騰により減益となった。エネルギー不動産関連も石油類の増収に対し、商業施設の運営費用増加で減益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「粉末冶金において、主要顧客の属する自動車関連業界の回復等により販売が増加いたしました。産業機械においても、人材不足のなかで省人化に向けた新規設備の受注・販売が好調に推移し、当事業の売上高は4,252百万円（前連結会計年度比33.0％増）、営業利益は460百万円（前連結会計年度比455.4％増）となりました。」
自動車関連業界の回復と省人化向け新規設備の受注・販売により、産業機械関連は大幅な増収増益となった。 - FY2022-Q3産業機械関連の増益とエネルギー不動産関連の運送コスト増有価証券報告書
「粉末冶金において、主要顧客の属する自動車関連業界の回復等により販売が増加いたしました。産業機械においても販売が好調に推移し、当事業の売上高は3,148百万円（前年同期比36.7％増）、営業利益は361百万円（前年同期比1,813.9％増）となりました。」
産業機械関連は自動車関連業界の回復と販売好調により大幅な増収増益となった。エネルギー不動産関連は石油類の増収があった一方、運送コスト増加により利益は横ばいとなった。 - FY2022-Q2産業機械関連の増益とエネルギー不動産関連の増収減益有価証券報告書
「粉末冶金において、主要顧客の属する自動車関連業界の回復等により販売が増加いたしました。産業機械においても販売が好調に推移し、当事業の売上高は2,089百万円（前年同期比43.5％増）、営業利益は191百万円（前年同期は41百万円営業損失）となりました。」
産業機械関連は自動車関連業界の回復等により増収となり、前年同期の営業損失から191百万円の営業利益へ転じた。 - FY2022-Q1産業機械関連の黒字化とエネルギー不動産関連の増収減益有価証券報告書
「粉末冶金関連において、主要顧客の属する自動車業界の回復等により販売が増加いたしました。当事業の売上高は922百万円（前年同期比36.0％増）、営業利益は65百万円（前年同期は22百万円の営業損失）となりました。原油価格上昇の影響により石油類の販売額が増加したため、当事業の売上高は1,382百万円（前年同期比23.6％増）と大きく増加いたしましたが、利益面では商業施設の運営費用が増加し、営業利益は130百万円（前年同期比11.1％減）となりました。」
産業機械関連は自動車業界の回復等により増収となり、前年同期の営業損失から65百万円の営業利益へ転じた。一方、エネルギー不動産関連は石油類の増収があったものの、商業施設の運営費用増加により営業利益は前年同期比11.1％減となった。 - FY2021-Q3自動車関連向け超硬製品低迷で累計減収減益有価証券報告書
「前期において大規模なスポット売上計上があった一方、当期は自動車関連向け超硬製品の低迷により、売上、利益とも大きく減少いたしました。当事業の売上高は2,303百万円（前年同期比26.9％減）、営業利益は18百万円（前年同期比92.6％減）となりました。」
前期の大規模スポット売上の反動に加え、自動車関連向け超硬製品が低迷し、産業機械関連の売上高は26.9％減、営業利益は92.6％減となった。 - FY2021-Q2産業機械関連の自動車向け低迷で減収減益有価証券報告書
「前期において大規模なスポット売上計上があった一方、当期は自動車関連向け超硬製品の低迷により、売上、利益とも大きく減少いたしました。当事業の売上高は1,455百万円（前年同期比36.8％減）、営業損失は41百万円（前年同期は221百万円営業利益）となりました。」
産業機械関連では、前期の大規模スポット売上の反動と自動車関連向け超硬製品の低迷により、売上高が前年同期比36.8％減となり、前年同期の営業利益221百万円から営業損失41百万円へ転じた。 - FY2021-Q1石油製品減収と産業機械減収が併存有価証券報告書
「原油価格低下の影響により石油の販売額が減少したため、当事業の売上高は1,118百万円（前年同期比27.4％減）と大きく減少いたしましたが、利益面では商業施設の運営費用が減少し、営業利益は146百万円（前年同期比83.1％増）となりました。」
エネルギー不動産関連では石油販売が減収となる一方、商業施設の運営費用減少により増益となった。産業機械関連では前期の大規模スポット売上の反動で売上・利益が減少した。 - FY2020石油製品減収・粉末冶金増強費用による減益有価証券報告書
「産業機械では震災復興関連の受注により売上が増加いたしましたが、原油価格低下に伴う石油製品の売上減少などにより、当事業の売上高は9,006百万円（前連結会計年度比4.1％減）となり、粉末冶金製品の生産能力増強に伴う諸費用が増加したため営業利益は505百万円（前連結会計年度比25.6％減）となりました。」
産業機械の受注増はあったものの、原油価格低下による石油製品減収と粉末冶金の生産能力増強費用により、その他事業は減収減益となった。 - FY2020-Q3石油製品減収と生産増強費用による減益有価証券報告書
「産業機械の売上が増加いたしましたが、暖冬などに伴う石油製品の売上減少などにより、当事業の売上高は6,571百万円（前年同期比3.0％減）となり、粉末冶金関連の生産増強に伴い費用が増加したため、営業利益は377百万円（前年同期比20.5％減）に留まりました。」
産業機械の増収があったものの、暖冬による石油製品の減収と粉末冶金関連の生産増強費用により、その他事業は減収減益となった。 - FY2020-Q2生産増強費用による減益有価証券報告書
「産業機械関連の売上が増加し、当事業の売上高は4,504百万円（前年同期比3.6％増）となり、粉末冶金関連の生産増強に伴い費用が増加したため、営業利益は288百万円（前年同期比5.1％減）となりました。」
産業機械関連の売上増加は続いたものの、粉末冶金関連の生産増強に伴う費用増加により営業利益は前年同期比5.1％減となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「産業機械関連の売上が増加し、当事業の売上高は2,503百万円（前年同期比19.3％増）、営業利益は210百万円（前年同期比78.5％増）となりました。」
産業機械関連の増加により、その他事業は売上高19.3％増、営業利益78.5％増となり、前年度の通期減益傾向から四半期で改善した。 - FY2019産業機械関連減少により通期減益有価証券報告書
「石油製品の売上が増加したこと等により、当事業の売上高は9,387百万円（前連結会計年度比9.7％増）となり、セグメント利益は産業機械関連の減少により、678百万円（前連結会計年度比5.7％減）となりました。」
石油製品の増収は続いたものの、産業機械関連の減少により、その他事業の利益は通期で前年同期比5.7％減となった。 - FY2019-Q3産業機械関連減少により利益反落有価証券報告書
「原油価格の上昇に伴い石油製品関連の売上が増加し、当事業の売上高は6,776百万円（前年同期比12.2％増）となりましたが、セグメント利益は産業機械関連の減少により474百万円（前年同期比12.8％減）となりました。」
石油製品関連の増収は続いたものの、産業機械関連の減少によりセグメント利益は前年同期比12.8％減となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「原油価格の上昇に伴い石油製品関連の売上が増加し、当事業の売上高は4,348百万円（前年同期比26.2％増）となり、セグメント利益は産業機械関連の増加により303百万円（前年同期比24.2％増）となりました。」
石油製品関連の増収と産業機械関連の増加により、その他事業は売上高26.2％増、セグメント利益24.2％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「石油価格の上昇に伴い石油関連製品の売上が増加し、当事業の売上高は2,098百万円（前年同期比21.3％増）、セグメント利益は産業機械関連の増加により117百万円（前年同期比28.4％増）となりました。」
石油関連製品の増収と産業機械関連の増加により、その他事業は売上高21.3％増、セグメント利益28.4％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「原油価格の上昇に伴い石油製品関連の売上が増加し、当事業の売上高は8,553百万円（前連結会計年度比13.9％増）、セグメント利益は産業機械関連等の利益率の改善により、719百万円（前連結会計年度比59.8％増）となりました。」
その他事業で、石油製品関連の増収と産業機械関連等の利益率改善が通期で確認され、売上高13.9％増、セグメント利益59.8％増となった。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「石油製品関連の売上が増加し、当事業の売上高は6,037百万円（前年同期比15.5％増）、セグメント利益は産業機械関連等の利益率の改善により544百万円（前年同期比72.5％増）となりました。」
その他事業について、石油製品関連の売上増加と産業機械関連等の利益率改善による増収増益を初めて個別テーマとして確認できる。