国内ワイヤロープ販売数量の減少
FY2017-Q2に初出。22回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「鋼索製品において価格改定前の駆け込み需要があった前年同期に対して当期の販売数量が減少したことにより、当セグメントの売上高は14,007百万円（前年同期比3.3％減）、営業利益は1,058百万円（前年同期比4.7％減）となりました。」
価格改定前の駆け込み需要があった前年同期との比較で鋼索製品の販売数量が減少し、鋼索鋼線関連は減収減益となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「鋼索製品・繊維ロープ製品の売上が増加し、売上高は増加いたしました。」
鋼索製品の売上増加により、従来の国内ワイヤロープ販売数量減少リスクは引き続き緩和方向にある。 - FY2024対処有価証券報告書
「比較的付加価値の高い鋼索製品の販売増加に加え、前期に行った製品価格の改定により、売上高は前年同期に比し増加しました。」
付加価値の高い鋼索製品の販売増加と価格改定により、国内ワイヤロープ販売数量減少のリスクは引き続き緩和方向にある。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「比較的付加価値の高い鋼索製品の販売増加に加え、前期に行った製品価格の改定により、売上高は前年同期に比し増加しました。」
比較的付加価値の高い鋼索製品の販売が増加し、従来の国内ワイヤロープ販売数量減少リスクは引き続き緩和方向にある。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「エレベータロープや造船関連など販売数量は増加しましたが、当連結累計期間より適用している収益認識会計基準の影響により売上高が減少した結果、18,312百万円（前年同期比4.4％減）となりました。」
エレベータロープや造船関連などの販売数量は増加し、国内ワイヤロープ販売数量減少の状態から改善している。一方、収益認識会計基準の影響で売上高は減少した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当事業の売上高は、エレベータロープや造船関連など販売数量は増加しましたが、当連結累計期間より適用している収益認識会計基準の影響により売上高が減少した結果、11,998百万円（前年同期比4.2％減）となりました。」
エレベータロープや造船関連などの販売数量は増加し、国内ワイヤロープ販売数量減少の状態から改善している。一方、会計基準適用の影響で売上高は減少した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「エレベータロープや機械関連などの堅調により販売数量は増加しましたが、当連結累計期間より適用している収益認識会計基準の影響により売上高が減少した結果、当事業の売上高は6,150百万円（前年同期比1.3％減）となり、営業利益は315百万円（前年同期比23.6％増）となりました。」
エレベータロープや機械関連が堅調で販売数量は増加し、国内ワイヤロープ販売数量減少の状態から改善している。収益認識会計基準の影響により売上高は減少した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により国内鋼索の需要が機械、漁業及び建設機械関連を中心に低迷しており、当事業の売上高は6,231百万円（前年同期比10.5％減）となり、営業利益は254百万円（前年同期比23.8％減）となりました。」
国内ワイヤロープ需要が機械、漁業、建設機械関連を中心に低迷し、鋼索鋼線関連は減収減益となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「漁業、鉄鋼、造船など、エレベータロープ以外の一般ロープ需要の減少や、ワイヤ製品が落ち込んだため、当事業の売上高は27,266百万円（前連結会計年度比2.9％減）となり、ＩＴシステムや工場リフレッシュ投資など戦略投資に伴う減価償却費の増加等により、営業利益は1,411百万円（前連結会計年度比7.3％減）となりました。」
エレベータロープ以外の一般ロープ需要とワイヤ製品が落ち込み、鋼索鋼線関連は減収減益となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「造船、機械、漁業など、エレベータロープ以外の一般ロープ需要の減少や、ワイヤ製品が落ち込んだため、当事業の売上高は20,547百万円（前年同期比2.5％減）となり、ＩＴシステムや工場リフレッシュ投資など戦略投資に伴う減価償却費の増加等により、営業利益は868百万円（前年同期比18.9％減）となりました。」
エレベータロープ以外の一般ロープ需要やワイヤ製品の落ち込みが新たに明示され、鋼索鋼線関連は減収減益となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「東京オリンピック準備や首都圏の高層ビル再開発等によるエレベータロープが好調に推移し、当事業の売上高は14,085百万円（前年同期比1.3％増）となりました」
国内のエレベータロープ需要が好調に推移し、国内ワイヤロープ販売数量減少リスクの緩和を引き続き確認している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「東京オリンピック準備や首都圏の高層ビル再開発等によるエレベータロープを始めとした国内ワイヤロープ需要は好調に推移するなど、当事業の売上高は6,959百万円（前年同期比1.7％増）となりました。」
国内ワイヤロープ需要が好調に推移し、従来の国内販売数量減少リスクは引き続き緩和されている。 - FY2019削除有価証券報告書国内ワイヤロープ販売数量の減少は当年度の主要な個別要因として記載されず、鋼索鋼線関連は増収となっている。
- FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「繊維製品は増収となった一方、エレベータロープは国内における交換需要の落ち着きにより販売数量が減少したため、売上はほぼ前年並みでしたが、ITシステム投資に伴う減価償却費の増加等により、利益面で減少いたしました。当事業の売上高は21,083百万円（前年同期比0.1％増）、セグメント利益（営業利益）は1,070百万円（前年同期比23.7％減）となりました。」
国内のエレベータロープ交換需要の落ち着きによる販売数量減少が継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「エレベータロープは中国における需要の落ち込み、及び国内における交換需要の落ち着きにより販売数量が減少した他、台風影響による一般鋼索等の出荷遅延などもあり売上利益とも減少いたしました。その結果、当事業の売上高は13,908百万円（前年同期比1.8％減）、セグメント利益(営業利益)は700百万円（前年同期比30.4％減）となりました。」
中国のエレベータロープ需要の落ち込み、国内交換需要の落ち着きに加え、台風による出荷遅延が発生し、売上高・セグメント利益が減少した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「エレベータロープは中国における需要の落ち込み、及び国内における交換需要の落ち着きにより販売数量が減少いたしました。また、鋼線製品についても、やや低調に推移いたしました。その結果、当事業の売上高は6,844百万円（前年同期比5.4％減）、セグメント利益は447百万円（前年同期比25.1％減）となりました。」
中国のエレベータロープ需要の落ち込みと国内交換需要の落ち着きにより販売数量が減少し、鋼索鋼線関連の売上高・セグメント利益がともに減少した。 - FY2018対処有価証券報告書
「国内におけるワイヤロープの販売量が増加したものの、中国向けのエレベータロープや繊維ロープの販売数量が減少したため、当事業の売上高は27,531百万円（前連結会計年度比4.2％減）、セグメント利益は1,912百万円（前連結会計年度比12.4％減）となりました。」
従来減少していた国内ワイヤロープの販売量は増加に転じた一方、中国向けエレベータロープや繊維ロープの販売数量減少が新たな減収要因となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「繊維ロープの販売数量が減少したものの、エレベータロープを中心に国内におけるワイヤロープの販売量が増加しており、当事業の売上高は21,054百万円（前年同期比1.2％増）」
国内ワイヤロープの販売量増加を引き続き確認する一方、繊維ロープの販売数量減少が事業上のマイナス要因として記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「エレベータロープを中心に国内におけるワイヤロープの販売量が増加したものの、繊維ロープの販売数量が減少しており、当事業の売上高は14,163百万円（前年同期比0.3％減）」
国内ワイヤロープの販売量増加を引き続き確認する一方、繊維ロープ販売数量の減少により鋼索鋼線関連全体は前年同期比0.3％減となった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「繊維ロープの販売数量が減少したものの、エレベータロープを中心に国内におけるワイヤロープの販売量が増加しており、当事業の売上高は7,231百万円（前年同期比1.9％増）」
国内ワイヤロープの販売量は増加に転じ、繊維ロープの減少がある中でも鋼索鋼線関連売上高は前年同期比1.9％増となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「繊維ロープの販売数量が増加したものの、国内におけるワイヤロープの販売数量が減少し、当事業の売上高は28,736百万円（前年同期比0.2％減）となりました。」
国内ワイヤロープ販売数量の減少が通期でも確認され、鋼索鋼線関連売上は前年同期比0.2％減となった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「エレベータロープを中心に海外におけるワイヤロープ及び国内における繊維ロープの販売数量が増加したものの、国内におけるワイヤロープの販売数量が減少し、当事業の売上高は14,212百万円（前年同期比0.4％減）」
国内ワイヤロープ販売数量の減少が、鋼索鋼線関連の減収要因として新たに明示されている。