Komori
東京製綱(5981)・リスク対処

外貨建債権の評価替えによる為替差損

FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。

24記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2017 – FY2018対処FY2022-Q1 – FY2023-Q32016: 220162017: 320172018: 120182019: 220192020: 320202021: 420212022: 220222023: 220232024: 320242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
為替変動・外貨建取引による業績影響540社が書いているテーマ・逆風469社・追い風22社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中73社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの555件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「為替差損 45 1」

    為替差損は前年度の45百万円から1百万円へ減少した。
  2. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「為替差益 - 12」

    前年同期の為替差損78百万円に対し、当中間連結会計期間は為替差益12百万円となり、外貨建債権の評価替え等による損失影響は緩和された。
  3. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「為替差損 - 78」

    前年同期には為替差損がなかった一方、当中間連結会計期間には為替差損78百万円を計上し、外貨関連損失が再び発生した。
  4. FY2024対処有価証券報告書

    「為替差益 408」

    外貨建債権の評価替え等に関する為替差損は発生せず、当年度は為替差益408百万円を計上した。
  5. FY2024-Q3為替差益縮小有価証券報告書

    「為替差益 270 26」

    為替差益は前年同期の270百万円から26百万円へ縮小したが、為替差損は発生していない。
  6. FY2024-Q1為替差益継続・縮小有価証券報告書

    「為替差益 131 63」

    前年同期の為替差益131百万円に対し、当第1四半期は63百万円となった。為替差損は発生しておらず、外貨関連損失は引き続き顕在化していないが、差益額は縮小した。
  7. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 122 270」

    前年同期の為替差益122百万円に対し、当第3四半期累計期間は270百万円となり、外貨建債権の評価替えによる為替差損は発生していない。
  8. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 73 313」

    前年同期の為替差益73百万円から当第2四半期累計期間は313百万円となり、外貨関連の為替差損リスクは引き続き顕在化していない。
  9. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 51 131」

    前年同期の為替差益51百万円から当四半期は131百万円へ増加し、外貨関連の為替差損リスクは引き続き顕在化していない。
  10. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 73」

    前年同期に計上された為替差損87百万円に対し、当第2四半期累計期間は為替差益73百万円となり、外貨関連損失の影響が解消している。
  11. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 51」

    前年同期に138百万円計上されていた為替差損は、当第1四半期には為替差益51百万円となり、外貨関連損失の影響が解消した。
  12. FY2021悪化有価証券報告書

    「為替差損 56 105」

    為替差損が前年度の56百万円から105百万円へ増加し、外貨関連損失の影響が再び拡大した。
  13. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差損 77 150」

    為替差損が前年同期の77百万円から150百万円へ増加し、外貨関連損失の影響が拡大した。
  14. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「為替差損 53 87」

    為替差損は前年同期の53百万円から87百万円に増加し、外貨関連損失の影響が拡大した。
  15. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「為替差損 - 138」

    前年同期には計上されていなかった為替差損を138百万円計上し、外貨関連損失の影響が再び現れている。
  16. FY2020対処有価証券報告書

    「為替差損は97百万円から56百万円へ減少し、経常利益への影響は前年より縮小した。」

    為替差損が前年度の97百万円から56百万円へ減少した。
  17. FY2020-Q1対処有価証券報告書

    「為替差損 9 -」

    前年同期に9百万円計上されていた為替差損は、当第1四半期連結累計期間には計上されていない。
  18. FY2019悪化有価証券報告書

    「為替差損 97百万円」

    為替差損が前年度の65百万円から97百万円に増加し、外貨関連の損失影響が拡大している。
  19. FY2018対処有価証券報告書

    「為替差損は129百万円から65百万円へ減少し、経常利益への影響は前年より縮小した。」

    外貨建債権等に関連する為替差損は前年の129百万円から65百万円へ減少し、影響がさらに縮小した。
  20. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「為替差損 3」

    為替差損は前年同期の283百万円から3百万円へ減少し、経常利益への影響がさらに縮小した。
  21. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「利益面では、スチールコード関連製品の減少等により、営業利益は438百万円(前年同期比20.2%減)となりましたが、営業外損益において為替差損の減少等により、経常利益は482百万円(前年同期比136.2%増)」

    為替差損は前年同期の213百万円から12百万円へ減少し、経常利益への影響がさらに縮小した。
  22. FY2017対処有価証券報告書

    「経常利益は前年同期比で外貨建債権の評価替えに伴う為替差損が減少し、2,989百万円(前年同期比1.1%減)となりました。」

    外貨建債権の評価替えに伴う為替差損は前年同期の669百万円から129百万円へ減少し、経常利益への影響は縮小した。
  23. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替差損 283」

    当第2四半期連結累計期間にも為替差損283百万円を計上している。
  24. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「営業外損益において外貨建債権の評価替えに伴う為替差損を計上したことが主因で、経常利益は204百万円(前年同期比60.6%減)」

    当四半期に為替差損213百万円を計上し、経常利益の減少要因となった。
一緒に動いた変遷

「海外橋梁関連製品の減少と開発製品関連の損失」は、この変遷が動いた24回のうち17回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1777777★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外橋梁関連製品の減少と開発製品関連の損失17回
  3. 2北米・インドネシアにおけるCFCC事業の推進7回
  4. 3海外インフラ需要を捉えた新規マーケット開拓7回
  5. 4原価改善・固定費削減による収益性改善7回
  6. 5株価下落による投資有価証券・年金資産への影響7回
  7. 6国内ワイヤロープ販売数量の減少7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京製綱の次の決算発表は2026-11-12の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
外貨建債権の評価替えによる為替差損|東京製綱(5981)の変遷 | Komori