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東プレ(5975)・リスク対処

為替差損の発生

FY2016に初出。32回の記載のうち18回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-07。

32記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2017-Q3 – FY2018対処FY2022-Q1 – FY2023-Q3悪化FY2024-Q1 – FY2025-H12016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 320212022: 320222023: 320232024: 220242025: 120252026: 22026
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為替変動・外貨建取引による業績影響474社が書いているテーマ・逆風412社・追い風20社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの488件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07対処決算

    「為替差益 - 1,499」

    前年同期の為替差損2,553百万円から、当第1四半期連結累計期間は為替差益1,499百万円に転じ、為替変動による損失影響が低減した。
  2. FY2026対処有価証券報告書

    「当連結会計年度の営業外損益は、受取利息7億9千万円、為替差益57億6千5百万円の計上などにより、77億3千7百万円の利益となり、前連結会計年度に比べ90億7百万円の増益となりました。これは、主に前連結会計年度の為替差損23億8百万円が為替差益に転じたことなどによります。」

    前年度の為替差損23億800万円から当年度は為替差益57億6,500万円へ転じ、為替変動による損失影響が解消した。
  3. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「為替差損 5,953 444」

    為替差損は前年同期の59億5,300万円から4億4,400万円へ減少したが、当中間連結会計期間にも為替差損は発生している。
  4. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「為替差益 12,107 - 為替差損 - 5,953」

    前年同期の為替差益121億700万円から、当中間連結会計期間は為替差損59億5,300万円へ転じ、為替変動による損失が実際に発生した。
  5. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差益 6,668 6,506」

    為替差益は前年同期の66億6,800万円から当第3四半期累計期間は65億600万円へ減少した。為替差損ではないものの、為替による利益寄与は前年同期から縮小している。
  6. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「為替差益 15,852 12,107」

    為替差益は前年同期の158億5,200万円から当第2四半期累計期間の121億700万円へ減少した。為替差損ではないものの、為替による利益寄与は前年同期から縮小している。
  7. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「為替差益 10,146 8,785」

    為替差益は前年同期の101億4,600万円から87億8,500万円へ減少した。ただし、当第1四半期も為替差損ではなく為替差益となっている。
  8. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 3,234 6,668」

    為替差益は前年同期の3,234百万円から当第3四半期累計期間は6,668百万円へ増加し、為替差損による影響は生じていない。
  9. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 916 15,852」

    当第2四半期連結累計期間の為替差益は158億5,200万円となり、前年同期の9億1,600万円から増加した。為替変動による損失影響は生じず、経常利益を押し上げる効果が拡大している。
  10. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 392 10,146」

    前年同期の為替差益392百万円から、当第1四半期累計期間は為替差益10,146百万円へ増加し、為替変動による損失影響は生じず、経常利益を押し上げる効果が現れている。
  11. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 - 3,234 為替差損 1,353 -」

    前年同期の為替差損1,353百万円から、当第3四半期累計期間は為替差益3,234百万円に転じ、為替変動による損失影響が縮小している。
  12. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 - 916 為替差損 1,385 -」

    前年同期の為替差損13億8,500万円から、当第2四半期累計期間は為替差益9億1,600万円に転じ、為替変動による損失影響が縮小した。
  13. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 - 392 為替差損 418 -」

    前年同期の為替差損418百万円から、当第1四半期は為替差益392百万円に転じ、為替変動による損失影響が縮小した。
  14. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差益 122 - 為替差損 - 1,353」

    当第3四半期累計期間の為替差損は13億5,300万円となり、前年同期の為替差益1億2,200万円から損失へ転じた。前年度第3四半期累計期間と比べ、為替変動による損失影響が拡大している。
  15. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「為替差損 1,590 1,385」

    当第2四半期累計期間の為替差損は13億8,500万円で、前年同期の15億9,000万円から減少した。ただし、為替差損自体は引き続き発生している。
  16. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「為替差損 1,189 418」

    為替差損は前年同期の1,189百万円から418百万円へ減少した。ただし、当第1四半期にも為替差損は発生している。
  17. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差益 122 - 為替差損 - 256」

    前年同期の為替差益122百万円から、当第3四半期累計期間は為替差損256百万円へ転じ、為替変動による損失が実際に発生している。
  18. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「経常利益は、主に為替差損の影響で、77億5百万円、前年同期比53億7千万円の減益(41.1%減)となりました。」

    前年同期の為替差益16億35百万円から当第2四半期累計期間は為替差損15億90百万円へ転じ、為替変動による損失が経常利益の減益要因として拡大している。
  19. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「経常利益は、主に為替差損により、36億1百万円、前年同期比24億4千5百万円の減益(40.4%減)となりました。」

    前年同期の為替差益253百万円から、当第1四半期は為替差損1,189百万円に転じ、為替変動による損失が実際に発生して経常利益を押し下げた。
  20. FY2019対処有価証券報告書

    「当連結会計年度の営業外損益は、為替差益5億9百万円、受取配当金4億4千万円の計上などにより、17億5千万円の利益となり、前連結会計年度に比べ、8億2千3百万円の増益となりました。これは、主に前年同期の為替差損2億6千1百万円が為替差益に転じたことなどによります。」

    前年の為替差損から当年度は為替差益に転じ、為替変動による損失影響が縮小している。
  21. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「経常利益は、主に為替の影響で、176億3千1百万円、前年同期比28億6千8百万円の減益(14.0%減)となりました。」

    為替差益は前年同期の18億86百万円から当期の1億22百万円へ減少し、為替による利益寄与の縮小が経常利益の減益要因として現れている。
  22. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「経常利益は、主に為替差益や持分法による投資利益の影響で、130億7千5百万円、前年同期比5億6千7百万円の減益(4.2%減)となりました。」

    為替差益は前年同期の17億46百万円から16億35百万円へ減少し、為替による利益寄与の縮小が経常利益の減益要因の一つとなっている。
  23. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「経常利益は、主に為替の影響で、60億4千6百万円、前年同期比9億9千7百万円の減益(14.2%減)となりました。」

    為替差益は前年同期の8億63百万円から当四半期の2億53百万円へ減少し、前年同期に比べ為替の利益寄与が縮小したことが経常利益の減益要因として現れている。
  24. FY2018対処有価証券報告書

    「当連結会計年度の営業外損益は、受取配当金3億8千3百万円の計上などにより、9億2千6百万円の利益となり、前連結会計年度に比べ、16億7千9百万円の増益となりました。これは、主に為替差損が16億7千6百万円減少したことなどによります。」

    為替差損は前年度の19億3千7百万円から当年度の2億6千1百万円へ減少し、損失影響が縮小している。ただし、為替差損自体は当年度にも発生している。
  25. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「経常利益は、主に為替相場の影響で、204億9千9百万円、前年同期比63億9百万円の増益(44.5%増)となりました。」

    当第3四半期累計期間は為替差益18億86百万円となり、前年同期の為替差損16億99百万円から損失が発生しない状態に転じている。為替変動による損失影響は引き続き縮小している。
  26. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「経常利益は、主に為替差益の影響で、136億4千2百万円、前年同期比70億7千1百万円の増益(107.6%増)となりました。」

    前年同期の為替差損37億83百万円から、当第2四半期累計期間は為替差益17億46百万円に転じ、為替変動による損失影響が縮小している。
  27. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 - 863 為替差損 2,330 -」

    前年同期に計上した為替差損23億3千万円が当四半期にはなく、8億63百万円の為替差益に転じている。為替変動による損失影響は当四半期には縮小している。
  28. FY2017対処有価証券報告書

    「当連結会計年度の営業外損益は、為替差損を19億3千7百万円計上したため、7億5千3百万円の損失となりましたが、前連結会計年度に比べ、20億5百万円の増益となりました。」

    為替差損は前年度の35億6千1百万円から19億3千7百万円に減少したが、当年度も損失は発生している。
  29. FY2017-Q3対処有価証券報告書

    「為替差損 2,052 1,699」

    第3四半期累計の為替差損は前年同期の20億52百万円から16億99百万円に減少したが、為替変動による損失は引き続き発生している。
  30. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「経常利益は、主に為替相場の影響で営業外費用(為替差損)を計上したことなどから65億7千1百万円、前年同期比14億8千万円の減益(18.4%減)となりました。」

    為替差損は前年同期の6億65百万円から当期37億83百万円へ増加し、経常利益の減益要因として影響が拡大している。
  31. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替相場変動の影響などにより、海外売上は前年同期と同水準となりました。」

    当四半期の営業外費用に為替差損23億3千万円を計上し、前年同期の為替差益から為替差損へ転じた。為替変動が海外売上および経常利益に実際に影響している。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「当連結会計年度の営業外損益は、為替差損を35億6千1百万円計上したため、27億5千8百万円の損失となり、前連結会計年度に比べ、60億3千万円の減益となりました。」

    為替変動リスクが当年度の営業外損益および経常利益に実際に影響した事実として記載されている。
一緒に動いた変遷

「売上高拡大と営業利益増益」は、この変遷が動いた32回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

987555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高拡大と営業利益増益9回
  3. 2北米・メキシコ・タイを含む海外生産拠点の拡充8回
  4. 3冷凍車部門の生産能力向上・合理化と新規受注拡大7回
  5. 4静電容量技術と組込技術を活用した電子機器の拡張5回
  6. 5需要地でのモノづくりとグローバル生産販売体制の構築5回
  7. 6省エネ法対応と空調技術を応用した新製品開発5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東プレの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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