FY2027-Q1は全3事業が増収増益、上期での持続性が焦点

FY2027-Q1の連結売上高は100,646百万円、前年同期比14.2％増、営業利益は6,808百万円、同39.7％増となった。経常利益は9,038百万円、同229.4％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,562百万円、同221.8％増であり、営業利益以降の利益段階ではさらに大きな伸びを示している。売上高営業利益率は、前年同期の4,873百万円÷88,120百万円から、当期の6,808百万円÷100,646百万円へ上昇しており、計算上は約1.2ポイント改善している。

セグメント別では、プレス関連製品事業の売上高が80,414百万円、セグメント利益が4,537百万円、定温物流関連事業がそれぞれ16,407百万円、1,851百万円、その他が3,824百万円、416百万円となった。前年同期比では、売上高がプレス14.5％増、定温物流13.6％増、その他10.3％増、利益がそれぞれ58.3％増、9.1％増、37.0％増であり、特定の1事業だけに依存した改善ではない点が今回の特徴である。

一方、前年同期のFY2026-H1は売上高177,755百万円、営業利益10,472百万円だった。FY2027-Q1実績を起点に単純計算すると、Q2売上高が77,109百万円を超えれば上期売上高は前年同期を上回り、Q2営業利益が3,664百万円を超えれば上期営業利益も前年同期を上回る。ただし、これは会社が開示した半期計画ではなく、季節性を考慮しない比較上の閾値である。

次回決算では、Q1で確認された3事業同時の改善がQ2にも続くかを確認したい。Q1短信では地域別売上高、受注高・受注残高、販売台数や物量などの具体的なKPIは開示されていないため、上期決算で米国・国内の物量、冷凍車の車種別販売台数、その他事業の製品別売上などが追加開示されるかも重要な確認事項となる。