省エネ法対応と空調技術を応用した新製品開発
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「送風機・換気・ヒートポンプ製品の省エネ化に欠かせない技術であるモータ・インバータの研究、開発を進めております。今後、自社の住宅・工場向け空調製品に展開し、省エネ性向上、CO2排出削減に貢献してまいります。」
空調技術応用製品について、モータ・インバータの研究開発と住宅・工場向け製品への展開を新たに具体化している。 - 2026-05-14悪化決算
「空調機器部門におきましては、住宅部門が堅調に推移した一方、ビル空調部門において半導体工場・オフィスビルの工事延期及び中止の影響を受け、売上高、営業利益ともに前期を下回りました。」
住宅部門は堅調だったが、ビル空調部門の工事延期・中止により部門全体の売上高および営業利益が前期を下回った。 - FY2026-H1米国関税・工事延期等による空調機器減収減益有価証券報告書
「空調機器部門におきましては、送風機部門の米国関税影響に伴う投資抑制や、建設業界の仕事量過多による半導体工場・オフィスビルの工事延期及び中止があり、売上高、営業利益ともに前年同期を下回りました。」
送風機部門では米国関税の影響に伴う投資抑制が生じ、半導体工場・オフィスビル向けでは工事延期・中止もあり、空調機器部門の売上・営業利益が前年同期を下回った。 - FY2025-H1住宅・半導体工場向け空調機器の販売減少有価証券報告書
「空調機器部門におきましては、大手ハウスメーカーの着工棟数減等に伴う住宅用換気システム等の販売減少や半導体工場向販売機器の減少等により、売上・利益共に前年同期を下回りました。」
大手ハウスメーカーの着工棟数減および半導体工場向け販売機器の減少により、空調機器部門の売上・利益が前年同期を下回った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「空調機器部門におきましては、住宅用換気システムにおいて、高付加価値製品へと切り替えが進んだことなどにより、売上、営業利益ともに前年同期を上回りました。」
住宅用換気システムで高付加価値製品への切り替えが進み、空調機器部門の売上・営業利益が前年同期を上回ったと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「空調機器部門におきましては、産業用送風機の受注数増加や、材料価格高騰について、価格転嫁に一定の理解を得ることができたことにより、売上、営業利益ともに前年同期を上回りました。」
産業用送風機の受注増加および材料価格高騰への価格転嫁により、空調機器部門の売上・営業利益が前年同期を上回る状況を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「空調機器部門におきましては、半導体業界向け産業用送風機の受注追加や、材料価格高騰について、価格転嫁に一定の理解を得ることができたことなどにより、売上、営業利益ともに前年同期を上回りました。」
空調機器部門で半導体業界向け産業用送風機の追加受注があり、空調関連製品の受注拡大が売上・営業利益の前年同期超過に寄与した。 - FY2019前進有価証券報告書
「自社保有技術であるヒートポンプ技術を活かした商品として、産業用ロボットコントローラ用冷却装置を開発し、大手メーカー製品に搭載が開始されております。この他にも産業用ヒートポンプ商品を市場投入すべく開発展開しております。また、送風技術を活かした溶接ヒューム集塵機については、粉塵火花による焼損対策を強化した商品を開発し、市場が求める安全性の高い製品として、販売を開始しました。」
空調技術応用製品について、産業用ロボットコントローラ用冷却装置の大手メーカー製品への搭載開始と、焼損対策を強化した溶接ヒューム集塵機の販売開始を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「自社保有技術であるヒートポンプ技術や送風技術を活かして開発した制御盤専用冷却装置、溶接ヒューム集塵機について、シリーズ化を行い、製品ラインナップの充実を図りました。今年度からは他用途への展開を進めていきます。中小ビル向けデシカント外気処理機についてはZEB実証事業ビルへの導入が始まりました。」
空調技術応用製品のシリーズ化と他用途展開、デシカント外気処理機のZEB実証事業ビルへの導入開始を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「空調機器部門については、自社保有技術を応用した新商品開発に力を入れており、ヒートポンプ技術を応用した制御盤専用冷却装置、送風技術を応用した溶接ヒューム集塵機などの販売を開始しました。」
前年度に掲げた空調技術応用製品について、制御盤専用冷却装置、溶接ヒューム集塵機、デシカント換気ユニットの販売開始を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「空調機器部門については、空調機器部が保有している技術を応用した新商品開発及び2020年の改正省エネルギー法義務化に伴い必要とされる省エネ機器の製品開発に力を入れております。」
制御盤専用冷却装置、溶接ヒューム集塵機、中小ビル向けデシカント外気処理機の商品化を目標としている。