コア技術の応用による新製品開発と新規事業化
FY2016に初出。26回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-07-16。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- 2026-07-16前進ガバナンス
「2025年度は、2024年度に参画した相模原市のオープンイノベーションプログラム「Sagamihara Innovation Gate」の枠組みを活用し、株式会社エイゾスと連携した、「次世代省エネ機器の実現に向けた新たな高性能送風技術の共同開発」を継続推進しました。」
AI解析プラットフォームを活用した次世代省エネファンの共同開発について、設計最適化の具体的な取り組みを記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「軽量化およびコスト適正化を目的とした「鉄の使い切り」アイテムとして、冷間1470MPa材およびホットスタンプ2GPa材の量産適用拡大に取り組むとともに、さらなる高強度材を用いた部品開発も進めております。」
コア技術を応用した新製品・新技術開発について、冷間1470MPa材、ホットスタンプ2GPa材、AI活用、全館空調システムなど、事業別の開発テーマを具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は793百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費793百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は698百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費698百万円を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は242百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費242百万円を計上している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は167百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第２四半期累計期間の研究開発費167百万円を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,008百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費1,008百万円を計上している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は683百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費683百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は350百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費350百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は987百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費987百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は315百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第１四半期累計期間の研究開発費315百万円を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10億１百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費10億1百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は658百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費658百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は322百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第１四半期累計期間の研究開発費322百万円を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10億３千９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費10億3,900万円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は687百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第２四半期累計期間の研究開発費687百万円を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「開発本部については、冷熱技術、電子技術等の自社保有技術に新技術を加え、新規事業の創出及び既存事業の拡大に繋がる商品の開発を行っております。新規事業の創出では、農業用水や工場用排水の未利用エネルギーを利用したナノ水力発電システムの開発に着手しました。冷凍・空調機器関連では、ヒートポンプ技術を応用した冷温水同時給水熱源ユニットのプロトタイプを試作し、社内での実証試験から製品化に向け展開しています。空調機器関連として、蓄熱式輻射空調システムの開発に着手しており、製品化を目標にフィールド検証に向けた展開をしています。」
コア技術の応用による新規事業・新製品開発を継続し、ナノ水力発電システムへの着手、冷温水同時給水熱源ユニットのプロトタイプ試作と実証試験段階への移行、蓄熱式輻射空調システムのフィールド検証展開を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９億８千６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６億３千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億２千５百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「冷凍・空調機器関連では、ヒートポンプ技術応用商品として冷温水同時給水熱源ユニットの原理機による基本性能の確認を終了し、プロトタイプによるフィールド検証に向け展開しております。空調機器関連では、住宅向けデシカント換気ユニットの開発を行い、製品化に向け空調機器部に移管が完了しました。電子機器関連では、静電容量技術を応用した新たな市場開拓を目標に開発に着手しております。」
既存のコア技術応用方針において、冷温水同時給水熱源ユニットの基本性能確認終了、プロトタイプのフィールド検証段階への移行、デシカント換気ユニットの事業部移管などの進捗を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は８億４千１百万円です。」
第３四半期累計期間における研究開発費を記載し、研究開発活動の継続を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億５千１百万円であります。」
研究開発費の計上を通じて研究開発活動の継続を示しているが、新製品や新規事業に関する具体的な進捗は記載していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「開発本部については、冷熱技術、電子技術等の自社保有技術に新技術を加え、新規事業の創出及び既存事業の拡大に繋がる商品の開発を行っております。冷凍・空調機器関連では、ヒートポンプ技術の応用による冷温水同時給水熱源ユニットの開発に着手し、原理機による基本性能の確認をほぼ終了しております。」
研究開発費は11億２千９百万円。新製品・新規事業開発を継続し、冷温水同時給水熱源ユニットでは原理機による基本性能確認がほぼ終了するなど、具体的な進捗を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は８億３千６百万円であります。」
研究開発活動の継続と、当第３四半期累計期間の研究開発費を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、中期経営計画（３ヵ年計画）に基づき開発本部制による全社的な立場からの新製品の企画・開発を目的としております。開発本部においては当社コア技術を応用して追求分野を広げ新製品の開発・新規事業化を行っており、各事業部においては新機能を追求した新製品、新技術の開発活動を行っております。」
研究開発費は当年度10億1百万円。開発本部と各事業部の役割分担も示されている。