一部製品の不具合と自主回収・無償交換
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。56社中11社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 1,367 1,294」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金は、前連結会計年度末の1,367百万円から1,294百万円へ減少した。 - 2026-05-11対処決算
「製品補償損失引当金 1,367 1,313」
製品補償損失引当金残高は前期末から減少したが、引き続き計上されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度に製品補償損失引当金を計上したことにより21億74百万円（同30.7％減）となりました。」
空調機器の一部製品不具合に伴う製品補償損失引当金の計上が通期でも確認され、当期純利益の減少要因となっている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社が販売した空調機器の一部製品不具合の対策費用の発生にともない、製品補償引当金として特別損失1,500百万円を計上することといたしました。」
空調機器の一部製品不具合への対策費用が実際に発生し、特別損失1,500百万円を計上した。製品補償損失引当金残高も64百万円から1,563百万円へ増加している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「製品補償損失引当金 65 64」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の65百万円から64百万円となり、製品不具合に関する引当計上が継続している。前四半期からの実質的な変化はない。 - FY2024-Q1製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 65 64」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金残高は、前連結会計年度末の65百万円から64百万円へ減少した。 - FY2023-Q2製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 66 65」
製品補償損失引当金残高は前連結会計年度末の66百万円から65百万円へ減少した。 - FY2023-Q1製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 66 65」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金残高は、前連結会計年度末の66百万円から65百万円へ減少した。 - FY2022-Q3製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 67 66」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金残高は、前連結会計年度末の67百万円から66百万円へ減少している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「製品補償損失引当金 67 67」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末と同じ67百万円で、製品不具合に関する引当計上が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「製品補償損失引当金 67」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末と同じ67百万円で、製品不具合に関する引当計上が継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 76 67」
製品補償損失引当金残高は前連結会計年度末の76百万円から67百万円へ減少している。 - FY2021-Q3製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 76 71」
製品補償損失引当金残高は、前連結会計年度末の76百万円から71百万円へ減少している。 - FY2021-Q2製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 76 72」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金残高は、前連結会計年度末の76百万円から72百万円へ減少している。 - FY2021-Q1製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 76 74」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金残高は、前連結会計年度末の76百万円から74百万円へ減少している。 - FY2020対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 118 76」
製品補償損失引当金残高は前連結会計年度末の118百万円から76百万円へ減少している。 - FY2020-Q3製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 118 92」
製品補償損失引当金残高は、前連結会計年度末の118百万円から92百万円へ減少している。 - FY2020-Q2製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 118 100」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金は、前連結会計年度末の118百万円から100百万円へ減少している。 - FY2020-Q1製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 118 107」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金は、前連結会計年度末の118百万円から107百万円へ減少している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「製品補償損失引当金 118百万円」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金が前連結会計年度末の47百万円から118百万円へ増加している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「製品補償損失引当金 47」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金は47百万円で、前連結会計年度末と同水準である。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「製品補償損失引当金 47百万円」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金は47百万円で、前連結会計年度末と同水準である。 - FY2018製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 47百万円」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の49百万円から47百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「製品補償損失引当金 48百万円」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金残高は48百万円で、前四半期末と同水準の記載が継続している。 - FY2018-Q2製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 48百万円」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金は、前連結会計年度末の49百万円から48百万円となった。 - FY2018-Q1製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 48百万円」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金は、前連結会計年度末の49百万円から48百万円となった。 - FY2017製品補償損失引当金残高の減少継続有価証券報告書
「製品補償損失引当金 49百万円」
製品不具合に関連する引当金残高は前期末の51百万円から49百万円へ減少した。 - FY2017-Q3製品補償損失引当金残高の減少有価証券報告書
「製品補償損失引当金 49百万円」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金は、前連結会計年度末の51百万円、前四半期末の50百万円から49百万円となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「製品補償損失引当金 50百万円」
製品不具合に関連する製品補償損失引当金の計上が継続している。前連結会計年度末の51百万円から50百万円となっている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「製品補償損失引当金 50百万円」
製品補償損失引当金が前連結会計年度末の51百万円から50百万円となり、製品不具合に関する引当の計上が継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「製品補償損失引当金」
製品補償損失引当金は当期末に51百万円残っており、製品補償に関する費用見積りの記載が継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当社の一部製品に不具合があることが判明したため、当該製品を自主回収し無償交換に係る費用、および将来、当該製品を自主回収し無償交換を行うことにより発生する費用の見積額を計上しております。」
製品不具合、自主回収・無償交換および将来費用の見積計上に関する記載が継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社の一部製品に不具合があることが判明したため、当該製品を自主回収し無償交換に係る費用、および将来、当該製品を自主回収し無償交換を行うことにより発生する費用の見積額を計上しております。」
製品不具合が実際に判明し、自主回収・無償交換に伴う費用を計上している。比較情報には製品補償損失106百万円、製品補償損失引当金繰入額240百万円が記載されている。