各種熱源対応エコ商品の市場シェア拡大
FY2016-Q2に初出。27回の記載のうち13回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
長府製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、「ウルトラファインバブル機能搭載の給湯器」を重点的に販促強化するなど、お客様に快適な生活をご提供する製品の普及拡大を目指してまいりました。」
高効率・省エネ製品の普及拡大という従来の方向性が、ウルトラファインバブル機能搭載給湯器を重点販促し、快適な生活を提供する製品を普及させる方針として整理されている。 - 2026-05-11再掲決算
「カーボンニュートラルの実現に向けて環境負荷の低い高効率製品や、快適さ・健康を追求した製品などの拡充に取り組んでまいりました。」
環境負荷の低い高効率製品の拡充に取り組む方向性が継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「カーボンニュートラルの実現に向けて、環境にやさしく高効率な製品のラインアップ強化およびシェアアップに取り組んでまいります。」
カーボンニュートラルに向けた環境配慮・高効率製品のラインアップ強化とシェアアップの方向性が継続している。 - 2026-02-25再掲株主総会
「カーボンニュートラルの実現に向けて、環境にやさしく高効率な製品のラインアップ強化およびシェアアップに取り組んでまいります。」
環境配慮型・高効率製品のラインアップ強化とシェアアップの方針が継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「持続可能な社会の実現に向けて、高効率と省エネを実現した環境性能の高い新製品開発とサービスの提供に取り組んでまいりました。」
従来の市場シェア・販売比率の向上という表現に加え、持続可能な社会に向けた環境性能の高い新製品開発とサービス提供へ重点が整理されている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、7月1日に創業70周年を迎えるなかで、高効率・省エネ製品の販売比率の向上とシェアアップに努めてまいりました。」
高効率・省エネ製品の販売比率向上とシェアアップに取り組む方針が継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループにおきましては、創業70周年を向かえ、「人と地球にやさしい」高効率・省エネ製品の販売比率の向上と寒冷地向け製品のシェアアップに努めてまいりました。」
環境にやさしく高効率な製品のシェア拡大という従来の方向性が、販売比率の向上と寒冷地向け製品のシェアアップという具体的な重点に整理されている。創業70周年という節目も示されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、「創業70周年に向けた変革の時」と位置づけて、環境にやさしく高効率な商品のシェアアップや、海外市場へのヒートポンプ式熱源機の販売拡大など事業展開を推し進めてまいりました。」
環境にやさしく高効率な商品のシェアアップと海外展開という従来の方向性を、「創業70周年に向けた変革の時」という全社的な節目・変革の枠組みで表現している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、「環境配慮型企業」として環境にやさしく高効率な商品のシェアアップや、海外市場へのヒートポンプ式熱源機の販売拡大などに積極的に取り組んでまいりました。」
環境配慮型企業として、高効率商品のシェアアップと海外市場へのヒートポンプ式熱源機の販売拡大に取り組む方向性が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「環境配慮型企業」として「人に優しい、環境に優しい」高効率な製品のシェア拡大や、ヒートポンプ式熱源機の海外市場への販売拡大などに取り組んでまいりました。」
環境配慮型企業として、高効率製品のシェア拡大とヒートポンプ式熱源機の海外販売拡大に取り組む方向性が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、グループ全体で経営資源の効率化を進め、脱炭素社会実現に向けた環境にやさしく高効率な製品のシェアアップや、海外市場への販売拡大などに取り組んでまいりました。」
環境にやさしく高効率な製品のシェアアップおよび海外市場への販売拡大に取り組む方針が継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「営業部門におきましては、省エネ・高効率商品のシェアアップ、東北・北海道地方に強いＳＵＮＰＯＴブランドを有効活用し、当社製品のさらなるシェアアップを目指します。」
省エネ・高効率商品のシェアアップという従来の方向性に、東北・北海道地方でのSUNPOTブランド活用を組み合わせたシェア拡大方針へ整理されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「海外市場への販売拡大や環境にやさしく高効率な製品のシェアアップなどに積極的に取り組んでまいりました。」
海外販売の拡大および環境配慮・高効率製品のシェアアップに取り組む方針が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「研究開発部門では、「減災」「環境」「健康」「利便性」を開発コンセプトに脱炭素社会実現に向けた環境にやさしく高効率な製品の研究開発を行ってまいりました。」
脱炭素社会に向けた環境配慮・高効率製品の開発と、新規市場開拓・海外販売拡大の方針が継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、東南アジアでの新型コロナウイルス感染再拡大などに伴う部材不足のため生産稼働率の低下も一部発生しておりますが、脱炭素社会実現に向けた環境にやさしく高効率な製品の開発を行い、海外市場への販売拡大や新規市場の開拓など、積極的に営業活動を行ってまいりました。」
脱炭素社会に向けた環境配慮・高効率製品の開発、海外販売拡大、新規市場開拓の方針が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ＩｏＴ技術を活用した「おうち快適アプリ」サービスの拡充や、コロナ禍においても、海外市場への販売拡大など、高付加価値商品のシェア拡大や新規市場の開拓などに積極的に取り組んでまいりました。」
IoTサービスの拡充、海外市場への販売拡大、高付加価値商品のシェア拡大および新規市場開拓への取り組みが継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、「おうち快適アプリ」サービスの拡充や、海外市場への販売拡大など、省エネ・高効率商品のシェアアップや新規市場の開拓などに取り組んでまいりました。」
おうち快適アプリの拡充、海外市場への販売拡大、省エネ・高効率商品のシェアアップ、新規市場開拓に取り組む方針が継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「住宅設備機器総合メーカーとして脱炭素社会の実現を目指し、再生可能エネルギー利用製品や、省エネ・高効率化製品の普及拡大に取り組んでまいりました。」
エコ商品の市場シェア拡大という従来の表現から、脱炭素社会の実現、再生可能エネルギー利用製品、省エネ・高効率化製品の普及拡大へと目標の社会課題軸が明示されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「開発部門におきましては、高付加価値で他社にはない独自の商品開発を目指し、環境に対応した再生可能エネルギー利用製品の市場投入に努めてまいります。」
快適・減災・利便性を追求する高付加価値商品の開発・販売という前期までの表現が、他社にない独自商品と再生可能エネルギー利用製品の市場投入を目指す開発方針へ整理されている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「「快適」・「減災」・「利便性」を追求した高付加価値商品の開発・販売に注力し、戸建住宅だけでなく、集合住宅や海外も含めた新規市場の開拓とシェア拡大に取り組んでまいりました。」
従来の各種熱源対応エコ商品のシェア拡大から、快適・減災・利便性を軸とする高付加価値商品の開発・販売と、集合住宅・海外を含む新規市場でのシェア拡大へと表現が整理されている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「また、再生可能エネルギー利用製品の普及に注力し、現代社会の課題である環境保護やエネルギー問題に積極的に取り組んでまいりました。」
従来のエコ商品の市場シェア・売上拡大という表現から、再生可能エネルギー利用製品の普及と環境保護・エネルギー問題への対応という社会課題軸の表現へ広がっている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「また、再生可能エネルギー利用製品や、昨年より新設したエンジニアリング部門の売上拡大に取り組んでまいりました。」
従来の各種熱源対応エコ商品の市場シェア拡大から、再生可能エネルギー利用製品および新設エンジニアリング部門の売上拡大という対象・表現へ整理されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「営業部門におきましては、昨年から取り組んでいる新規ルートの攻略に引き続き取り組み、主力の石油給湯器のシェアアップを追い求めるだけではなく、市場クレームに迅速に対応できる体制づくりに努めてまいります。」
新規ルートの攻略と主力の石油給湯器のシェアアップを進める方針が継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「主力の石油給湯器のシェアアップを追い求めるだけではなく、市場クレームに迅速に対応できる体制づくりに努めてまいります。」
従来の各種熱源対応エコ商品の市場シェア拡大という広い表現から、主力の石油給湯器のシェアアップという製品軸を明示する表現へ整理されている。 - FY2016再定義有価証券報告書
「成熟した国内市場でのシェア拡大が厳しい中で、競合他社にはない石油、ガス、電気、太陽熱など全ての熱源に対応した省エネ製品を製造販売する強みを活かして、既存ルートの強化だけではなく、より効果的な新しい販売網を構築し売上増を目指す」
エコ商品のシェアアップという従来の表現から、全熱源対応の省エネ製品という強みを活用し、成熟市場で販売網を再構築して売上増を目指す戦略へ整理されている。 - FY2016-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、昨年12月に資本・業務提携した株式会社ノーリツと平成28年７月から製品の相互供給を開始し、商品ラインアップの拡充をはかり、お互いの強みを活かして成熟した国内市場でのシェアアップを目指すとともに、海外での販売につきましても、新規顧客の開拓、新機種の販売に注力してまいりました。」
従来の各種エコ商品の市場シェアアップという記載から、ノーリツとの相互供給による商品ラインアップ拡充を通じ、成熟した国内市場でのシェアアップを目指す記載へと対象が広がっている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「既存ルートの拡充や新規ルートの開拓、エコフェスタの開催など、各種熱源に対応したエコ商品の市場でのシェアアップを目指すとともにサービス品質の向上に努めてまいりました。」
エコ商品の市場シェア拡大を目標として掲げ、販売ルート拡充、新規ルート開拓、イベント開催を手段として挙げている。